プレスリリースを営業に活用する5つの方法・3つのポイントを紹介

プレスリリースを営業に活用する5つの方法

プレスリリースは広報PR担当者のみならず、営業の方々にも活用いただけるツールです。営業の方々がプレスリリースを活用する際、どのような方法があるのでしょうか。5つの方法をご紹介します。

活用方法1．商談資料に盛り込む

プレスリリースの1つ目の活用方法は、商談資料への掲載です。

プレスリリースは、自社に関する情報を、社会やメディアへ公開する必然性やストーリーなどがわかりやすくまとめられています。そのため、自社の商品やサービスを簡潔に説明する際にも、適した内容となっているでしょう。

商談の際に、商談資料としてプレスリリースを用いて紹介するのもおすすめです。

また、プレスリリースを配信しているということは自社として力を入れている、積極的に発信したいと考えている商品やサービスということです。営業先・取引先に自社の姿勢をアピールする上でも、プレスリリースを配信していることを商談内で紹介するのも有効です。

活用方法2．リード獲得につなげる

プレスリリースの2つ目の活用方法は、リードの獲得ツールとしての利用です。

プレスリリースはPR TIMESのようなプレスリリース配信プラットフォームを使うことで、メディア以外の方々にも直接情報を届けることができます。さらにSNSの利用を積極的に活用している企業であれば、プレスリリースを社員がシェアすることで、情報の拡散も期待できます。

これにより、取引先や、見込み顧客などの目に触れる可能性があるため、プレスリリースがきっかけで新規取引先からの問い合わせを獲得できるチャンスとなりえます。

新商品・サービスに関するプレスリリースはもちろんですが、リード獲得を目的としたイベントの告知等もプレスリリースで配信するトピックスに追加しても良いでしょう。

活用方法3．商品・サービスのLPの代用にする

プレスリリースの3つ目の活用方法は、LPとしての代用です。

プレスリリースをコーポレートサイトや、プレスリリース配信プラットフォームにアップすることで、より多くの人に届けることができます。そのため、LPまで作り込んでいない商品やサービスなどであれば、プレスリリースがLPの役割を果たすことができます。

活用方法4．既存顧客へアナウンスする

プレスリリースの4つ目の活用方法は、既存顧客へのアナウンスです。

既存顧客とのリレーション強化を目的に自社の新商品やサービスをDMなどで連絡する際には、情報がまとまっているプレスリリースを活用すると便利です。メール文にこと細かに説明する必要もないので、メール文作成がラクになります。

活用方法5．取引先と連名リリースを出す

プレスリリースは、取引先との関係構築にも繋がります。

営業にとって取引先との良好な関係構築は大切な仕事です。取引先のPRに繋がるため、取引先との事業提携や、取引先に自社商品・サービスを導入した際には、取引先と連名でプレスリリースを発表しましょう。取引先との関係構築に寄与します。

プレスリリースを営業に活用するときの3つのポイント

プレスリリースが営業の業務にも活用できる方法があることはイメージできたでしょうか。次に、どのようなプレスリリースが営業にも活用しやすくなるのか、そのポイントをご紹介します。

営業の方にプレスリリースを活用いただく前に、自社のプレスリリースがポイントを満たしているか確認してみましょう。

ポイント1．営業が活用しやすい内容を盛り込む

プレスリリースは商談時などに自社の商品やサービスの説明資料となりえます。そのためには、営業としてアピールすべき情報が盛り込まれている必要があります。特に、以下の内容が盛り込まれているか確認しましょう。

ポイント2．営業の問い合わせ先を明記する

プレスリリースがきっかけとなり、新規顧客から問い合わせが入る可能性があります。すぐに営業担当者に繋げるよう、プレスリリースには広報部署の問い合わせ先だけでなく、プレスリリースで紹介した商品・サービスを担当する営業部署の問い合わせ先を記載しておくと、機会損失を減らすことができます。

