三十路の日
1月23日は「電子メールの日」。今回は「電子メールの日」の意味や由来を解説します。
また、「電子メールの日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイント、ヒントになる関連の事例もご紹介。広報やマーケティングネタを探している方、特に通信業界の方や、デジタルコミュニケーションに携わっている方は、ぜひ参考にしてみてください。
「電子メールの日」の意味・由来とは？
1月23日は「電子メールの日」です。1994（平成6）年、電子メッセージング協議会によって制定されました。
日付は「良い文（ふみ）」「E文」にちなんで、「いい（1）ふ（2）み（3）」と読める語呂合わせから。郵政省が制定した毎月23日の「ふみの日」とは異なり、電子メール・Eメールが由来の記念日です。
なお、電子メッセージング協議会は2000年10月にサイバービジネス協議会と統合し、現在は「Eジャパン協議会」の名称で任意団体として活動しています。
インターネットを介したデジタルコミュニケーションのうち、文字を使って手軽にやり取りできるのが電子メールの魅力。SNSが普及する現代でも利用者は多いため、通信業界をはじめとする企業の広報PR活動に有用な記念日といえるでしょう。
「電子メールの日」をきっかけに広報PR活動する効果
「電子メールの日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「電子メールの日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「電子メールの日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「電子メールの日」を元に発信をする流れ
「電子メールの日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1．「電子メールの日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3．自社サービスやプロダクトと「電子メールの日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4．発信するコンテンツを作成する
STEP5．媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「電子メールの日」を広報PRに活かした事例
「電子メールの日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「電子メールの日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。記念日に関した事例ではないものも、今後「電子メールの日」を広報PRに活かすうえでヒントになるでしょう。
事例1．世界三大投資家の有料メールマガジン配信決定を発表
株式会社まぐまぐは、コンテンツ配信プラットフォームの「まぐまぐ！」にて、新たなコンテンツの配信を決定したことをプレスリリースで発表しました。世界三大投資家であるジム・ロジャーズが、2024年1月7日から、同配信サービスで有料メールマガジンの配信をスタートします。
プレスリリースではジム・ロジャーズ氏の写真とともに、プロフィールを掲載。太文字活用することで項目ごとによみやすくなります。「電子メールの日」の事例ではありませんが、メールを活用した配信サービスの認知を広める有用な広報PR施策として参考にしてみてはいかがでしょうか。
参考：世界三大投資家ジム・ロジャーズがメールマガジンを創刊「まぐまぐ！」から2024年1月7日より配信開始
事例2．なりすましメール対策サービスに関するウェビナーを開催
マジセミ株式会社は、「なりすましメール対策「DMARC」解説」と題したウェビナーの開催情報をプレスリリース配信しました。なりすましメールから顧客や自社を守る仕組みである「DMARC」について、その必要性や導入方法などを解説するオンラインセミナーです。
こちらも「電子メールの日」のプレスリリースではありませんが、メールにおけるリスクを発信することで、自社の取り組みやサービスを知ってもらうきっかけになっています。当日のプログラムがわかりやすいよう、項目に分けてまとめられた記事構成もGOODです。
参考：『なりすましメール対策「DMARC」解説』というテーマのウェビナーを開催 | マジセミ株式会社のプレスリリース
事例3．メール通知機能など新機能追加に合わせたプレゼントキャンペーン
eギフトプラットフォーム事業を展開する、株式会社ギフティが運営するWeb・アプリサービス「giftee®」に、フォロー機能と誕生日のメール通知機能を新たに追加したことをプレスリリースで発表。さらに、新機能のリリース記念企画として、抽選でポイントが当たるSNSキャンペーンも開催します。
プレスリリースでは、新機能導入の背景をはじめ、新機能について実際の画面のスクリーンショットとともに紹介しているのがGOODです。新機能追加と同時にプレゼント企画を実施することで、既存顧客はもちろん、顕在顧客への認知を広め、新規ユーザーの獲得が期待できます。記念日に関するプレスリリースではありませんが、トピックとなる情報をしっかりと整理し読み手に伝わるように工夫された参考事例ではないでしょうか。
「電子メールの日」をきっかけに広報PRの取り組みをしてみよう
1月23日の「電子メールの日」は、コミュニケーション手段のなかでもメールを想起させるきっかけになる日です。デジタルコミュニケーションに関するサービスを展開している企業の方や、電子メール関連の製品を販売する企業の方にとっては特に、「電子メールの日」を切り口として自社商品・サービスの魅力を伝える良い機会になるでしょう。
また、「電子メールの日」にちなんだ調査を実施し、プレスリリースで発信するのも一案です。お伝えした事例を参考に、ぜひ自社商品・サービスと「電子メールの日」をかけ合わせた広報PR施策を考えてみてください。
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