広報動画のメリットとは？活用シーンや、動画を作成する5つのポイントを紹介

広報で動画を活用する3つのメリット

文章や画像のみの広報活動と比べて、動画を活用することでどんなメリットがあるのでしょうか。具体的な3つのメリットをご紹介します。

1．空気感やストーリーを伝えられる

広報で動画を活用する1つ目のメリットは、空気感やストーリーを伝えられることです。

単調になりがちな文章での情報に比べて、動画では製品やサービスの空気感をそのまま伝えることができます。情緒的に伝えるのか、背景にあるストーリーごと伝えるのか、製品やサービスごとに工夫・組み合わせて作ることで幅広い表現が可能です。

2．短時間で多くの情報を伝えられる

広報で動画を活用する2つ目のメリットは、短時間で多くの情報を伝えられることです。

音、動画の構成、動画全体を通した雰囲気など、ひとつの動画で伝えられる情報量が文章に比較して多いことが動画の大きな特徴だといえるでしょう。

また、文章では読み手ごとに受け取り方に差が出ることがありますが、動画だと視覚的にイメージを共有できるので、より的確に情報を伝えられることもメリットです。

3．言語を限定せず伝えられる

広報で動画を活用する3つ目のメリットは、言語を限定せず伝えられることです。

文章であればその言語がわかる人にしか届けられない内容も、動画であれば言語を限定せずに伝えることができます。他にもスマホでの文字が読みづらい高齢者、まだ多くの言葉はわからない子どもなどにも、動画で製品・サービスの特徴をビジュアルや音を通して伝えられるのです。

広報動画にはどんな種類があるの？

動画を活用することは様々なメリットがあることがわかりました。ただし、文章や写真など他の方法で届けることが適しているケースもあることも事実です。

では、どのような場合なら動画で届けることが向いているのでしょうか。広報動画を作成するに適した、5種類のシーンを紹介します。

1．会社紹介動画

1つ目は、会社の紹介動画です。会社紹介の動画は、採用活動、イベント参加などあらゆるシーンで利用できるため、制作する企業も増えてきています。どうしても堅くなりがちな会社紹介の文章も、動画にすることで情報をシンプルにし、誰にでもわかりやすい内容にすることができることがメリットです。

動画には社長に出演してもらったり、オフィスを利用して撮影することで、働いている際の空気感も伝えることができます。

2．商品・サービスの紹介動画

2つ目は、商品・サービスの紹介動画です。商品やサービスに語れる背景があるのなら、動画で紹介するのもおすすめです。

紹介するのは、最近新しく始まった商品・サービスでも構いませんし、昔から長く扱っているものでも構いません。例えば、新たに販売を開始した商品・サービスであれば開発秘話を動画で語ったり、商品の特徴や使い方を説明するのも良いでしょう。

既存の商品・サービスの場合は、すでに知っている方向けの動画にするのか、新規顧客獲得のための動画にするのかによって、内容を変えて作ることで、より視聴者に響く内容が作成できるでしょう。

3．イベントの紹介・活動報告動画

3つ目は、イベントの紹介・活動報告に関する動画です。社内外のイベントに関する紹介は、動画にしやすいコンテンツです。イベント当日の様子だけでなく、当日までの準備の様子から、イベント後の反省会などをストーリーと共に伝えることで、イベントについて知らなかった人も、イベントの内容を詳細に知ることができます。

また、次に開催するイベントの集客にも繋げられるメリットもあります。

4．実際の利用者の声を伝える動画

4つ目は、自社商品・サービスの利用者の声を届ける動画です。サイト上での掲載できる文字数が限られる商品・サービス利用者の声は、動画にすることでより伝えやすくなります。

インタビュー動画にしてもいいですし、利用者を集めて座談会のような形の動画にするのも良いでしょう。観てもらいたい人を具体的に定めて動画を作成することで、動画による効果を高められます。

