デジタルサイネージとは？仕組み・導入から制作費用を解説。最新のコンテンツ例も紹介

デジタルサイネージとは？

デジタルサイネージとは、ディスプレイやモニターなどの表示機器を使い、情報を発信するメディアの総称のことです。なじみのある大型ビジョンから、小型店舗で導入されている電子掲示板まで、表示機器の大きさや設置場所を問わず利用されています。

映像で商品の魅力を伝えるPR手法やマーケティングが一般的になっている昨今、デジタルサイネージの需要は高まっています。最近まで限られた場所に設置されている広告メディアとして認知されていましたが、今では駅や空港の案内板や、学校や病院など、さまざまな場所で見かけるようになりました。今後も各地で活用されるポテンシャルを秘めたメディアと言ってもよいでしょう。

デジタルサイネージが活用されているシーン

デジタルサイネージは、広告以外の幅広いシーンで導入されています。ここでは、具体的な活用シーンを4つ紹介します。

街中の広告

デジタルサイネージの利用シーンとしてもっとも知られているのが広告です。種類は大きく3つに分けられ、交通広告・屋外広告・店内広告があります。

デジタルサイネージを利用した交通広告は、駅や電車内だけでなく、バスやタクシーの中などでも掲載されています。

屋外広告は、商業施設や小売店などの店舗壁面に設置されているタイプ。大型で目につきやすいことが多く、通行人に対して扱っている商品やサービスをアピールします。

店内広告は、スーパーやコンビニの店内に設置されています。来店したお客様にセール情報や新商品の情報などをアピール。表示機器は小型タイプが多く見られます。

店舗の電子POPや看板

デジタルサイネージは、電子POPや店頭看板としても利用されています。

電子POPは、スーパーやコンビニの商品棚や売り場に設置されているタイプ。小型の表示機器を利用している場合が多く、映像と音で売り場周辺にある商品をアピールできます。来店したお客様の購買意欲を促進するのが狙いです。

店頭看板は、名前の通り店頭に設置されているのが特徴。通行人に対して、商品の魅力や店舗で実施しているセール情報などをアピールします。

自治体施設・官公庁のお知らせや案内

お知らせや案内としてデジタルサイネージが利用されることもあります。よく見られるのは、駅構内や病院、市区町村の役所や税務署などの自治体施設です。

その場にいる人に対して、リアルタイムの情報を発信しているのがポイント。例えば、駅構内に設置されているデジタルサイネージなら、電車の運行状況に加えてニュースや天気予報など有益な情報も流せます。

商業施設・テーマパークの装飾やアート

デジタルサイネージは、空間をデザインする装飾やアートとして利用されることもあります。商業施設やテーマパークなどのイベントが行われる場所だけでなく、小売店でも導入されています。

装飾やアートとしてデジタルサイネージを利用する際、表示機器を複数台設置したり、空間に合わせて特殊な配置を採用したりするパターンもあります。中には、額縁のようなフレームを付けたデジタルサイネージを利用する場合もあります。

デジタルサイネージの種類と仕組み

一口にデジタルサイネージといっても、いくつか種類があります。利用されているのは、スタンドアロン型・ネットワーク型・インタラクティブ型の3種類。それぞれコンテンツのアップデート方法や運用のポイントを解説します。

スタンドアロン型

スタンドアロン型は、ネットワーク回線を必要としないタイプ。USBメモリやSDカードなどにデータを入れておけば、デジタルサイネージで再生が可能です。手動で定期的にコンテンツの更新をする必要があるものの、ネットワークへの接続が不要なので、簡単に導入できます。

ただ、設置している現場で表示機器に差し込んでいるUSBメモリやSDカードを回収しながら情報を更新しなければならないため、複数台を導入するのには不向き。1台あれば十分で、かつ頻繁にコンテンツを入れ換えない場合に適したタイプです。

ネットワーク型

ネットワーク型はスタンドアロン型とは反対で、ネットワークに接続して使用するタイプ。回線を通じてコンテンツの更新ができて非常に便利です。

デジタルサイネージで再生するコンテンツを、高い頻度で更新したい場合に重宝します。ネットワークを通じて一元管理できるので、同時に複数の端末を導入する際にもおすすめです。

インタラクティブ型

インタラクティブ型は、ネットワークへの接続機能に加え、タッチパネルやモーションセンサーなども備えているタイプ。利用者が操作した内容に合わせて、表示する情報が変化します。

