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広報PRの求人情報をチェックする7つのポイントとは?求人がない企業へのアプローチ方法も解説

広報PRの仕事をする中で、キャリアアップを考える、理念に共感する会社が見つかるなど、転職を検討することもあるでしょう。広報PR担当者の求人は多々ありますが、企業の規模や成長ステージ、広報PR活動の方向性などによって、求められる人材もさまざまです。

本記事では、広報PRの求人情報で見ておくべきポイントや企業へのアプローチ方法を解説します。自身の理想とする広報PRの仕事とマッチングする企業を見つけたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

広報PRの求人情報で確認しておきたい7つのポイント

転職を検討するとき、転職サイトの利用、転職エージェントの利用、友人からの紹介、SNSを利用した検索など、仕事を探す方法はいくつかあります。ここでは、転職サイトで広報PRの求人情報を見るときに確認しておきたいポイントを7つご紹介します。

ポイント1.企業のミッション・ビジョン・バリュー

企業においてもっとも重要なものがミッションです。ミッションは、企業の社会的な使命や存在意義を意味します。つまり、企業が何のために社会に存在し、何を目的に事業を遂行しているかを表しています。

ビジョンは企業としての展望、バリューは企業や組織で共有すべき価値観や行動指針を指します。ミッションを指針とし、ビジョンを描き、バリューを共有していくことで企業は成長していきます。

広報PRは企業の取り組みに意義を感じ、想いを社会に伝えていく仕事です。求人情報を見る段階で必ず、企業の描くミッション・ビジョン・バリュ―に共感できるかを確認しましょう

ポイント2.事業内容

広報PR担当者は複数の事業を横断して戦略を理解し、社内外にわかりやすく方向性を提示することも重要な役割です。そのため、求人情報を参考に、事業の全体像が理解できるかをチェックしておきましょう

求人情報には事業状況が詳しく掲載されていない場合もありますので、企業の展望や未来の計画などをIR情報で確認するのもよいでしょう。

また、展望や未来の計画を知りたい際には、「中期経営計画」を確認することをおすすめします。経営観点の情報を読み解くことで企業の求める人物像を把握することもできます。

ポイント3.具体的な広報PRの仕事内容

一口に広報PRといっても、広報にはさまざまな業務が存在します。

例えば、自社の認知度を高め、商品・サービスを広める役割として社外広報を任された場合は、プレスリリースの作成や自社SNSの更新、取材対応、原稿チェック、メルマガ配信、イベントの企画など、顧客やメディア関係者向けの仕事が主業務になります。

一方、自社の活動を知らせることで、仕事を通じて社員の充実感をアップさせることを目的とする社内広報を任された場合は、社内向けイベントの企画や社内報の配信といった仕事が多くなるでしょう。

「ステークホルダーとの関係構築を通じて経営に貢献したい」「メディアに企業の認知を広める仕事がしたい」「SNSコミュニケーションを通じてユーザーの商品理解を促進したい」など、希望している仕事内容を具体的に捉え、求人情報と希望の仕事内容の相違がないかを確認しましょう

ポイント4.求められているポジション

部署の中で求められているポジションは何か、という点も事前にしっかりと確認しておきたいポイントです。

例えば、広報室を立ち上げ、責任者として組織をつくっていくことが求められているのか、組織の一員として特定の業務での成果を上げられることを求められているのか。また、広報PR業務を行っているメンバーがすでに複数人いる部署に配属されるのか、マーケティング部門など、業務上関連が深い部門に広報PR担当として配属されるのか。

企業の中でどのようなポジションに就くかは、働き方を大きく左右します。面接時に、詳細を質問できるよう、求人情報で職位や求められている働き方を確認しておきましょう。

ポイント5.求められているスキル・応募資格

求人情報を見て、仕事内容、ポジションを確認したうえで、自分のスキルや経験が活かせるかを検討する際には、応募資格として必要な経歴やスキルがないかを見落とさないようにします。

広報やIRの実務経験、SNSマーケティングの実務経験など、専門性のある経歴が必要な場合もあるため、未経験の方は要チェックです。応募資格は、「この基準を満たしていないと絶対に通過しない」という厳格なものではありませんが、企業が求める人物像を具現化したものです。

自分のスキルや経験に見合った求人を選ぶと、選考も進みやすく、入社後のミスマッチも軽減されます。

ポイント6.企業風土・組織文化

企業風土とは、その企業に根付く従業員の思考・行動を指します。無意識のうちに定着し、従業員の思考や行動パターンに影響を与えています。

組織文化とは、ある価値観や信念から意識的に生み出された行動様式やルールのことです。広報PR職は、社外に自社のファンを増やし、社内に自社の取り組みを発信して従業員のモチベーションを上げることが仕事です。自分自身が企業風土とマッチするか、組織文化を理解できるかは非常に大切なことです。

