ミントの日
2月7日は「オリンピックメモリアルデー」。今回は「オリンピックメモリアルデー」の意味や由来を解説します。
また、「オリンピックメモリアルデー」をきっかけに、広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例を紹介します。
広報やマーケティングネタを探している方、特にスポーツ業界の方や、五輪に関する広報活動を行う企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。
「オリンピックメモリアルデー」の意味・由来とは？
2月7日は「オリンピックメモリアルデー」です。長野冬季オリンピックが開会した1998年2月7日を記念して、公益社団法人「日本青年会議所北信越地区長野ブロック協議会」により制定されました。
長野五輪の理念のひとつに「自然との共生」があったことから、長野県の自然を考える日にしたいとの願いが込められています。日本からは166人の選手が参加し、冬季オリンピック史上最多（当時）となる合計10個（金5・銀1・銅4）のメダルを獲得しました。1972年の札幌大会に続き、スキージャンプで「日の丸飛行隊」が活躍しました。
記念日は、一般社団法人・日本記念日協会により認定、登録されました。
「オリンピックメモリアルデー」をきっかけに広報PR活動する効果
「オリンピックメモリアルデー」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「オリンピックメモリアルデー」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「オリンピックメモリアルデー」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「オリンピックメモリアルデー」を元に発信をする流れ
「オリンピックメモリアルデー」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1．「オリンピックメモリアルデー」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3．自社サービスやプロダクトと「オリンピックメモリアルデー」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4．発信するコンテンツを作成する
STEP5．媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「オリンピックメモリアルデー」を広報PRに活かした事例
「オリンピックメモリアルデー」を具体的にどのように広報PRに活かすのか、悩む方も多いでしょう。
これから「オリンピック」や「ウィンタースポーツ」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、ポイントを紹介します。記念日に関した事例ではないものも、今後「オリンピックメモリアルデー」を広報PRに活かすうえでヒントになるでしょう。
事例1．冬季オリンピックに関するアンケート調査をレポート
おでかけ情報サイト「いこーよ」やカタログサイトなどを運営するアクトインディ株式会社は、「いこーよ」会員を対象にしたWebアンケート調査の結果をプレスリリースで発表しました。2025年12月に実施した、725人を対象とする「冬季オリンピック」についてアンケートを取った調査リリースです。
記念日にちなんだ事例ではありませんが、冬季オリンピックの調査テーマであることから「オリンピックメモリアルデー」のようなキーワードも掛け合わせやすく、題材のひとつとして参考になります。結果のサマリがひと目でわかるビジュアルコンテンツも魅力的です。
参考：発表！オリンピックで観たい競技は？子供＆ママパパキッズのランキング調査 新競技「山岳スキー」への注目はこれから／ファミリーの2月の過ごし方トレンド調査第4弾
事例2．オリンピック・パラリンピックのパートナーシップ締結を発表
グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー・ジャパン株式会社は、2028年ロサンゼルスオリンピックとパラリンピックにおいて戦略的パートナーシップを締結し、プレスリリースで発表。CEOのコメントとともに、オリンピックの概要や今後の展望などを紹介しています。
「オリンピックメモリアルデー」の事例ではありませんが、メディアフックとなるニュースをプレスリリースで発信することで認知拡大効果が期待できます。CEOのコメントを掲載することで、ストーリー性を持って実績を伝えられています。
参考：コーン・フェリー、2028年ロサンゼルスオリンピックとパラリンピック（LA28）のファウンディング・パートナーに
事例3．オリンピックコンサートの開催情報をプレスリリースで発表
音楽企画を提供するハーモニージャパン株式会社は、日本オリンピック委員会（JOC）が展開する「オリンピックコンサート2026」の開催をプレスリリースで発表しました。オリンピック・ムーブメントの推進を目的に、オリンピック映像とフルオーケストラが競演するコンサートです。
開催の約半年前に配信したプレスリリースでは、企画の概要や過去に開催された様子などを紹介。「オリンピックメモリアルデー」の事例ではありませんが、プレスリリース配信によりイベントの認知を拡大し、利用促進効果につなげた広報PR施策といえるでしょう。
参考：「オリンピックコンサート2026」7月10日（金）開催決定！
「オリンピックメモリアルデー」をきっかけに広報PRの取り組みをしてみよう
「オリンピックメモリアルデー」の意味や由来、広報PRに活用できそうな事例を紹介しました。
2月7日の「オリンピックメモリアルデー」は、長野冬季オリンピックやウィンタースポーツ、五輪を想起させる取り組みを行うきっかけになる日です。スポーツ業界の方はもちろん、オリンピックにちなんだイベントを行っている企業の方は「オリンピックメモリアルデー」を切り口として、自社のサービス・取り組みについて伝える良い機会になるでしょう。
お伝えした事例を参考に、ぜひ自社商品・サービスと「オリンピックメモリアルデー」をかけ合わせた広報PR施策を考えてみてください。
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