コンテンツそのものはデジタルサイネージ本体に保存するパターンも。情報の更新は、単体稼働か複数稼働をシステムでコントロールしているかによって異なります。

単体の場合は、端末にデータを投入してコンテンツを更新します。複数稼働の場合はネットワークを介したシステムを利用し、コンテンツをアップデートします。

ディスプレイやモニターなど表示機器の性能が優れているため、スタンドアロン型やネットワーク型に比べてイニシャルコストがかかるのが留意点です。

デジタルサイネージを利用するメリット・効果

表示機器の購入や再生システムの導入などに費用がかかるデジタルサイネージ。紙のPOPや掲示板からデジタルサイネージへの変更を決めきれない場合も多いかもしれません。導入する前に知っておきたい、デジタルサイネージを利用するメリットや効果について解説します。

メリット1．人の目を引きやすい

デジタルサイネージを利用する1つ目のメリットは、人の目を引きやすいことです。

デジタルサイネージは、動画や音を利用して情報を発信するメディアなので、静止画に比べて、商品やサービスの魅力を効果的に訴求できます。表示機器のサイズに関係なく、多くの生活者や顧客にコンテンツを見てもらえます。

特に大型のデジタルサイネージを採用すれば、より視認性を高めることも可能。街中には多くの広告・ポスター・看板などが設置されていますが、デジタルサイネージならそれらの媒体よりも目立たせることができるのです。

メリット2．リアルタイムで発信内容を変更できる

デジタルサイネージを利用する2つ目のメリットは、リアルタイムで発信内容を変更できることです。

紙タイプのポスターや広告は、内容を変えるには新たに作り直さなければなりません。一方、デジタルサイネージの場合は設置した表示機器はそのままに、リアルタイムで発信内容の変更が可能。中には、時間帯を指定して表示内容を変えられるタイプのデジタルサイネージもあります。

1台のデジタルサイネージで、複数のコンテンツを表示できるのが大きなメリット。複数の広告を掲載するためのスペースを確保する必要がなくなるので、省スペース化にもつながります。

メリット3．コスト削減につながる

デジタルサイネージを利用する3つ目のメリットは、コスト削減につながることです。

物価高の昨今、ポスターやパンフレットなどの紙媒体において、用紙代の値上がりは頭の痛い問題です。デジタルサイネージに表示させるコンテンツは、デジタルデータで用意します。そのため、用紙代や印刷代、何度も設置する手間は不要。印刷代やコンテンツ変更の人件費などのコスト削減につながります。

デジタルサイネージを導入するのに必要なもの

デジタルサイネージを導入するには、必要な機器をそろえたり、環境を整えたりする必要があります。主にそろえるべきなのは、ディスプレイ・STB（セット・トップ・ボックス）・設置什器・インターネット環境・コンテンツです。それぞれ導入する際の注意点を解説します。

ディスプレイ

デジタルサイネージを導入するには、まずコンテンツを映し出すディスプレイが必要です。屋内用・屋外用の製品があるほか、壁掛け・天吊り・スタンドなど設置方法の異なる製品も存在しています。

インチ数も幅広いため、設置予定場所の広さや可能な設置方法を調べてから選択するのがおすすめです。

STB（セット・トップ・ボックス）

STBは、デジタルサイネージを利用するための機能を搭載した配信機器のことを指します。かつては箱状のものが主流だったことからセット・トップ・ボックス（Set Top Box）と名付けられ、「STB」と略されるようになったそう。ディスプレイにコンテンツを映し出すために必要なものです。

STBは、インターネット接続できるのが特徴。ディスプレイにコンテンツを映し出すだけでなく、配信スケジュールに沿って放映したり、無人で画像や映像を再生できたりします。

STBは機器によって性能が異なるので、購入前には起動速度やサイズ感、通信速度などを確認しましょう。

デジタルサイネージを利用する価格・費用の目安

デジタルサイネージを導入する際に気になるのが、価格や費用です。導入時にそろえるべき機器や環境が多いため、イニシャルコストが比較的多くかかります。一方、ランニングコストは運用体制次第で抑えられるのが特徴。それぞれ何にどの程度の費用がかかるのか、目安を解説します。

導入にかかるコスト

導入時にかかるコストは、ディスプレイ・再生機器・管理システムの3つ。ディスプレイは機能性やサイズ、屋内用なのか屋外用なのかによって金額に差があるものの、最低でも10万円程度かかるのが一般的です。

再生機器は、USBメモリを使用する場合は安価で済みます。STBを利用する場合は、最大でも25万円程度が相場です。

管理システムでは、作成したデジタルデータを配信したり再生スケジュールを管理したりします。月額費用がかかり、数千〜1万円程度が目安とされています。

運用メンテナンス・制作にかかるコスト

デジタルサイネージを運用し続けるには、定期的なメンテナンスが必要。メンテナンス費用は依頼する業者により差があるものの、毎月数千円程度が目安です。

また、再生するコンテンツの制作にも費用がかかります。自社で企画・撮影・編集ができればコストは抑えられますが、外注する場合は1回30万〜50万円程度かかります。あまり費用をかけずにデジタルサイネージを利用するなら、自社内で企画から編集まで完結する仕組みを整えておくのがおすすめです。