5．調査報告動画

5つ目は、調査報告の動画です。通常、文章とイラストだけになりがちな調査報告も、動画で音を加えつつ動きをつけて見せることで、多くの人に触れやすい情報に変換することが可能です。

調査内容は人の声で説明することで頭の中に入りやすくなりますし、ラジオ的に聞き流せるようにもなるというメリットもあります。ポイントをかいつまんで全体を把握できる調査報告を発表する際、動画にするのがおすすめです。

広報動画を活用する方法とは？

広報の活動に使用するために撮影した動画は、様々な方法で活用することができます。動画の内容によっては活用方法が限られてくるため、各方法を使用する際にはそもそもどんな動画が適しているのかも、同時にご説明します。

1．SNSに投稿する

1つ目の活用方法は、制作した動画をSNSに投稿することです。SNSと言ってもX（旧Twitter）、Instagram、Youtube、Facebookと各メディアで受け入れられやすい動画の特徴があるため、どのSNSに投稿したいのかをまず決めてから動画制作をするのがおすすめです。

複数のSNSへの投稿を考えているならば、編集をする際に動画のサイズを指定する必要も出てきます。多くの人への拡散を目指すなら、ビジュアルの完成度が高く、1分〜3分程度の短い動画から作成してみてはいかがでしょうか。

2．企業HPに掲載する

2つ目の活用方法は、企業HPに掲載することです。会社紹介動画、商品・サービスの紹介動画、利用者の声を届ける動画などは、企業HPに掲載するのが適しています。

企業に興味関心があってHPを訪れた方は、動画を通して企業のことをより深く理解することができるでしょう。すでに企業のことを知っている場合が多いので、そうした方に刺さるような深い内容を目指しましょう。動画の尺は1分〜10分程度と比較的長くても問題ありません。

3．プレスリリース素材として活用する

3つ目の活用方法は、プレスリリースの素材のひとつにすることです。商品・サービスの紹介動画、調査報告動画などは、素材として適しています。

商品・サービスの紹介動画は生活者向けに撮影したものを、プレスリリースの素材として再利用する形で問題ないでしょう。

一方、調査報告動画は生活者が必要としている情報ではないので、あらかじめメディアの方々向け、業界関係者向けの内容で撮影しておくことがポイントです。情報解禁と共にURLを知っている方だけが閲覧可能な設定で公開し、動画URLをプレスリリースに含めることで、関係者のみ閲覧することが可能です。

4．インフルエンサーへの提案動画として

4つ目の活用方法は、業界で影響力のあるインフルエンサーへの提案動画として使うことです。これまでに紹介した広報動画の種類1〜5すべてが該当します。

動画には、企業がもっとも伝えたい重要な部分が詰まっています。資料で説明するのと同時に、企業の雰囲気が伝わりやすい動画も使用することで、提案の説得力も増すでしょう。インフルエンサーに依頼した仕事に関しても、深い理解の下で一緒に仕事を行うことができるように、動画視聴をお願いしてみてはいかがでしょうか。

広報で活用する動画を撮影するときの5つのポイント

広報で活用する動画の制作は、とりあえず撮影してSNS、自社HPに投稿する……だけでは最大限の効果は得られません。

最後に、動画撮影の際に意識したい5つのポイントをご紹介します。

1．動画の目的とKPIを明確にする

広報で活用する動画を撮影する1つ目のポイントは、動画の目的を明確にすることです。会社紹介の動画にしても、会社のどんな部分を伝える動画にするのか、誰をターゲットにした動画なのかを明確にしておかないと、その後に作る台本や絵コンテで難航してしまいます。

動画の目的は口頭でも説明できる内容にまとめ、動画がターゲットにきちんと刺さるように対象は狭く、深く設定するようにしましょう。

2．配信メディアを前提に設計する

広報で活用する動画を撮影する2つ目のポイントは、アウトプットするメディアを決めておくことです。制作した動画をYoutubeなどのSNSに投稿するのか、テレビCMで放映するのか、デジタルサイネージで流すのか、媒体に合わせた制作を行う必要があります。

