広報・PRとして「異業種コラボ」をするメリットとは？実施する流れと方法を紹介

広報・PRとして「異業種コラボ」をする3つのメリット

広報・PRにおいて「異業種コラボ」を行うことで、どのようなメリットがあるのでしょうか。3つのポイントをご紹介します。

メリット1．話題性を高められる

異業種コラボをする1つ目のメリットは、話題性を高められることです。異業種との連携をすることで、自社だけでは生み出せないネタを提供できるため、メディアや世間からの関心を高めることが可能です。

また、コラボ先の企業・団体が、自社よりも認知やブランドバリューが高い場合、一緒に取り組みを行うことで、自社だけで発信するよりも話題性を高められることが期待できます。さらに、協業に値する企業として世間に認知されるため、自社のブランド価値向上にも寄与するでしょう。

メリット2．アタックするメディアが広がる

「異業種コラボ」を行うことで、コラボ先の懇親メディアにもアタックできるというメリットもあります。

これまでアタックすることのできなかったメディアとのリレーション構築だけでなく、自社のことを知ってもらえることで、今後の取材獲得の可能性にも繋がる可能性があります。

メリット3．新規顧客への認知向上

異業種コラボをする3つ目のメリットは、新規顧客の認知向上です。

企業の既存のお客様やファンは、企業の最新のニュースに注目しています。そのため、コラボ先の顧客やファンに対し、「異業種コラボ」のニュースを通して、自社や自社の商品・サービスを知ってもらえる機会となります。そこから自社のお客様になってもらえることも期待できるでしょう。

広報・PRとして異業種コラボをする流れ

様々なメリットがある「異業種コラボ」を実現するためには何から始めれば良いのでしょうか。5つの手順にそってご紹介します。

STEP1．PRストーリーの作成

始めに、PRストーリーを組み立てるところから始めましょう。PRストーリーを作成するうえで大切なことは、広報として伝えたいことが何なのかを軸に考えることです。軸がぶれてしまうと、何のための広報施策なのか目的が不明瞭なものになってしまいます。

何のために異業種コラボを行うのか、目的を明確にしてストーリーを作成するようにしてください。

STEP2．コラボ先の選定

次に、PRストーリーを効果的に伝えていくために最適なコラボ先を開拓します。

例えば、自社だけの発信では説得力が弱いのであれば、その説得力を埋めてくれるようなサービスを提供している企業を探しましょう。自社の商品やサービスの価値を高めたいことがPRストーリーの軸の場合は、コラボ先の商品・サービスと掛け合わせた時にそれが見込めるようになっているかを検討します。

要は、コラボすることで相乗効果が生み出せるかどうかがコラボ先を選定するキーになってきます。

STEP3．コラボ先への提案

コラボ先の企業を選定したあとは、コラボ先への提案を行います。企画書にまとめて提案するようにしましょう。企画書には、企画概要の他に目的・コラボすることによる相手へのメリットを提示することが大切です。お互いがwin-winな企画であることを示しましょう。

STEP4．プレスリリースや記者発表会などでの情報開示

コラボすることが決定したあとは、メディアやパブリックへの情報開示を行います。

情報開示の方法はさまざまですが、基本的な方法としては、連名でのプレスリリースや共同で実施する記者発表会などがあります。1社だけの企画と捉えられないよう、必ずコラボ先と共同で情報開示するようにしましょう。

STEP5.  効果検証

メディアやパブリックに情報開示を行ったあとは、メディア露出やSNSでの反響、リード獲得や売上といったビジネスへの影響などの効果検証を行います。

協力してくれたコラボ先と結果を共有しあい、お互いの目標が達成できたのか確認しあいましょう。ポジティブな結果が得られたのであれば、他の施策で「業種コラボ」をする際に自社とコラボすることでのメリットを示す説得材料にもなります。

