コロナ禍に話題を集めた飲食サービスに関するプレスリリース事例5選【作成時の3つのポイント】

飲食サービスに関するプレスリリースの事例5選

飲食サービスのプレスリリースはどのような切り口やテーマで作成するとより注目度が高まるのでしょうか。コロナ禍で注目されている5社のプレスリリース事例とともに紹介します。

事例1．自社サービスのデータを活用し、飲食店の前年対比を調査リリースとして発信する

エビソルの発表したプレスリリース「【エビソル飲食店予約推移・10月度（10/5〜11/1）】Go To Eat キャンペーン開始から1ヶ月、予約総数は9月比1.7倍と飲食店利用の機運が高まる」では、飲食店の前年対比の予約状況を公開しています。

プレスリリースを活用して自社情報を発信したいものの、キャンペーンや新サービスなどの新情報がない場合は、自社独自の調査リリースという手段を活用できます。しかし、自社商品の訴求に無理やりつなげたりクオリティの低い内容だったりする場合、メディア側は報道しにくいため、注意が必要です。

エビソルの発表した調査リリースのように自社サービスの訴求をダイレクトにするのではなく、ニュース性を取り入れたり、調査結果を表を使い丁寧に解説したりすることで、メディア側も掲載を検討しやすくなります。

事例2．「飲食業界＝苦境」というイメージを逆手にとった新サービス

Moon Creative Labはプレスリリース「【飲食店のニューノーマル】飲食店を活用したテレワークプレイス提供サービス「Suup」β版を三井物産グループのMoon Creative Labが開始」では、飲食店をワークプレイスとして提供する新サービス「Suup」を発表しています。

コロナ禍で閉店を余儀なくされる飲食店が増え、飲食業界が苦境に立たされるという報道を頻繁に目にするようになりました。現状を逆手に取り、Suupは飲食店を「オフィス空間として活用する」という新たな切り口で業界イメージを刷新しています。

意外性や話題性をもってニュースバリューを高め、メディアが取り上げたくなる情報を提供しましょう。

事例3．パフェのオンライン販売を発表。プレスリリースには安全面に関する表記も

カンカクが発表した「【カンカク】夜パフェブランド『parfait✕parfait（パフェパフェ）』自社オンラインショップをオープン！」では、夜パフェブランド「parfait✕parfait」のオンラインショップ立ち上げを紹介しています。

新しい生活様式が求められており、店内飲食が自粛されているなか、数多くの飲食店がオンラインショップを立ち上げています。店舗での新型コロナウイルス感染を回避できるものの、消費者が次に気になるのはオンラインで購入した「食品の安全性」。プレスリリースに商品の味や販売方法だけでなく「配送方法」や「消費期限」なども明記しておくことで、安心して購入できることを伝えられます。

事例4．コロナ禍で増えるデリバリー需要。他社との差別化も明記

OUR KITCHENの発表した「テレワーカーに日本の食をデリバリー！コロナ時代の新しい飲食店のシステムとしてクラウドキッチン！東京の一等地港区白金にて「OUR KITCHEN白金店」大人気 和食店の大試食会＆出店説明試食会開催！」は、飲食ビジネスを始めたい人を対象に、デリバリーの新サービスを発表しています。

テレワークで在宅時間が長くなり、デリバリー産業の需要が大きく伸びています。プレスリリースでは乱立するデリバリーサービスの中で、自社サービスと他社サービスとの違いを明確に発信することが必要です。

OUR KITCHENのプレスリリースでは、コロナ禍でデリバリー販売を前提とした店舗運営が求められているなか、「クラウドキッチンを前提とした運営であること」を明記することで他社と差別化しています。

事例5．「かき氷×オンライン販売」で「季節性」と「意外性」の両方を発信

船橋屋のプレスリリース「【独自開発】ふわふわかき氷をご自宅に配達！「くず餅乳酸菌®入りかき氷」を通販サイトにて販売いたします。」では、くず餅乳酸菌®入りかき氷のオンライン販売を発表しました。

かき氷のオンライン販売は季節性がありつつ、「かき氷＝お店で食べるもの」というイメージを覆す意外性もあるので、ニュースが生まれやすいプレスリリースです。また、通常のかき氷とは異なるビジュアル画像を載せることで、テレビや誌面などのメディアが掲載時のイメージを想起しやすくなります。

飲食サービスに関するプレスリリースを作成するときの3つのポイント

ポイント1．自社独自のデータを公開し、他社と差別化する

メディアは常に話題性のある情報を求めているため、時流に乗った定量的なデータは掲載に繋がりやすいです。特に、自社サービスや商品をもとにした調査データは他社には真似できないため、競合企業と差別化が可能です。

ポイント2．時流（コロナ）を逆手に取った切り口で業界イメージを刷新

新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛で、強い向かい風を受けている業界の一つが飲食業界。その一方で、業界の変化を柔軟に捉えたプレスリリースを発信すれば、ポジティブな情報として注目度が高まります。コロナ禍での新たな取り組みや業界を支援するサービスを積極的に発信していきましょう。

ポイント3．賞味期限や保存方法などを明記し、安全性をアピール

新型コロナウイルスの影響で、飲食店がオンライン販売やデリバリーなどをすることが一般的になりつつあります。中には店舗内での飲食は想定せず、ゴーストレストランをメインにしている飲食店も。

オンライン販売やデリバリー販売の場合、消費者目線では食品の安全性がネックになりがちです。プレスリリースでは、衛生管理への配慮も求められます。

コロナ禍で生まれた新たな挑戦や取り組みの発信事例を参考に、飲食サービスのプレスリリースを配信しよう

飲食サービスの情報は間口が広いため、色々な切り口で取材してもらうことが期待できます。しかし、コロナに関連したプレスリリースを発信する場合は、切り口が限られ、競合企業と似通った内容になってしまうので注意が必要。印象が薄く、メディアに留まらない可能性も。

自社サービスや商品をもとにした調査データや新たな取り組みなど、自社独自の情報を発信することで差別化でき、メディア掲載にもつながります。