記事検索
禁酒の日(1月16日)|意味や由来・広報PRに活用するポイントや事例を紹介

今日は何の日禁酒の日(1月16日)|意味や由来・広報PRに活用するポイントや事例を紹介

1月16日は「禁酒の日」。今回は「禁酒の日」の意味や由来を解説します。

また、「禁酒の日」をきっかけに、広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例を紹介します。

広報やマーケティングネタを探している方、業界・業種問わず、禁酒にちなんだ発信をしたいと考える方は、ぜひ参考にしてみてください。

「禁酒の日」の意味・由来とは?

1月16日は「禁酒の日」です。1920年のこの日、アメリカ合衆国で「禁酒法」が実施されたことに由来しています。

禁酒法はキリスト教徒の活動から始まりましたが、密造酒やギャングの密輸が横行し、1933年に廃止されました。

「禁酒の日」は日本独自の記念日で、その日は飲酒を控えることを目的としているといわれています。

「禁酒の日」をきっかけに広報PR活動する効果

「禁酒の日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「禁酒の日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。

特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「禁酒の日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。

自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。

「禁酒の日」を元に発信をする流れ

「禁酒の日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。

STEP1.「禁酒の日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む

STEP2.コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める

STEP3.自社サービスやプロダクトと「禁酒の日」をかけ合わせ、発信内容を検討する

STEP4.発信するコンテンツを作成する

STEP5.媒体を選び情報発信する

特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。

トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。

「禁酒の日」を広報PRに活かした事例

「禁酒の日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。

次に、これから「禁酒の日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例や「禁酒の日」につなげることができそうな広報PRの事例を紹介します。

事例1.年末年始の飲酒習慣と肝臓ケアに関する調査レポート

化粧品や機能性食品を取り扱う株式会社hajuは、2025年12月15日から20日にかけてインターネット調査を実施。20歳以上の男女500人を対象に「忘年会・年末年始・新年会シーズンにおける飲酒習慣と肝臓ケア」についてアンケートを取り、プレスリリースで結果を発表しました。

「禁酒の日」にちなんだ事例ではありませんが、お酒を飲む機会が多い年末年始シーズンに着目し、生活者の動向を捉えたのがGOODです。質問の項目や具体的な回答に合わせて見出しを分け、豊富な情報をわかりやすくまとめたプレスリリース構成も参考になります。

参考:忘年会・新年会シーズンは「肝臓を気にするが、対策はしない」人が多数派 〜約6割が飲酒機会の増加を実感する一方、4割近くが“ほぼノーケア”という実態が明らかに〜

事例2.ノンアル市場で新たなブランドの立ち上げを発表

老舗醸造元のミヅホ株式会社は、新ブランド「saku(サク)」の立ち上げに伴いプレスリリースを配信しました。ノンアルコールドリンク市場のブランドとして、2種類の希釈用ビネガードリンクを開発。

「禁酒法時代に愛された飲み物」と訴求したプレスリリースタイトルが特徴的で、自社ならではの独自性・新規性を感じられます。記念日にちなんだ事例ではありませんが、新ブランドと新商品を積極的に発信することで、メディア関係者への効果的なアプローチが期待できる有用な広報PR施策です。

参考:禁酒法時代に愛された飲み物が復刻?367年続く奈良の老舗お酢屋がおくる、クラフトビネガードリンク「saku」が6月4日にデビュー。

事例3.飲酒に関する開発情報や社内での取り組みを発信

アサヒビール株式会社は、医療機関向けの飲酒量コントロール指導支援ツールを開発し、プレスリリースで発表しました。加えて、お酒を飲まない人でも楽しめるポップアップバーのレポートや、社内資格制度「スマドリアンバサダー」取得率についても触れています。

こちらは「アルコール関連問題啓発週間」を筆頭に展開した広報PR施策ですが、自社の取り組みを具体的に発信することで、社内外のステークホルダーに企業としての姿勢を示したのがGOOD。プレスリリース配信により認知拡大効果を高めた好事例です。

参考:「責任ある飲酒」の取り組み

「禁酒の日」をきっかけに広報PRの取り組みをしてみよう

「禁酒の日」の意味や由来、広報PRに活用できそうな事例を紹介しました。

普段はお酒を提供する企業や店舗も、「禁酒の日」は生活者の健康を考えた取り組みを行うのもよいかもしれません。ノンアルコール飲料をもっと周知したいと考える場合においても、1月16日の「禁酒の日」はうまく活用できそうです。

記念日を使った広報PR活動で、多くの人に自社サービス・製品を知ってもらいましょう。

【関連記事】

今から準備できる、おすすめテーマ