出発の日
1月23日は「電子メールの日」。今回は「電子メールの日」の意味や由来を解説します。
また、「電子メールの日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイント、ヒントになる関連の事例もご紹介。広報やマーケティングネタを探している方、特に通信業界の方や、デジタルコミュニケーションに携わっている方は、ぜひ参考にしてみてください。
「電子メールの日」の意味・由来とは？
1月23日は「電子メールの日」です。1994（平成6）年、電子メッセージング協議会によって制定されました。
日付は「良い文（ふみ）」「E文」にちなんで、「いい（1）ふ（2）み（3）」と読める語呂合わせから。郵政省が制定した毎月23日の「ふみの日」とは異なり、電子メール・Eメールが由来の記念日です。
なお、電子メッセージング協議会は2000年10月にサイバービジネス協議会と統合し、現在は「Eジャパン協議会」の名称で任意団体として活動しています。
インターネットを介したデジタルコミュニケーションのうち、文字を使って手軽にやり取りできるのが電子メールの魅力。SNSが普及する現代でも利用者は多いため、通信業界をはじめとする企業の広報PR活動に有用な記念日といえるでしょう。
「電子メールの日」をきっかけに広報PR活動する効果
「電子メールの日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「電子メールの日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「電子メールの日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「電子メールの日」を元に発信をする流れ
「電子メールの日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1．「電子メールの日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3．自社サービスやプロダクトと「電子メールの日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4．発信するコンテンツを作成する
STEP5．媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「電子メールの日」を広報PRに活かした事例
「電子メールの日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「電子メールの日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。記念日に関した事例ではないものも、今後「電子メールの日」を広報PRに活かすうえでヒントになるでしょう。
事例1．メール関連サービスの新たな機能についてプレスリリースで提案
セキュリティプラットフォーム事業や農系事業などを手掛ける株式会社リンクは、メールの健全性を診断・モニタリングするサービス「ベアメール 迷惑メールスコアリング」に関するプレスリリースを配信しました。メール上でブランドロゴを表示する「BIMI導入支援パッケージ」を実装し、提供をスタート。
「電子メールの日」にちなんだ事例ではありませんが、課題のひとつを解決する新規性の高い機能として訴求しており、実際の表示画面がわかる画像を掲載したのもGOODです。初期費用やランニングコストといった価格面も表にまとめることで、読み手にとって重要な情報を簡潔に提示できています。
参考：「ベアメール 迷惑メールスコアリング」にてBIMI導入支援パッケージを提供開始
事例2．メールの自動送信機能を実装した新バージョンを発表
キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ株式会社は、FAXサーバシステム「ライトニングFAX」の新バージョンの提供を決定し、プレスリリースで発表しました。これまでのFAX送信機能に加え、メールの自動送信も可能になったことを紹介しています。
プレスリリースではシステムをビジュアル化した画像を掲載し、さらに機能展開に至った背景に触れて重要性を伝えたのがGOOD。記念日にちなんだ事例ではありませんが、提供日に先駆けてプレスリリースを配信することで注目度を高めた有用な広報PR施策といえるでしょう。
参考：FAXサーバシステム「ライトニングFAX」がバージョンアップ FAXに加えメールの自動送信を可能とし多様な取引へ対応
事例3．情報漏えいリスクの対策に向けた新機能を搭載
NTTテクノクロス株式会社は、既存製品のメール誤送信防止ソフトウェア「CipherCraft/Mail 8」に搭載する新機能についてプレスリリースを配信しました。企業や組織の情報漏えいリスクが高まっている現状をふまえ、誤送信防止機能の対応範囲を拡大。
「電子メールの日」に直接ひもづく内容ではありませんが、背景・特徴・今後の展開・価格と見出しに分けて簡潔にまとめられた構成が参考になります。新しい機能を活用した操作画面の画像を掲載し、利用イメージを的確に伝えたのもGOODです。
参考：メール誤送信防止ソフトウェア「CipherCraft®/Mail 8」、新バージョン提供開始
「電子メールの日」をきっかけに広報PRの取り組みをしてみよう
1月23日の「電子メールの日」は、コミュニケーション手段のなかでもメールを想起させるきっかけになる日です。デジタルコミュニケーションに関するサービスを展開している企業の方や、電子メール関連の製品を販売する企業の方にとっては特に、「電子メールの日」を切り口として自社商品・サービスの魅力を伝える良い機会になるでしょう。
また、「電子メールの日」にちなんだ調査を実施し、プレスリリースで発信するのも一案です。お伝えした事例を参考に、ぜひ自社商品・サービスと「電子メールの日」をかけ合わせた広報PR施策を考えてみてください。
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