生命・きずなの日（5月17日）｜意味や由来・広報PRに活用するポイントと事例を紹介

5月17日は「生命・きずなの日」。今回は「生命・きずなの日」の意味や由来を解説します。

また、「生命・きずなの日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例もご紹介。広報やマーケティングネタを探している方、特に医療関係の事業を行っている方は、ぜひ参考にしてみてください。

「生命・きずなの日」の意味・由来とは？

5月17日は「生命・きずなの日」です。ドナー（臓器提供者）に関する理解を深め、生命の大切さを考える人になるよう、2002年に日本ドナー家族クラブ（JDFC）が発案・制定しました。

記念日の日付は、新緑の時期である5月が由来。さらに、「ドナー（17）」の語呂合わせで、5月17日が「生命・きずなの日」となりました。生命のつながりを考えるだけでなく、臓器提供を希望するドナーと、その家族に対して理解を求めることも目的のひとつです。

「生命・きずなの日」のきっかけは医療分野ですが、同時に身近な問題でもあります。啓発活動の一環として、広報PR活動を考案できるでしょう。

記念日は、一般社団法人・日本記念日協会により認定、登録されています。

「生命・きずなの日」をきっかけに広報PR活動する効果

「生命・きずなの日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「生命・きずなの日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。

特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「生命・きずなの日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。

自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。

「生命・きずなの日」を元に発信をする流れ

「生命・きずなの日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。

STEP1．「生命・きずなの日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む

STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める

STEP3．自社サービスやプロダクトと「生命・きずなの日」をかけ合わせ、発信内容を検討する

STEP4．発信するコンテンツを作成する

STEP5．媒体を選び情報発信する

特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。

トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。

【トレンド徹底活用術 vol.0】トレンドキーワードを活用したプレスリリース作成の基本のキ！

「生命・きずなの日」を広報PRに活かした事例

「生命・きずなの日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。

次に、これから「生命・きずなの日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。

事例1．スタートアップ支援プログラムでの選定をプレスリリースで発表

株式会社セルージョンは、経済産業省が官民で推進するスタートアップ支援プログラム「J-Startup」に関するプレスリリースを配信しました。同社は角膜移植待機患者問題の解決に向けた事業を行っており、今回同プログラムでの選定が決定。

プレスリリースでは、選定にまつわる概要を紹介したうえで、企業とプログラムのロゴを掲載し、ビジュアルで訴求しているのがGOODポイントです。専門的なプログラムのリリース情報ですが、他事業への企業・団体への認知を広める効果も期待できます。

参考：セルージョン経済産業省の支援プログラム「J-Startup」に選定

事例2．「バイオ人工膵島移植」の助成研究について成果を紹介

認定特定非営利活動法人日本IDDMネットワークは、「バイオ人工膵島移植」の研究助成金贈呈式と記者発表について、プレスリリースを配信しました。「日帰りで受けられる膵島移植治療」を目指す取り組みで、2022年6月1日から11月30日にかけて実施したクラウドファンディングでは、2,600万円以上の寄付を達成。

助成金贈呈式の開催日時と出席者に関する情報も網羅し、膵島移植のドナー不足をはじめとする課題に言及したプレスリリースがGOODです。同団体の取り組みを知ってもらうだけでなく、研究情報や助成研究について、興味関心をひく結果にもつなげた広報PR事例といえるでしょう。

参考：「“不治の病”で苦しむ子どもたちを『日帰り移植手術』で救いたい」１型糖尿病患者・家族支援のNPO法人から２つの研究機関へ合計2,350万円の助成