広報・PR効果が見込めるコラボする企業を選ぶ3つのポイント

「異業種コラボ」を実施するのであれば、広報・PR効果を最大化させたいもの。PRストーリーが魅力的であるのはもちろんですが、コラボする企業によってその効果が左右される可能性があります。広報・PR効果が見込めるコラボする企業を選ぶ際の3つのポイントをご紹介します。

ポイント1．PRストーリーと親和性があるか

広報・PRにおける「企画」とは、伝えたいPRストーリーを届けるための「手段」です。伝えたいものや、実施する目的に沿う企画を立てるのが大前提となります。そのため、コラボする企業を選ぶ際には、伝えたいPRストーリーと親和性がある企業を選定することが大切です。

コラボする企業が提供している商品・サービスで判断するのも良いですし、企業理念やCSR活動や代表インタビューで発信している内容など、企業姿勢から判断するのも良いでしょう。

ポイント2．ネームバリューがあるか

コラボする企業は、ネームバリューや知名度も確認しておきましょう。ネームバリューのある企業とコラボすることで話題性を高めることができます。

大企業であったり企業認知度が高いこともポイントとなりますが、特定の市場でNo.1であったり、圧倒的な専門性を持っている企業など、尖った分野で抜きに出ている企業を選ぶのも選択肢のひとつです。

ポイント3．競合他社とコラボしていないか

コラボする企業が、自社の競合他社にあたる企業と、過去にコラボしていないか確認するようにしましょう。広報・PRは独自性のある企画であることが大切です。

「過去にも似たようなことをしていたな…」という印象を持たれないためにも、競合他社にあたる企業の動向チェックは必須です。

広報・PRとして異業種コラボを行うときの3つの注意点

最後に、コラボする企業と気持ちよく広報・PR企画をしていくために、押さえておきたい3つの注意点をご紹介します。

注意点1．相手にメリットを感じてもらえる企画にする

広報施策として異業種コラボを行う際には、どうしても自社のメリットや広報効果に目が向いてしまいがちです。自社の結果を出すことに集中してしまうと、相手企業は利用されているようにも感じたり、温度差ができたりしてしまうでしょう。

コラボ先の企画参加に対するモチベーションを高めるために、自社だけに話題が集中したり、その後の効果を独占するような企画ではなく、自社・コラボする企業の双方にメリットのある企画にすることが大切です。

注意点2．案内するメディアを両社ですみ分けする

限られたリソースの中で、両社の広報効果の最大化を目指すために、案内するメディアを分担することもポイントです。

プレスリリースや記者発表会への誘致などメディアにアプローチする際には、同じ記者に重複してアプローチすることのないよう、どちらがどのメディアにアプローチするのか、事前に擦り合わせすると良いでしょう。アプローチ対象となるメディアリストを作成し、どちらがコンタクトするか可視化できるとGOODです。

注意点3．FAQを両社で摺り合わせる

プレスリリースを発表した後の記者からの問い合わせや、記者発表会の質疑応答などの場に備えて、両社で記者からの想定質問と回答を擦り合わせておくことも忘れないようにしましょう。

特に記者からの問い合わせは、両社が同じ場にいるときに受けられるとは限りません。自社・コラボ先が各々で対応することとなったとしても、回答内容に齟齬がなくなるよう、予め予想される質問リストを作成し、回答を共有しておくと安心です。

異業種コラボは、話題性・認知獲得のチャンスに！

本記事では、広報・PRとして「異業種コラボ」するメリットや、実施する流れと方法をご紹介しました。

広報・PRにおいて「異業種コラボ」は、自社だけでは生み出せない企画をつくることができ、さらにアプローチするメディアが広がるため、ぜひ取り入れたい方法です。とはいえ、自社だけにメリットのある企画とならないよう、コラボする企業に何が提供できるのか考えながら企画し、そしてコラボ先を選定するようにしましょう。

「自社単体では発信していく情報が少ない！」と困っている広報担当者は、「異業種コラボ」を広報企画のひとつに取り入れてみてはいかがでしょうか。