デジタルPRとは？従来のPRとの違い・手法・成功事例・推進するときの4つのポイントを解説

デジタルPRとは？

デジタルPRとは名前にデジタルと付く通り、デジタルツールを活用するなどオンラインを中心としたPR施策を指します。SNS、ブログ、Webサイトやアプリ、オンラインの記者会見などその手法はさまざまで、従来のPRを包含していることがあります。同様に、SEO対策、コンテンツマーケティングなどの施策もデジタルPRに含まれます。

オンラインのPR施策が中心となるため、エンドユーザーとインタラクティブなコミュニケーションを実現することが可能です。また、従来のPR含め、リアルとのハイブリッドで行うことで相乗効果をもたせることもできます。

デジタルPRと従来のPRを比較

では従来のPRとデジタルPRには、どのような共通点や違いがあるのでしょうか。それぞれ詳しく見て、比較してみましょう。

デジタルPRと従来のPRの共通点

• パブリックリレーションズ、社会や生活者などパブリックと関係性を構築する
• 企業や製品、サービスの認知度を高め、購買につなげることを目的にすることも多い

このような点では従来のPRとデジタルPRに大きな差はありません。

企業のことや製品、サービスを届けたい相手に伝えていくために、従来のPRとデジタルPRは垣根なくどちらも重要な存在といえます。

デジタルPRと従来のPRとの違い

従来のPRは、テレビや新聞、雑誌などマスメディアやチラシ、DMを中心に展開し、幅広い対象者に向けて行われます。

一方デジタルPRは、蓄積されたデータをもとに訴求したいターゲットに合うチャネルを選択し、PR施策を実施できます。
従来のPRとデジタルPRは、利用するツールだけでなく、訴求する対象者を幅広く実施するか、対象を絞って実施するかという点に大きな違いがあります。エンドユーザーのリアルな反応を確認しながら施策を実施したり、PR施策の二次波及効果を期待できるのはデジタルPRならではの特徴といえるでしょう。

デジタルPRの強み・メリット

そんなデジタルPRはどのような強みやメリットがあるのでしょうか。従来のPRと異なる強みやメリットを中心にご紹介します。

1．二次波及を期待できる

デジタルPRの最大の強みといえるのが、二次波及を期待できる点です。デジタルPRとして実施された施策では、エンドユーザーのコメントを見ることができたり、ソーシャルメディアで拡散され、より多くの方に対する訴求を期待することができます。また、その様子をメディアが取り上げたり、メディアからの取材のきっかけになることが増えています。

さらに、受け取り手が得たい情報や情報を得る方法は大きく変化し、実際に製品やサービスを利用した企業ではない第三者からの情報は、企業が発信する情報以上に参考にされることが多くなっています。

エンドユーザーとインタラクティブなコミュニケーションができる、エンドユーザー同士でコミュニケーションができる、これらはデジタルPRならではの強みでしょう。

2．その後のマス施策の効果を高めることができる

デジタルPR単体ではなく、従来のPR施策と重ねて実施することで、さらなる効果を期待することができます。

例えば、従来のPRとしてマスメディアをイメージしてみてください。テレビCMや番組で放映された情報をインターネットで調べて、掲載されているWebコンテンツを閲覧する。ソーシャルメディアで話題になっているか見たり、拡散したりする。このように、デジタルPRと従来のPRを重ねて実施すると、それぞれを単体で行った場合より大きな効果を期待することができます。

ターゲットの年齢や性別、職業などが幅広い場合、響くポイントは異なるため、特に有効です。

3．コストパフォーマンスが良い

従来のPR施策でテレビや新聞など費用が高額な場合、自社ですべての施策を実施できる企業は限られていました。DMやチラシについても、対象者の幅が広い分、対象者を絞って行えるデジタルPRと比較すると低額とはいえません。

このようにデジタルPRの場合、従来のPRと比較すると費用を抑えて実施でき、企業の規模にかかわらずPR施策を実施することに対するハードルが低いでしょう。

デジタルPRの手法＆成功事例

では、実際にどのような企業がデジタルPRに成功しているのでしょうか。成功している事例とともに、手法を詳しく見ていきます。

1．デジタル体験を通じてファンを獲得

スターバックス コーヒー ジャパンでは、デジタル体験をPRの施策の一環として実施しています。新型コロナウイルス感染症の影響でリアルでのイベント開催が難しくなった今、人が集まることなくオンライン上で実施できるデジタル施策は時流に適した施策といえます。

オンライン上でミュージックライブを展開し、配信されたコンテンツはラジオで再配信を行っているほか、ソーシャルメディアでの拡散も積極的に行っています。あくまでもコンセプトは「スターバックスのドリンクを片手に楽しむ」ことのため、ユーザーはドリンクとともに気軽に参加できるでしょう。

