【未経験・経験者別】広報に転職する方法・転職前に知っておきたい5つのこと

【未経験者】広報に転職する方法

「配属先が広報部でなければ、広報担当者にはなれない」と思っている人も多いのではないでしょうか。しかし、未経験者であっても自ら広報担当者になるために実践できることはあります。

まずは、未経験者が広報にキャリアチェンジするために必要なステップや方法をご紹介します。

未経験者OKの求人に応募する

PRや広報部は企業内でも「花形（はながた）部署」として捉えられていることも多く、中途採用の求人にもたくさんの応募者が殺到する傾向にあります。新卒採用と異なり、1回の募集定員の少ない中途採用は、どうしても狭き門となってしまうのです。

とはいえ、実践スキルがない場合でも熱意とやる気があればチャレンジしてもOK。なぜ広報職に就きたいのかを明確に伝えてみましょう。

未経験者が広報職に就きたい場合、「未経験者可能」「ポテンシャル採用」を利用するのがおすすめ。これまでの広報経験に関係なく、自身の能力や熱意で採用可否が決定されます。

転職エージェントに相談する

未経験者が広報職にキャリアチェンジする場合、条件に合う企業を見つけるだけでも苦労してしまうもの……。理想的な転職ができず、挫折してしまう人も多いのです。

広報への転職を効率的に進めていくためにも、未経験者の場合は「転職エージェント」と呼ばれる人材紹介サービスを利用するのも一案です。

転職エージェントは、求職者が抱えている悩みや希望を考慮したうえで、求職者それぞれが最適な転職をできるようサポートしてくれるもの。専門の担当者が転職先の候補企業探しから面接のポイントまでサポートしてくれるので、安心して転職活動を行えます。

人事・マーケターなどの現職との兼務から始めてみる

先述したように、未経験者がいきなり広報にキャリアチェンジするのは難しいもの。募集している企業も少なく、狭き門に応募者が殺到することを考えると、可能性は低くなってしまいます。

未経験者の場合は、転職時に「現職＋広報」の兼務からスタートするのもおすすめ。これまでの経験を活かしながら広報活動を始められるので、応募できる企業も多くなります。

転職時には、面接やヒアリングの段階で今後のキャリアプランや条件面のすり合わせが行われるのが一般的です。「これまで培った人事業務とあわせて、広報業務にも挑戦したい」「兼務と経て、ゆくゆくは広報担当として働きたい」と素直な気持ちを伝えるとよいでしょう。

【経験者】広報で転職する方法

広報経験者の場合は、未経験者と比べて応募できる企業も増える傾向にあります。しかし、選考時に比較される応募者も広報経験者であるため、これまでの実務やスキルによってふるいにかけられてしまうのです。では、広報経験者が別の会社へ転職する際にはどうすればよいのでしょうか。

次は、広報経験者が他社へ転職する方法をご紹介します。

広報仲間やコミュニティ内から情報収集する

中途採用の場合は大々的に条件が提示されて募集がはじまる「オープン採用」だけでなく、経験者のポテンシャル採用やヘッドハンティングのような採用形態も多い傾向にあります。後者の場合はインターネット上での告知や掲載が行われていないので、関係者からの情報収集が欠かせません。

転職を考えたときには、他社の広報担当者や親しいコミュニティでリサーチを行いましょう。あなたの働きぶりを知っているからこそ、「今、うちの会社で広報職探している」「〇〇社が実務経験のある人を募集しているみたい」と声をかけてもえる可能性もありますよ。

経歴や実績をまとめダイレクトリクルーティングサービスを活用する

従来までの「採用＝企業は応募を待つもの」という流れが少しずつ変化をみせ、近年は企業側から求職者を探しに行くダイレクトリクルーティングも増加しています。

ダイレクトリクルーティングは、企業自らが欲しい人材を積極的に探して、直接交渉する採用活動のこと。採用シーンにおける売り手市場が続くなか、人材不足を解消し、優秀な人材を採用するために企業も努力しているのです。