求人情報からは、社長のメッセージや、大きく打ち出されているやりがい、などの項目から企業の価値観を読み取りましょう。求人情報に加え、採用ホームページの社員インタビューを参考にするのもおすすめです。

ポイント7.待遇・福利厚生

広報PRの求人に限らずですが、待遇や福利厚生の確認は重要です。特に、以下の3つは入社後に認識の齟齬が生じやすいポイントなので、注意して確認しておきましょう。

勤務場所・勤務時間

近年、テレワーク制度を導入している企業が増えてきています。

広報PRには比較的自宅で行いやすい業務から、対面でコミュニケーションをとるために出社しないと遂行が難しい業務までさまざまな仕事があります。

テレワーク制度の有無だけでなく、使用可能頻度や実際の活用事例が求人情報に記載されているかを確認しておくとよいでしょう。働き方をより正確にイメージするために、イベント場所からの直接帰宅や、フレックスタイム制の利用可否などの記載も、同時に確認しておくことをおすすめします。

賃金・給与

賃金について、まず確認しておくべきなのは毎月支給される基本給と手当です。

基本給の中に「みなし残業代」が含まれていることもしばしばあります。基本給すべてが純粋な基本給なのかを必ず確認しましょう。基本給以外の手当として、最低限しっかり見ておきたいのは通勤手当です。通勤手当自体支給されるのか、通勤手当に上限があるのかどうかが確認のポイントです。

また、賞与や退職金についても見ておきたいですね。賞与の支払い時期や基本給の何ヵ月相当かも併せて確認するとよいでしょう。

休日・休暇

休日・休暇で注意するポイントは「週休2日」と「完全週休2日」の違いです。

「週休2日」は、一般的に1ヵ月の間に2日休みの週が少なくとも一度あり、それ以外の週は1日以上休みがある状態。「完全週休2日」は、年間を通じて毎週2日間休みがあるという状態を指します。

「週休2日」といっても「土日休み」と明記されていない場合は、必ずしも土日が休日とは限らないため、注意が必要です。また、祝日が休みかどうか、夏季休暇や年末年始休暇があるかどうかも企業次第なので、しっかりと確認しましょう。

広報PRの求人情報に載っていない情報を確認する方法

求人情報を読み込み、企業への興味が高まると、求人情報には載っていない詳細な業務内容が気になったり、実際に働いている人の声を聞いて企業への理解を深めたくなったりすることも増えてくると思います。

求人情報に載っていない情報を確認するにはどのような方法があるでしょうか。ここでは、5つの方法を見ていきます。

調べる イメージ

1.企業ホームページを見る

企業の事業内容や風土を詳しく知りたい、職場の雰囲気やキャリアイメージを見ておきたい、という場合は、まず企業の採用ホームページを見ることをおすすめします

社員へのインタビューなど、仕事のやりがいや、広報PR職としてのキャリアが掲載されている場合も多く、その企業で働く際のイメージが具体的になります。

重要なポジションの求人を募集している場合は、そのポジションが必要となった背景を採用ホームページに記載している企業もあるので、会社の広報業務に対する方針を確認する良い機会です。

2.転職エージェントに聞く

転職エージェントに登録している場合は、キャリアアドバイザーを通して、企業に条件面の詳細を聞いてもらったり、企業と自分のスキルセットがマッチングするかを確認したりするのもひとつの手段です。

転職エージェントは、現場の担当者やトップともパイプを持っていることが多く、リアルな社内の様子や空気感について聞くことができます。

また、これまでの知見を活かして企業の人事担当者が注目するポイントや、過去の合格者の傾向などを教えてもらえることもあります。

キャリアアドバイザーのサポート期間が決まっているサービスもあるので、後で話を聞こうと思っていたら期間が過ぎていた、ということのないよう有効に活用しましょう。

3.転職フェアに話を聞きにいく

企業の人事担当者に詳しく質問したい、複数社を比較して検討したい、というときには転職フェアを利用する方法がおすすめです。

転職フェアは、人材紹介会社や求人媒体会社が開催する転職を検討している方向けのイベントのこと。人事担当者や専門知識を有するキャリアコンサルタントに話を聞いたりすることができます。