デジタル体験を通じて、新たな付加価値の提供だけでなく、購入機会を増やした成功例です。

2．インフルエンサーとハッシュタグを積極的に活用

デジタルPRと相性が良いソーシャルメディア、そしてインフルエンサーを積極的に活用したのがカルバン・クラインです。商品のPRの一環として、世界的に「#mycalvins」のハッシュタグを用いたキャンペーンを展開し、ソーシャルメディアユーザーの注目の的となりました。

また、ソーシャルメディアを活用したことにより、世界各国のメディアによって情報が取り上げられました。ただ有名なインフルエンサーを起用し、商品をPRするということではなく、あくまでもインフルエンサーをフックとしてさまざまな雑誌などのメディアにうまく露出を成功させた例です。

3．PR動画で拡散力アップ

テレビCMの効果を最大化するべく、ソーシャルメディア、そしてデジタルPRの強みである動画をうまく併用した事例です。

大塚製薬では、オロナミンCのスペシャルムービーの制作を行いました。ムービーに使用する音声や画像、テキストや動画などの素材はユーザーにTwitterで投稿してもらうことで、直接回収することに成功しています。ムービーの素材は、ハッシュタグを活用することで、集めるだけではなく拡散にもつながり、必然的に多くの人々を巻き込むことに成功しています。

スペシャルムービーの視聴によりCMの映像への導線ができるため、商品そのものの効果的なPRが実現しています。

デジタルPRを推進するときの4つのポイント

実際にデジタルPRを推進する際には、どのようなポイントが重要なのでしょうか。今回は特に重要な4つのポイントをご紹介します。

ポイント1．新しいツールを積極的に活用する

デジタルPRの推進には、新たなツールの利用が必要不可欠です。日々新しいツールが登場する中で、使いやすさや慣れという観点から既存のツールのみで業務を完結させてしまう方が多いのではないでしょうか。しかしデジタルPRを推進するためには、新たなツールの利用を避けて通ることはできません。

進化するソーシャルメディアの機能やデジタルPR手法は、既存ツールではなく新たなツールに適している傾向が見られます。気になるツールは積極的に導入を検討し、デジタルPR推進に役立ててみてはいかがでしょうか。

ポイント2．新たなパートナーシップを構築する

従来のPRでは、主なパートナーは広告代理店でした。テレビや新聞、雑誌など、チャネルが変わっても、業界内でのネットワークは広告代理店が強く、利用しないという選択はほぼなかったといえます。

しかしデジタルPRの場合、さまざまな手法が存在するため、チャネル同士を組み合わせて戦略をつくっていく必要があります。パートナー会社に依頼する方法はもちろんあるものの、書籍やYouTubeなどを活用して、自分たちで戦略を構築していくことが可能です。

外部パートナーに頼ることなく、自社の戦略を構築していくことが可能な点は、デジタルPRの大きな強みといえます。

ポイント3．従来のストーリーテリングに縛られない

デジタルPRは従来のPRと異なり、より細分化されたターゲットを設定することが可能です。したがってこれまでのストーリーテリングは通用せず、より精密なものを求められる場合が多くなっています。

また、新たなチャネルが登場すると、そのチャネルには成功例となるストーリーテリングがない場合もあります。そのようなときは、これまでの結果や情報を基に自社で判断をしていく必要が生じます。

ターゲットとなるユーザーに、どのようにすると製品やサービスに興味を持ってもらえるのか、チャネルが複雑化する現代社会の中でどのようにしてほかの製品やサービスと差別化するのか、などの新たな姿勢で検討することが大切です。

ポイント4．効果測定を正しく行う

デジタルPRは従来のPR手法と異なり、正しい効果測定を行うことが可能です。施策に応じて結果となる数字の把握はもちろん、細かなデータを取得することができます。

データを正しく用いることができれば、ターゲットに対してその施策がふさわしいのか、また、コストの面で問題がないのかを正しく検証することができます。もし検証できなければ、デジタルPRの強みを生かしきれていないと言い換えることができるでしょう。

施策を実施する際には、どのような指標で結果を判断するかを事前に決定しておく必要があります。効果がきちんと可視化されるからこそ、情報を正しく認知するスキルを持つことが大切です。

成功事例やポイントを押さえて、デジタルPRの効果を最大化

デジタルPRは、会社の規模や予算、そして製品やサービスに応じてさまざまな手法を選択することができます。しかし言い換えれば、手法が多いからこそ選択の幅が広くなり、自社で明確な指針を持たなければ何が正しいのかを判断することが難しいともいえます。

デジタルPRを成功させるために必要なのは、ポイントを正しく理解することはもちろん、近しい業種・業界や製品・サービス、もしくは理想の結果を持つ成功事例に関する情報を集め、自社に転用していくことです。あらゆる手法があるからこそ、施策実施前の情報収集が肝となります。

効果検証をしやすいからこそ、少ない費用で効果を最大化することも可能です。どのような理由で、何を目的に、デジタルPRを実施するのかを明確にし、従来のPRと合わせて効果の最大化を目指しましょう。