
世界渡り鳥デー
4月6日は「新聞をヨム日」。今回は「新聞をヨム日」の意味や由来を解説します。
また、「新聞をヨム日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイントをご紹介。実際に広報PRに活かしている広報事例と、魅力的な活用法もピックアップしています。
広報やマーケティングネタを探している方、特に新聞に関わる仕事をしている業界の方は、ぜひ参考にしてみてください。
4月6日の「新聞をヨム日」は、2003年に一般社団法人日本新聞協会の販売委員会が定めた記念日です。日付の由来は「読(4)む(6)」の語呂合わせですが、新生活をスタートする若者に購読を呼びかけるという目的もあります。
「新聞をヨム日」の制定後、日本新聞協会は4月6日を軸に「春の新聞週間」を創設しました。新大学生や新社会人に向け、新聞に馴染みのない世代からも興味を引けるよう、試読紙を配布したり、共同懸賞を実施したりと各地でさまざまなキャンペーンが行われています。
「新聞をヨム日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「新聞をヨム日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「新聞をヨム日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「新聞をヨム日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1.「新聞をヨム日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2.コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3.自社サービスやプロダクトと「新聞をヨム日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4.発信するコンテンツを作成する
STEP5.媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「新聞をヨム日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「新聞をヨム日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。
株式会社中国新聞社は、スマホ向けアプリ「みみみ」のプレスリリースを配信しました。「みつける、みになる、みんなでつくる」をコンセプトに、新しいニュース体験を目指すアプリです。
記念日にちなんだ内容ではありませんが、提供開始と同時にプレスリリースを配信し、メディアフックにつなげているのがGOODポイント。記事内ではアプリの概要を押さえたうえで、開発の目的や主な機能を訴求しています。料金・コースを把握しやすいまとめ方も参考になる事例です。
参考:中国新聞社、スマートフォン向けニュースアプリ「みみみ」をリリース
スポーツ報知を発行する株式会社報知新聞社は、タブロイド新聞「巨人全104選手カード名鑑付き開幕特別号」の発行情報をプレスリリースで公開しました。巨人情報やカード名鑑などを収録しています。
プレスリリース自体はシンプルですが、収録内容がわかるよう簡潔にまとめられており、情報をピックアップしやすいのがGOODポイント。紙面の画像と「販売概要」、価格、販売店などを項目ごとに記載しています。「新聞をヨム日」に関する事例ではありませんが、要点が伝わりやすい記事構成が参考になります。
参考:タブロイド新聞「巨人全104選手カード名鑑付き開幕特別号」3月23日(土)から発売
神戸新聞社は、神戸新聞の人気連載童話「かなしきデブ猫ちゃん」と、共進牧場「共進3.5 牛乳」によるコラボレーション企画についてプレスリリースで発表しました。牛乳パックにキャラクターをデザインしています。
「新聞をヨム日」の広報PR事例ではありませんが、地域新聞と連載作品を掛け合わせたユニークな施策といえます。プレスリリースでは今回の企画についてだけでなく、実際に販売する商品の写真や、神戸新聞と共進牧場それぞれのメッセージを掲載しているのがGOODです。
参考:神戸新聞連載の人気童話「かなしきデブ猫ちゃん」と共進3.5牛乳のコラボ牛乳が4月1日発売!!
4月6日の「新聞をヨム日」の意味や由来、記念日を広報PRに活かした参考事例を紹介しました。
新聞関係の企業であれば、10月20日「新聞広告の日」にちなんだイベントやキャンペーンを開催するのも一案です。また、新聞購読に関する意識調査や、情報収集源にまつわるアンケートを実施してもよいでしょう。
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