設置什器

デジタルサイネージを導入する際、ディスプレイを設置するための什器の用意も欠かせません。壁掛け・天吊りスタンドと設置方法ごとに適した什器があり、場合によっては設置工事を行う必要があります。

インターネット環境

ネットワーク型やインタラクティブ型のデジタルサイネージを導入する場合、インターネット環境を整えることも必要です。

1台のみの設置であれば、インターネット環境がない状態で使用できるスタンドアロン型で問題なく扱えますが、複数台の導入を考えている場合は、ネットワーク型やインタラクティブ型のデジタルサイネージにすると運用しやすいでしょう。インターネットにつないでおけば、適切なタイミングで映し出すコンテンツを一括でアップデートできます。

インターネット環境が整っていない場合は、工事を検討する必要があるかもしれません。

コンテンツ

デジタルサイネージに映し出せるコンテンツは、静止画・動画・タッチコンテンツなどがあります。静止画ならJPEG・PNG・GIFなど、動画ならMP4・WMVなどを用意。設置場所やターゲットを考慮し、アピールしたい商品の魅力が伝わるようなコンテンツを作成する必要があります。

デジタルサイネージを導入・利用する際の価格・費用の目安

デジタルサイネージを導入する際に気になるのが、導入および利用時の価格や費用です。導入時にそろえるべき機器や環境が多岐にわたるため、イニシャルコストが比較的多くかかります。一方、ランニングコストは運用体制次第で抑えられるのが特徴。それぞれ何にどの程度の費用がかかるのか、目安を解説します。

導入にかかるコスト

導入時にかかるコストは、ディスプレイ・再生機器・管理システムの3つ。ディスプレイは機能性やサイズ、屋内か屋外かによって金額に差があるものの、最低でも10万円程度かかるのが一般的です。

再生機器は、USBメモリを使用する場合は安価で済みます。STBを利用する場合は、最大でも25万円程度が相場です。

管理システムでは、作成したデジタルデータを配信したり再生スケジュールを管理したりします。月額費用がかかり、数千〜1万円程度が目安とされています。

運用メンテナンス・制作にかかるコスト

デジタルサイネージを運用し続けるには、定期的なメンテナンスが必要。メンテナンス費用は依頼する業者により差があるものの、毎月数千円程度が目安です。

また、再生するコンテンツの制作にも費用がかかります。自社で企画・撮影・編集ができればコストは抑えられますが、外注する場合は1回30万〜50万円程度かかります。あまり費用をかけずにデジタルサイネージを利用するなら、自社内で企画から編集まで完結する仕組みを整えておくのがおすすめです。

デジタルサイネージのコンテンツ例

デジタルサイネージは、コンテンツを用意すれば写真や動画などファイル形式を問わず表示できます。そのため、汎用性が高いのが特徴。販促、広告、インフォメーション、災害・防災、空間演出など、さまざまな目的で利用されています。目的ごとの訴求可能ポイントについて解説します。

販促コンテンツ

デジタルサイネージで映し出されている多くの映像は、店舗の販促のためのコンテンツです。例えば、セール情報や新作の入荷情報、購入時のポイントアップ情報などが挙げられます。

商品の売り場に近い場所で、映像や音を使い効果的に商品訴求できるのがポイント。ほかにも、飲食店であればメニューボードとして活用可能。時間帯ごとのメニューをビジュアルとともに見せることで、購入意欲を促進できます。

顧客が求める情報をタイムリーに届けることで、売り上げアップが見込めます。

広告コンテンツ

広告コンテンツは、駅ナカの柱巻きや電車内に導入されているデジタルサイネージに多いのが特徴。企業が費用を払い、制作した広告が映し出されるのが一般的です。

広告コンテンツは人の行き来が多い場所に設置することがあるため、広範囲の人にアプローチが可能。表示が切り替わったり、動くコンテンツを再生したりすれば、通行人にインパクトを与えられます。大型のデジタルサイネージなら視認性が高い分、より効果的に広告内容をアピールできます。

インフォメーションコンテンツ

デパートや駅構内、金融機関などで導入されているデジタルサイネージに多いのが、インフォメーションコンテンツです。デパートであれば初めて来店したお客様に対するフロアの案内、駅構内であれば電車の運行状況、金融機関であれば金利や株価の現在値などを映し出します。

インフォメーションコンテンツを映す場合、デジタルサイネージはインタラクティブ型が多く採用されています。タッチパネルやミラーサイネージなど、利用者の行動に合わせて表示する内容が変化。利用者が求める情報を映す掲示板として活躍します。