ポイント3．URLで共有できるようにする

プレスリリースは、コーポレートサイトやPR TIMESなどのインターネット上にアップしておくことで、営業担当者が取引先にメールやチャットなどで連絡する際に、書類添付せずともURLでプレスリリースを展開できるので便利です。

またSNSでの投稿の際にも活用しやすくなるため、1リリース、1URL取得しておくようにしましょう。

プレスリリースを営業に活用するときの3つの注意点

営業担当者がプレスリリースを活用する際には、気を付けておくべきことがあります。社内の営業担当者に共有しておくようにしましょう。

注意点1．最新の情報か確認をする

プレスリリース内で紹介している販売実績などの数字が、プレスリリース配信時よりアップデートされているのであれば、そのままプレスリリースを活用するのは注意です。数字が最新のものか確認するようにしましょう。

注意点2．情報解禁前に開示しない

プレスリリースは、本来記者が記事を書くための情報源であり、取材や、テレビ番組に取り上げてもらうきっかけとなる文書です。記事にする情報には鮮度があり、既に世に出てしまった情報は取り扱われない可能性があります。

そのため、情報が世に出てしまわないようにするためにも、プレスリリース発表前に取引先にプレスリリースを送ってしまうことのないように注意しましょう。営業でプレスリリースを活用する際には、念のため情報解禁日を共有・確認しておくと安心です。

注意点3．メディア関係者のみに案内しているプレスリリースかどうか確認する

プレスリリースの種類の中には、PRイベントの案内や各メディア用にタイトルや内容を変えたプレスリリースなど、メディア関係者のみに開示しているプレスリリースがあります。どのプレスリリースならば活用しても良いのか、社内でアナウンスするようにしましょう。

プレスリリースを営業に活用した事例3選

最後に、プレスリリースを営業に活用した事例を紹介します。

事例1．Ubie株式会社

Ubie株式会社は、プレスリリース「【緊急提供】新型コロナウイルス感染症拡大を受け、「AI問診ユビー for クリニック」を利用料一年分無償で全国のクリニックに提供開始」を発表した際に、社員全員が積極的にSNSで拡散をしています。

これにより、プレスリリースをきっかけとして、新規顧客からの問い合わせにつながっています。Ubie株式会社のプレスリリースのように、プレスリリース内にサービスへの申込み方法を明記しておくと顧客にとっても親切です。

事例2．株式会社クララオンライン

株式会社クララオンラインは、新規顧客のリード獲得のためにカンファレンスを開催。その告知をプレスリリース「挑戦し、変革する組織のための IT・ビジネスカンファレンス 「The Border 2020」を12月3日に開催」で行いました。

これにより、イベント参加者の集客ができ、結果的に新規顧客のリード獲得に貢献しています。株式会社クララオンラインのように、イベントページ同様に、イベントの詳細を記載することで、プレスリリースを見ただけでイベントの内容を伝えることができるため、集客につながりやすくなります。

事例3．Fastly株式会社

Fastly株式会社が発表したプレスリリース「Retty、Fastly により最適な画像配信と運用レスな環境を構築」では、取引先への自社サービス導入結果を紹介しています。

Fastly株式会社のように、導入した実績のみならず、その後の取引先の成功事例まで紹介すると取引先のPRにもつながります。

営業に活用してもらえるよう、プレスリリースを配信したら社内に共有しよう

本記事では、プレスリリースを営業に活用する方法とそのポイントについてご紹介しました。

プレスリリースは、自社の新情報が簡潔にわかりやすくまとまっている文書です。そのため、自社の新情報を社外に伝える部門で活用いただけるツールとなります。

広報PR活動によってメディア掲載された実績は、その分野において注目を集めていることの説得材料となるため、営業活動のシーンで活用されることを耳にします。

有効に活用してもらうためにも、プレスリリースを発表したことを広報担当者からも社内へ積極的に共有するようにしましょう。