ダイレクトリクルーティングの場合、自分の魅力や能力を開示したうえで企業が求める人材であるとアピールしなければなりません。経験者の場合は、これまでの経歴や実績をまとめておくことで企業から注目される可能性もグッと高まります。

経歴や実績をまとめる場合には、ただただ行った内容を並べるだけでは不十分です。「自分は〇〇を行い、結果会社に～～のようなメリットがあった」「自身が運営した△△の成果は～～であった」といったように、具体的な結果や成果をあわせてまとめておきましょう。

転職する前に知っておきたい5つのこと

終身雇用の限界が見えるなか、転職は自身のスキル向上のために一般的なものとなってきました。理想的な働き方を確立するためにも、キャリアチェンジを行う人が増えているのです。

最後に、転職する前に知っておきたい5つのチェックポイントをご紹介します。理想と現実のギャップが生じないよう、広報職への転職を考えている人は事前に確認しておいてくださいね。

1．転職先の広報体制やミッション

一口に「広報職」といっても、企業にとって体制や目指すミッションが大きく異なります。

転職時には企業の広報体制やミッションをチェックしたうえで、自分がやりたいことや信念と相違がないかを確かめておきましょう。

2．転職先での自分の役割や直近の業務内容

広報担当者の業務内容は、一般的にイメージされている華やかなものだけではありません。未経験者の場合は詳しい業務内容を想像できていない場合も多いと思うので、転職前に確認しておきましょう。広報業務を大きく分けると、下記の3つに分類されます。

【広報業務（例）】

• マスコミ対応
• プレスリリースの作成や配信
• 社内向けの広報（イベント開催や冊子配布など）
• 広報関連のリスク管理

小規模の会社であれば上記業務すべてを担当することもありますが、中～大規模の企業であれば複数名で役割分担していることもしばしば。入社後自分が担当する業務や、直近の業務内容は事前にしっかり確認しておきましょう。

3．広報職の評価方法

キャリアアップを目指すのであれば、広報職への転職がゴールではありません。

広報担当者として昇進やステップアップを望んでいるのであれば、広報職の評価方法や評価基準もあわせて確認しておきましょう。

4．代表・役員・事業部長や上司などのパーソナリティ

転職時に限ったことではありませんが、仕事は「会社」とするのではなく「人」とするものです。企業の情報をリサーチするのはもちろんですが、代表・役員・事業部長などを含む、上司のパーソナリティや考え方も確認しておきましょう。特に広報担当者は業務の特性上、他の職種に比べて経営層とのコミュニケーションも多くなるので、経営者層の考えや人柄に共感できるかが大切です。

いくら理想的な会社で広報職に就いたとしても、他の社員や役員との方向性が違っていれば結果的にひずみが生じてしまいます。転職後の不幸なミスマッチを防ぐためにも、一緒に働く人々との相性もチェックすべきポイントなのです。

5．他社広報からみた転職先のイメージ　

転職先についてしっかり知るためには、企業情報や面談だけでは不十分。客観的な意見を取り入れるためにも、他社の広報担当者や親しいコミュニティで転職先のイメージをヒアリングしてみましょう。

一見クリーンな印象のある企業であっても、働くうえで支障が出るダークな部分が潜んでいることもしばしば……。もちろん他者の意見で最終決定するわけではありませんが、参考として第三者の意見も考慮するようにしてくださいね。

直感を信じつつも、第三者からのアドバイスにも耳を傾けよう

「転職」は、自身のキャリアアップや理想的な働き方を確立するための第一歩。経験者はもちろん、未経験者であっても熱意やポテンシャルを武器に広報職への転職にチャレンジしてみましょう。

本記事でご紹介したように、転職前には企業の広報体制や具体的な業務内容について、徹底的に調べる必要があります。「この会社で広報として輝きたい！」という直感と、第三者からの客観的な意見やアドバイスをもとに、新たなステージに進んでいきましょう。