災害・防災コンテンツ

公共施設から職場まで、さまざまな場所に設置されているデジタルサイネージに多いのが、災害・防災コンテンツです。例えば、発災時に避難情報や注意報などを映し出します。災害が起きたときに適切な行動を促せるよう、有益な情報を配信しているのが特徴です。

災害・防災コンテンツは主に、社内や駅構内などのパブリックスペースに設置されているデジタルサイネージに映し出されます。映像と音で災害の様子を伝えたり、避難誘導を行ったりします。

ただし、表示するにはインターネット接続が必要なのが注意点。災害時の利用も視野に入れるなら、インターネット型やインタラクティブ型の採用を検討しましょう。

空間演出コンテンツ

デジタルサイネージは、空間演出の一環として使われる場合もあります。主に、プロジェクションやLED照明との併用が一般的。デジタルサイネージにより立体感が生まれ、造作物が動き出すような演出が可能です。

空間演出コンテンツを表示するデジタルサイネージは、大型のものが複数台必要な場合もあるのがポイント。その分、設置空間も広めでなければなりません。

もちろん1台や少ない台数でもエンターテインメント性のあるコンテンツは映せますが、インパクトに欠け、印象に残るような空間を作り出すのは難しいといえるでしょう。

デジタルサイネージを広報PR活動に活用した事例

デジタルサイネージは、さまざまなコンテンツを表示できる汎用性の高い媒体です。広告や販促だけでなく、広報PRの目的でも使用可能。デジタルサイネージを広報PRに活用した事例を3つご紹介します。

事例1．サイネージにChatGPTを搭載する実証実験を開始

株式会社ティファナ・ドットコムが横浜駅直結の商業施設「相鉄ジョイナス」で提供するAIデジタルサイネージ「AIさくらさん」で、ChatGPTを搭載する実証実験が実施されました。学習しているシナリオ以外の内容でも、質問の意味を理解し自動的に適切な返答を行うことが可能となり、より自然な会話を楽しめるようになります。

駅ビルなどに設置されているサイネージにおいて、タッチパネル式や独自のキャラクターとやりとりできるインタラクティブなものを目にする機会が増えています。加えて、利用者が体験するやりとりの質向上のために、AIの技術をサイネージに活用したのがこちらの事例。駅の来訪者の満足度向上につながり、より一層親しみやすい存在となることが期待されています。

参考：【商業施設で日本初】相鉄ジョイナスのAIデジタルサイネージ「AIさくらさん」へのChatGPT搭載の実証実験スタート！対話機能向上による利便性・顧客満足度アップに期待

事例2．タクシー内でビジネスパーソンに効果的な広告コンテンツを掲載

タクシーサイネージメディア「THE TOKYO TAXI VISION GROWTH」を運営する株式会社ニューステクノロジーは、日本経済新聞社と共同広告パッケージプランの提供を開始。タクシーをよく利用するビジネスパーソンへのリーチで強みをもつ両媒体が連携するのが特徴です。

デジタルサイネージは、設置されている場所や閲覧のシチュエーションによって細かなターゲティングができるのも強みです。タクシーの乗客とビジネスパーソンはターゲットとして重なる部分が多く、ビジネスに特化した情報発信を刺さりやすくする施策といえるでしょう。

参考：タクシーサイネージメディア「GROWTH」で放映中の移動時間の情報番組「HEADLIGHT」,日本経済新聞と共同パッケージの広告プランを提供開始

事例3．複合施設に透過型の大型ビジョンを導入

アビックス株式会社は、ホテルとエンターテインメントの複合施設「東急歌舞伎町タワー」の複数施設に、LEDビジョンを導入しました。

透過性のある特殊な画面「シースルーLEDビジョン」を採用しており、アーティストがLEDビジョンの裏側でパフォーマンスをしながら登場するなど、画面上の仮想空間と現実が混ざり合った演出ができるのが魅力。

薄型化、透過性などの機能拡充を含め、サイネージ関連の技術は発展し続けています。ビジョンごとに表現したいコンテンツを考えることができる点において、広報PR施策のための可能性が広がっているといえるでしょう。

参考：ホテルとエンターテインメントの複合施設「東急歌舞伎町タワー」の複数施設に、LEDビジョンを導入致しました（アビックス株式会社）

デジタルサイネージなら商品の魅力や特徴を効果的に訴求できる

街中や商業施設、店舗などに設置されているデジタルサイネージは、今や商品訴求や販売促進には欠かせない装置です。ポスターやチラシなどとは違い、静止画・動画・音を使い、商品の魅力や特徴を発信することができます。導入コストやコンテンツの制作コストはかかるものの、ネットワークを利用すればコンテンツのアップデートは非常に簡単で、無理なく運用が可能。発信したい情報やコンテンツが多い企業は、デジタルサイネージの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

＜編集：PR TIMES MAGAZINE編集部＞