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住宅デー(6月25日)|意味や由来・広報PRに活用するポイントや事例を紹介

今日は何の日住宅デー(6月25日)|意味や由来・広報PRに活用するポイントや事例を紹介

6月25日は「住宅デー」。今回は「住宅デー」の意味や由来を解説します。

また、「住宅デー」をきっかけに、広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例を紹介します。

広報やマーケティングネタを探している方、特に不動産・建設業界の方や、住宅設備を取り扱う企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。

「住宅デー」の意味・由来とは?

6月25日は「住宅デー」です。建設業従事者の労働組合である全国建設労働組合総連合により、1978年に制定されました。

日付は、スペインの著名な建築家アントニ・ガウディの誕生日が6月25日であることにちなんでいます。

地域住民に建設産業の仕事や技能を理解してもらうことを目的としており、「住宅デー」には職人への住宅相談会が開催されるほか、独居老人宅や保育園・小中学校などの修繕ボランティアが行われています。木工教室など子ども向けのイベントも実施されます。

「住宅デー」をきっかけに広報PR活動する効果

「住宅デー」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「住宅デー」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。

特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「住宅デー」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。

自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。

「住宅デー」を元に発信をする流れ

「住宅デー」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。

STEP1.「住宅デー」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む

STEP2.コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める

STEP3.自社サービスやプロダクトと「住宅デー」をかけ合わせ、発信内容を検討する

STEP4.発信するコンテンツを作成する

STEP5.媒体を選び情報発信する

特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。

トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。

「住宅デー」を広報PRに活かした事例

「住宅デー」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。

次に、これから「住宅デー」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。記念日に関した事例ではないものも、今後「住宅デー」を広報PRに活かすうえで参考になるでしょう。

事例1.「賃貸住宅フェア2024」でセミナーを実施

不動産業界向けバーティカルSaaS「いえらぶCLOUD」と「いえらぶBB」を運営する株式会社いえらぶGROUPは、賃貸住宅フェア2024」に出展、セミナー「今こそ本気のSNS・動画戦略大公開」の実施をプレスリリースで配信しました。

プレスリリースでは、「賃貸住宅フェア2024」に出展することと、常務取締役の庭山健一氏が登壇するセミナーの概要を紹介。本セミナーは、「地域一番店を手に入れる。いまこそ本気のSNS・動画戦略大公開」と題した成功事例を展開することも掲載しています。タイトルやアイキャッチに、「SNS」や「動画」のキーワードを入れて、企業が取り組むべき戦略についての情報ということがわかりやすく記されているのがGOODポイント。

記念日に絡めた事例ではありませんが、セミナーに関する広報PRの際の参考になるプレスリリースの構成です。

参考:【いえらぶ】8/6(火)「賃貸住宅フェア2024」にて「今こそ本気のSNS・動画戦略大公開」をテーマにセミナーを実施

事例2.「ゼロリノベ」コンセプトムービーを公開

リノベーションサービス「ゼロリノベ」を運営する株式会社groove agentは、初となるコンセプトムービーについてプレスリリースを配信しました。コンセプトムービーは、ホームページ、ゼロリノベ公式YouTubeチャンネルにて公開。

プレスリリースでは、動画を埋め込みすぐ閲覧できるように載せているのがGOODです。コンセプトムービーのポイントをはじめ、ブランドマネージャーやマーケティングアドバイザーなどからのコメントも掲載。記念日にちなんだ発信ではありませんが、ムービーへの想いが伝わる、読み応えのある内容になっています。

参考:ゼロリノベ、この先10年の住宅購入を変えるコンセプトムービーを発表

事例3.「空き家リノベラボ」サイトリニューアルを発表

空き家活用のプラットフォーム「空き家リノベラボ」を運用するJapan. asset management株式会社は、公式Webサイトをリニューアルしたことをプレスリリースで発表しました。国土交通省「空き家対策モデル事業」の採択を受け、相続空き家の増加に伴い、既サービス体制強化、新サービスを開始。

プレスリリースではリニューアル内容をはじめ、新しく開始したサービスなどを一つずつ丁寧に紹介。サービスの流れを図解したイラストがわかりやすいほか、項目ごとにリンクボタンを設定するなど、わかりやすい構成がGOODです。「住宅デー」に関するプレスリリースではありませんが、伝えたい情報が多いサイトのリニューアルなどの際の広報PRの参考になる事例です。

参考:空き家戸建て活用の「空き家リノベラボ」、相続空き家の増加に伴い、空き家活用の無料相談サービスを拡大。公式WEBサイトを空き家オーナー向けにリニューアル

「住宅デー」をきっかけに広報PRの取り組みをしてみよう

「住宅デー」は、住宅に注目が集まり、不動産販売や住宅設備を想起させるきっかけになる日です。

不動産に携わる企業の方や、住宅設備を製造・販売する企業の方にとっては特に、「住宅デー」を切り口として自社商品・サービスの魅力を伝えるよい機会になるでしょう。お伝えした事例を参考に、ぜひ自社商品・サービスと「住宅デー」をかけ合わせた広報PR施策を考えてみてください。

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