緑茶の日
6月15日は「バケーションレンタルの日」。今回は「バケーションレンタルの日」の意味や由来を解説します。
また、「バケーションレンタルの日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイントと、関連の事例もご紹介。
広報やマーケティングネタを探している方、特に旅行業界の方や、宿泊施設を運営する企業の方はぜひ参考にしてみてください。
「バケーションレンタルの日」の意味・由来とは？
6月15日は「バケーションレンタルの日」です。世界最大級のバケーションレンタル会社として200万件以上の物件を有する、HomeAway株式会社によって制定されました。
日付は、2018年6月15日に「住宅宿泊事業法（民泊新法）」が施行された出来事にちなんでいます。
インバウンド需要の向上に合わせ、日本でよく使われる「民泊」ではなく、世界市場で共通の「バケーションレンタル」の言葉の認知を広めることが、記念日制定の目的です。
バケーションレンタルとは、民泊物件や旅館業法簡易宿泊所対象物件を含む施設の総称。国内外を問わず宿泊施設を展開する企業も多いため、予約サイトの商品プランを紹介したり、新施設のプレスリリースを配信したりといった広報PR活動に有用な記念日といえるでしょう。
記念日は、一般社団法人・日本記念日協会により認定、登録されました。
「バケーションレンタルの日」をきっかけに広報PR活動をする効果
「バケーションレンタルの日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「バケーションレンタルの日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「バケーションレンタルの日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「バケーションレンタルの日」を元に発信をする流れ
「バケーションレンタルの日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1．「バケーションレンタルの日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3．自社サービスやプロダクトと「バケーションレンタルの日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4．発信するコンテンツを作成する
STEP5．媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「バケーションレンタルの日」を広報PRに活かした事例
「バケーションレンタルの日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「バケーションレンタルの日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。また、記念日に関した事例ではないものも、今後の「バケーションレンタルの日」を広報PR活動に活かすうえで参考になるでしょう。
事例1．宿泊予約サイトの新加盟施設をプレスリリースで紹介
株式会社一休は、旅館やバケーションレンタルの施設情報を発表しました。同社が運営する宿泊予約サイト「一休Plus＋」にて、2023年5月から新たに4施設の加盟が決定。
今回加盟するのは、静岡県・富山県・奈良県の旅館と、沖縄県石垣島にあるバケーションレンタルです。運営サイトの基本情報を紹介したうえで、各施設のイメージをビジュアルで掲載しているのがGOOD。
プレスリリースを配信することで、サイトを利用したことがない潜在層への認知拡大にも効果を発揮しています。
事例2．ラグジュアリーなバケーションレンタルを企画開発
株式会社AIR GLOBAL AGENCY JAPANは、ホテルプロダクトの企画開発に関するプレスリリースを配信しました。事業再構築補助金を活用し、富裕層向けのラグジュアリーなバケーションレンタルを展開する取り組みです。
四季を感じる開放的なリビングや、本格的なホームパーティが楽しめるキッチン、リモートワーク可能なPC環境などを写真とともに紹介。
豊富なビジュアルと、魅力が細部まで伝わる解説文によって、より多くの人の興味関心を引いたのがGOODな広報PR事例といえます。
参考：2023年5月 新築ヴィラオープン！ 富裕層 特化型ホテルプロダクト 世界標準 逗子＆葉山の大邸宅で過ごす静寂のひとときを。
事例3．空き時間が多い別荘を有効活用するサービスの個別相談会
バケーションレンタルの運用代行サービスを手掛ける株式会社STAYCATIONは、別荘オーナーに向けた個別相談会の開催を決定しました。300日以上が平均空き時間といわれる別荘を、民泊・貸別荘として貸し出すことで有効活用を促す取り組みです。
初期手数料や固定手数料がかからない強みに訴求し、専任スタッフによる説明や、オンライン相談対応といったメリットに触れているのがGOOD。
開催情報をプレスリリースで積極的に発信することで、別荘オーナーを中心に相談会参加者、サービス利用者の増加に貢献した広報PR事例です。
参考：民泊の個別相談会の開催お知らせ｜株式会社 STAYCATIONのプレスリリース
「バケーションレンタルの日」をきっかけに広報PRの取り組みをしてみよう
6月15日の「バケーションレンタルの日」は、民泊をはじめとする宿泊施設に注目が集まりやすい日です。宿泊プランの企画・提供に携わっている方や、宿泊予約サイトを運営する企業の方にとっては特に、「バケーションレンタルの日」を切り口として自社商品・サービスの魅力を伝える良い機会になるでしょう。
お伝えした事例を参考に、ぜひ自社商品・サービスと「バケーションレンタルの日」をかけ合わせた広報PR施策を考えてみてください。
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