複数の企業が一堂に会し、短時間で複数の企業の情報を得ることができるため、これまで知らなかった企業と出会える可能性があります。

現職の従業員の方が参加しており、直接話ができる場合もあるので、聞きたいことは事前にまとめておきましょう。

4.企業の公式SNSを見る

企業の公式SNSをフォローして情報収集するという方法もあります。広報PRを担当している従業員が公式でブログをやっているという企業もあるのでぜひ、探してみてください

実際にその企業で行っている広報PRの事例を確認し、自分の関わる業務規模の目安をつけておくのもよいでしょう。

一方で、公式SNSやブログは企業のPRをするために、企業のポジティブな側面を切り取って記載する場合が多いため、情報は参考程度に捉えましょう。

5.口コミサイトを見る

そのほか、実際に企業で働いたことのある社員からの情報を得たい場合は、口コミサイトが役に立ちます

口コミサイトでは、企業で働いて感じたギャップなどリアルな情報を得られますが、退社した人や企業に不満を持つ人が書き込んでいるケースも多く、ネガティブな情報が多いという側面もあります。

複数の口コミを見る、複数のサイトを見るなど、ひとつの口コミをうのみにせず、あくまで参考程度にとどめましょう。

ここでは、転職活動によく利用されている口コミサイトをいくつかご紹介します。

転職会議

転職会議」は、株式会社リブセンスが運営しており、20万社以上の企業に投稿があります。

口コミパスの購入(税込み1,078円/39日間)、もしくは口コミを投稿すれば、39日間自由に口コミを閲覧することができます。大手転職サイトと提携している点も特徴です。

ライトハウス

ライトハウス」は年間5,000万人に利用されているエン・ジャパン株式会社の口コミサイトです。企業の口コミを無料で閲覧できる点が特徴で、一部会員限定の口コミもありますが、会員登録も無料ですることができます。会員登録が面倒、口コミを見るためだけに課金することにためらいがある、という方におすすめです。

キャリコネ

キャリコネ」は、株式会社グローバルウェイ運営のサイト。「キャリコネ求人」や「キャリコネ転職」など提携サイトの登録もしくは口コミの投稿で利用できます。投稿時のコピー&ペーストの禁止や投稿内容の目視チェックなど、口コミの信頼性を高める取り組みが行われているので、信憑性の高い情報を厳選したい方は利用してみてください。

OpenWork

OpenWork」は、オープンワークが運営する口コミサイト。

リクルートエージェントやdodaなど大手の転職サービスと提携しており、有料会員登録(税込み1,100円/30日見放題)、提携サービスへの登録(30日見放題)、口コミ投稿(180日見放題)、有料会員登録(税込み1,100円/30日見放題)と利用方法が多くあります。

広報PRの求人掲載がない企業にアプローチする5つの方法

ここまでは求人掲載がある企業に対してマッチングを高める方法をまとめてきましたが、気になっている企業はあるものの、求人掲載が見つからないという場合は、どうやって企業にアプローチすればよいのでしょうか。

転職サイトに求人が載っていない場合、まずチェックしたいのは企業のホームページです。

募集人数が少ない場合、転職サイトに求人を掲載していない場合もあります。企業のホームページに募集要項があれば、募集要項に沿って応募書類を提出しましょう。

企業のホームページにも求人は見当たらないが、どうしてもアプローチしたいという場合は、以下のような方法を試してみるとよいでしょう。

アプローチ イメージ

1.企業に直接連絡する(メール・手紙)

メールを送る際は、求人募集の有無の確認だけでなく、初回は自身の簡単なプロフィールや志望理由も合わせて記載したほうが返信をもらいやすく、熱意も伝わります。

中小企業であれば宛先はオーナーに、大企業であれば採用担当者にするとよいでしょう。

メール例文もぜひ、参考にしてみてください。

■メール例文

件名:【広報PR職の直接応募に関するお問い合わせ】(名前)と申します。

本文:

株式会社〇〇 採用ご担当者様

突然のご連絡失礼いたします。

私は、○○業界で広報担当をしております○○と申します。

かねてより貴社の広報PR職を志望しており、

直接応募をご検討いただける可能性がないかお伺いしたく、ご連絡いたしました。

私の簡単なプロフィールは下記になります。

==

(プロフィール)

(簡単な志望理由)

(簡単な経歴)

==

もしも、ご検討いただけるようでしたら、改めて履歴書・職務履歴書などをお送りさせていただきます。

お忙しいところ一方的なお問い合わせとなり誠に恐縮ですが、

今後のご連絡先などをご教示いただけましたら、そちらにお送りさせていただきます。

ご検討の程、どうぞよろしくお願い申し上げます。

==

(署名)

