2023年もありがとうございました。5月の新型コロナ5類移行は「オフィス回帰」という言葉も多く見かけるようになり、世の中の働き方や街の空気感が大きく変わりました。それに伴い、oviceに求められるものも変化した年だったと感じています。

oVice社はフルリモートの組織運営をしていて、日本各地はもちろん、世界各国から社員が集まり、ovice上で勤務しています。その状況から、来る2024年にoViceはサービス開始以来初めて東京にリアルオフィスを置きます。

ここでは、oVice CEOである私ジョンが2023年の製品のアップデートに関してあらためて振り返るとともに、リアルオフィスを持つことにした理由と、そこで何をするのかというアイデア、そして最近考えている「コラボレーションコスト」について紹介します。

2023年のアップデートで意識したのは、「スピード」

2023年に世の中の働き方が大きく変わり、特に5月に新型コロナウイルスが5類に移行してからは、オフィス出社へと回帰する企業が増えました。そのなかでも「柔軟な働き方」を実現するために引き続きリモートワークを活用して、より根本的な働き方の変革を進める企業や、離れた拠点同士をoviceでつないでコラボレーションを促進する企業など、コロナ禍を経て働き方をさらに進化させる企業も増えたと感じています。

そうした方々にとって、oviceがより役立ち、さらに使い勝手の良いサービスとなることを目指し、スピードを上げて積極的に製品のアップデートを実施してきました。個人的に印象に残っている機能は、「肩ポン」、「文字起こしオブジェクト」、「ライブアバター」の3つで、ユーザーの皆さんからの反応も大きかったと感じています。

2023年のoviceのファクトデータに関するプレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000185.000058507.html

2024年、oviceの印象をガラッと変えていきます

そして迎える2024年、oviceのアップデートをさらに加速し、見た目も機能も大きく変わる年にしていきます。第1四半期だけでも、細かなものも含めて既に190個のアップデートを計画しています。

2024年は、特にインタラクション（操作に対する反応や表示など）を大きく変更し、より直感的に使いやすく、分かりやすくします。例えば、「初めて使う方が、オブジェクトへのつながり方に戸惑う」という声を聞きました。こういった点を、UIの変更により解消します。そうしたアップデートを積み重ね、2024年の年頭と年末ではプロダクトの印象が大きく変わったことを実感いただけると思います。

▲UIもアップデートしていきます

また、今秋開催したovice Summitでご案内したとおり、oviceのエコシステム化をすすめていきます。

oviceを全ての情報が集まるプラットフォームとなるために、さまざまなAPIと連携することによって、「オンラインツールが乱立したことにより情報が集約できずに不便」という課題も解消していきます。また、自社に必要な機能を備えたオブジェクトを開発できる「カスタムオブジェクト」によって、oviceを個別でカスタマイズすることができるようにもなります。

▲カスタムオブジェクトを使って作成したグループ分け（左上）と、早押しボタン（右上）

オンラインツールの課題に関する調査リリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000183.000058507.html

なぜ今、東京にリアルオフィスを借りるのか

oVice社は2020年の創業当初から現在まで、全社員がフルリモートで働いています。

2024年、oViceは初めて常設型のリアルオフィスを都心で借りることにしました。東京近郊に居住している社員を中心にそのオフィスに出社する予定です。私の日本での拠点は石川県七尾市にありますが、私も少なくとも半年は東京で暮らしながら、オフィスに出社しようと考えています。

▲七尾本社の様子

東京にリアルオフィスを構える決断をしたのは、ユーザーの皆さんと同じ環境に身を置くことで、世の中のいまの空気感や人の流れを感じ、より良いoviceの使い方を提案できるように、サービスのアップデートを行っていきたいと考えたからです。

「オフィス回帰」が起きているなかですが、私自身ユーザーの方々と接する中で、働き方自体が「コロナ前」に完全に戻ったのではなく、コロナ前とアフターコロナではオフィスにおける働き方に確実に変化が起きていると感じています。

例えば、コロナ前であれば基本的にオフィス出社を前提としていた企業が多かったため、ウェブ会議などで周りを気にするという機会はほとんどなかったと思います。しかしアフターコロナでは、オフィス内でウェブ会議を行う際、スピーカーをオンにするのか、イヤホンを付けた方が良いのか、会議室で複数人がまとまって参加するのかなど、オフィスの中でどのように周りに配慮するかが大事になっていると感じています。

こうしたアフターコロナでの働き方を私自身はまだ体験したことがなく、ある種の「ジェネレーションギャップ」を感じることが増えてきました。以上の理由から、ユーザーの方々の「今の働く環境」を身をもって理解するため、常設型オフィスを構えることにしました。

「コラボレーションコスト」を減らし、「サステナブル」な働く環境を作るために

企業がオフィスに回帰するのは人々が「コラボレーション」することを容易にし、促進するためだと考えています。相手が見えない状態だと「コラボレーション」のための「コスト」（手間や時間）が高くなります。これによりリモートワークでは「コラボレーション」を生み出すのが難しいと考えた企業が多く、同じ時間同じ場所にいることでこの「コスト」を減らせるという考えからオフィス出社という選択をしている企業も多いのではないでしょうか。

コロナ禍以前の考え方を踏襲すると、そうした「コラボレーション」に対する課題感から、オフィスに回帰するのは必然だと考えています。

▲オフィスでコラボレーションをしているイメージ

一方で、私自身、東京のオフィスに出社することを決めたときにもどかしさを感じた経験があります。最近、東京で家を探したのですが、オフィスの近く、もしくは乗り換えなしで数分で行ける場所を探したところ、予算内で物件を見つけることができなかったのです。率直な感想として「仕事のために出社するのに、なぜこんなにも色々悩まなければいけないのだろう…」と思いました。

それと同時に、一経営者としてこうした「コラボレーションコスト」の解消を各社員に負わせていたことに申し訳なさを感じました。私はこれまで複数回起業してきましたが、もともとリアルで会うことが好きだったため、社員には必ずオフィスに出社してもらっていました。今回オフィスに出社すると決めたときに感じたもどかしさから、そうした「コラボレーションコスト」を社員自身が負担するのではなく、oviceを活用することでうまく解消できる環境を実現し、社会の認識を変えていきたいと感じました。

それぞれが人生の満足感を高めながら「コラボレーション」できる環境を作るため、サステナブルな働く環境を整えることを目指して、2024年もoviceをさらに進化させていきます。来年もoviceをよろしくお願いします。