いい地盤の日（11月28日）｜意味や由来・広報PRに活用するポイントと事例を紹介

11月28日は「いい地盤の日」。今回は「いい地盤の日」の意味や由来を解説します。

また、「いい地盤の日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイントと、関連の広報事例もご紹介。

広報やマーケティングネタを探している方、特に建設や地盤といった分野に携わっている方は、ぜひ参考にしてみてください。

「いい地盤の日」の意味・由来とは？

11月28日は「いい地盤の日」です。地盤ネットホールディングスのグループ会社である、地盤ネット株式会社によって制定されました。

日付は、「い（1）い（1）じ（2）ば（8）ん」と読む語呂合わせが由来。住んでいる地域の土地や地盤に関する知識を深め、安心して生活できる環境について考えてもらうことが、記念日制定の目的です。

同グループは、毎年「いい地盤の日」に合わせてさまざまなイベント・キャンペーンを実施しています。地盤や土地、地価といった分野に関する商材を取り扱っている方は、広報PR活動に活かせるでしょう。

記念日は、一般社団法人・日本記念日協会により認定、登録されました。

「いい地盤の日」をきっかけに広報PR活動をする効果

「いい地盤の日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「いい地盤の日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。

特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「いい地盤の日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。

自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。

「いい地盤の日」を元に発信をする流れ

「いい地盤の日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。

STEP1．「いい地盤の日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む

STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める

STEP3．自社サービスやプロダクトと「いい地盤の日」をかけ合わせ、発信内容を検討する

STEP4．発信するコンテンツを作成する

STEP5．媒体を選び情報発信する

特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。

トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。

【トレンド徹底活用術 vol.0】トレンドキーワードを活用したプレスリリース作成の基本のキ！

「いい地盤の日」を広報PRに活かした事例

「いい地盤の日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。

次に、これから「いい地盤の日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。記念日に関した事例ではないものも、今後「いい地盤の日」を広報PRに活かすうえでヒントになるでしょう。

事例1．一人暮らしの女性を対象とした自社調査結果を発表

Webマガジン「カーサミア」を運営する株式会社トラスト・ファイブは、2024年11月7日から11日にかけて、学生を除く一人暮らしの女性93人を対象に自社調査を実施。部屋探しと地震・水害などについてアンケート調査を行い、プレスリリースで結果レポートを発表しました。

ハザードマップを確認したことがない人が26.9%であるのに対し、地盤を確認したことがない人は57%にのぼることを紹介しています。「いい地盤の日」に関する事例ではありませんが、普段意識する機会が少ない「地盤」を積極的に取り上げ、一人暮らしの女性以外へもアプローチした好事例といえるでしょう。

参考：地震や水害を「不安に思う」女性は8割だが、地盤を知らずに引っ越すのは7割

事例2．2社の共同開発でリフォーム診断サービスが実現

注文住宅やリフォーム事業を展開する株式会社AQ Groupは、地盤調査のリーディングカンパニーである地盤ネット株式会社とのタイアップ企画についてプレスリリースを配信しました。今回2社が実現したのは、「匠・トリプル耐震測定」と名付けたリフォーム診断サービスです。

こちらも「いい地盤の日」の事例ではありませんが、地盤に着目した開発サービスであることと、その誕生背景をマンガで紹介したのが特徴。専門要素を含むサービスを噛み砕いて解説することで、メディア関係者はもちろん幅広い層に自社情報の魅力を伝えています。

参考：“建物の揺れ”を“科学”する最先端の耐震診断地盤診断の先進企業「地盤ネット」とAQ Groupの共同研究により業界に先駆けたリフォーム診断サービス「匠・トリプル耐震測定」誕生！

事例3．土地探しDXツールとのシステム連携をプレスリリースで配信

戸建住宅の地盤調査・建物検査を手掛けるジャパンホームシールド株式会社は、株式会社ネットデータが提供する土地探しDXツール「土地BANK」とシステム連携したことをプレスリリースで発表しました。

プレスリリースには、「土地BANK」がどういったものなのか、システムを連携することによりどのようなことが可能になったのかなどを記載。両社のロゴを組み合わせて業務提携に関する内容であることがわかりやすいアイキャッチもGOODです。「いい地盤の日」に絡めたものではありませんが、企業の業務提携を伝えるプレスリリースの参考になる事例です。

参考：契約率120％アップ！土地探しDXツールに地盤情報を追加