==

2.企業に直接連絡する(電話)

企業の採用ホームページにメールアドレスが記載されていない、という場合には電話で問い合わせる方法もあります

もし電話をする際は、なるべく端的に要件を伝えましょう。

例)「中途採用の件でご連絡させていただきました。○○業界で広報担当をしております○○と申します。貴社の広報PR職へ応募する機会をいただきたいのですが、どちらに必要書類をお送りすればご確認いただけますでしょうか。」

しかし、いきなり電話で問い合わせても断られるケースが多いので、初回のアプローチはなるべくメールで行うことをおすすめします。

3.転職エージェントに非公開求人を確認する

企業の中には、効率よく採用を進めるために、転職エージェントにのみ求人を出すことがあります。転職エージェントに登録している場合は、非公開の求人情報がないかを確認してみましょう

ただし、非公開求人には、幹部クラスやマネジメントクラスの求人など、スキルを求められる場合が多く、転職エージェント側は一定の採用条件を満たしている人にしか情報を開示してくれない場合があります。

採用条件を満たしていない人材を紹介することで、採用企業の信用を失うリスクを防ぐためです。

非公開求人の情報を得たい場合は、転職エージェントにこれまでの広報PRの業務経歴やスキルを適切に伝え、非公開求人を紹介してもよい人材であることをアピールしましょう。

4.社外の広報担当者ネットワークでアプローチする

社外に広報PR担当者の知り合いがいる場合は、広報PR担当者のネットワークに声をかけて、アピールしたい企業の担当者を紹介してもらう方法もあります

ステークホルダーとのコミュニケーションの多い広報PR人材をリファラルで採用している企業は多いのです。うまく場を設けてもらえる可能性もあるかもしれません。

とはいえ、広報PR担当は企業間でのつながりが深い職種です。執拗なお願いを繰り返すと、かえってエントリーしたい企業への印象が悪くなる可能性もあります。

これまでの関係性に合ったアピールにとどめましょう。

5.ビジネスSNSでアピールする

メール・電話・広報PR担当者の知り合いなどのネットワークを駆使してもうまくいかなかった場合は、ビジネスSNSの活用を検討してみましょう

ここでいうビジネスSNSは、ビジネス間でのつながりをつくるサービスを指します。SNSを利用してダイレクトリクルーティングを行う企業向けに、自分の経験やスキル、やりたいことをアピールする場として活用することができます。

すぐに効果が見込めるわけではないため、どうしてもその企業に就職したい場合、直近の転職でなくてもよい場合に利用しましょう。

Linkedin

Linkedin」は世界で6億人以上のユーザーが利用しているSNS。キャリアアップに関する投稿が多く、企業がダイレクトリクルーティングに活用している事例もあります。

Eight

Eight」は名刺交換したユーザーを検索してアプリ内で交流できるサービス。

アプローチしたい企業に知り合いがいる際に有用です。

Wantedly

Wantedly」はキャリアプロフィールを作成し、興味を持った人同士が出会うことのできるサービス。就活中の学生の利用も多く、比較的年齢層の若いビジネスSNSです。

YOUTRUST

YOUTRUST」はフリーランス・転職希望者向けのサービス。Facebookと連携しており、友人や知人経由で仕事のオファーを受け取れます。企業から直接連絡がくることも。

Meety

Meety」は企業担当者と直接つながれるカジュアル面談サービス。企業担当者が設定しているトークテーマに対して関心があることを示し、企業担当者に承認されれば面談に進めるという仕組みが特徴的です。

情報を上手に取り込み、納得のいく転職活動を

転職を検討する際に見るべき、広報PR求人の確認ポイントや企業へのアプローチ方法をご紹介してきました。

思い通りの企業を見つけるのは難しいですが、入社してから「思っていた企業と全然違った」と後悔しないためには、求人情報を上手に取り込み、さまざまな観点から企業を俯瞰することが大切です。

企業の取り組みに意義を感じるか、自身の理想とする働き方が求められているか、企業と丁寧にすり合わせ、すてきなステップアップをしていきたいですね。

広報PRの求人情報に関するQ&A

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この記事のライター

橋本 夕奈

橋本 夕奈

2017年に大手人材サービス会社に新卒入社。メディア戦略担当として、マーケティングリサーチ・サービス企画・Webディレクションなど多岐にわたるプロジェクトを推進。現在は、オウンドメディア運営と記事広告制作に従事。toB・toCを問わない業務経験を活かし、幅広い観点からコンテンツ作成に取り組んでいます。

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