アウトプットする媒体を決めることで、コンテンツの方向性だけでなく、依頼する制作会社や予算感なども自然と決まってくるでしょう。

3．ロケーションやキャスティングの準備をする

広報で活用する動画を撮影する3つ目のポイントは、ロケーションやキャスティングの準備です。

自社に関連する動画の制作は、ほとんどが自社オフィスや会議室などを使って行われます。そうした撮影場所の確保時間は多めに見積もっておくことがおすすめです。また事前に撮影機材がきちんと入るか、確認しておくことも欠かせません。

キャスティングは、予算や動画内容によって必要な場合と不要な場合があります。キャスティングを行う場合、自社イメージに合う人を選びスケジュールを合わせる必要があるため、余裕をもって進めるようにしてください。

4．動画編集の方向性を決めておく

広報で活用する動画を撮影する4つ目のポイントは、動画編集の方向性を決めておくことです。

ひとことで「動画」といっても、人によって想像しているテイストは異なる可能性も高いので注意が必要です。撮影が終わり、編集した後に「イメージが違った」となると、場合によっては撮影からやり直しになってしまいます。

動画を撮影する前には、参考となる動画を収集し、イメージを共有しておきましょう。また、絵コンテを作ることで、撮影が必要な素材やシーンも明確になります。

外部に編集を依頼する際には、編集で気をつけてほしいポイントも細かく指示することで、編集完了後の修正回数を最低限にとどめることができるでしょう。

5．広報素材としての品質基準を妥協しない

広報で活用する動画を撮影する5つ目のポイントは、クオリティに妥協しないことです。当然と言えば当然のことですが、特に外部に依頼した場合、動画制作会社のプロの方や、現場の雰囲気に押されて意見を伝えることができないケースもあるでしょう。

撮影時間や予算の問題などもあるかと思いますが、クライアントとして撮影時に気になったことや、撮影内容で気になる部分はきちんと伝えていきましょう。撮影前に決めていた動画制作の目的とゴールに立ち返り、進行するごとに細かく確認することがおすすめです。

特に動画は、編集に多大な時間を要します。修正を後出しすると、多大な労力がかかる可能性も高いので、気になる部分があればその時に確認しておくことが大切です。

全員で協力して、品質の高い動画を作るんだという意識をもって取り組むことで、満足できる動画が仕上がるでしょう。

広報動画の効果測定と改善の考え方

広報動画は「作って終わり」ではなく、効果を測定し、次の施策にどうつなげるかまで含めて初めて広報活動としての価値を発揮します。

特に近年は、動画の配信チャネルがSNS、企業サイト、プレスリリースなど多岐にわたるため、単一指標だけで評価するのではなく、目的に応じた複数の視点から効果を捉える姿勢が欠かせません。認知拡大を狙うのか、理解促進を重視するのか、あるいは行動喚起につなげたいのかによって、見るべき指標や改善の方向性は大きく異なります。

次に、広報PR担当者が最低限押さえておきたい、広報動画の効果測定と改善の基本的な考え方を整理します。

再生数・視聴維持率・エンゲージメントの見方

広報動画の効果測定でまず注目されがちなのが再生数ですが、再生数だけで動画の成否を判断するのは危険です。重要なのは、どれだけの人が動画を「どこまで」視聴したのかを示す視聴維持率や、いいね・コメント・シェアといったエンゲージメント指標をあわせて確認することです。

特に広報動画の場合、冒頭数秒で離脱されていないか、伝えたいメッセージの直前で視聴が止まっていないかなどを分析することで、構成や尺、表現方法の改善点が見えてきます。また、SNSごとに評価されやすい行動は異なるため、プラットフォーム特性を踏まえて数値を読み解く視点も重要になります。

プレスリリース・Web流入への波及効果

広報動画は、単体での視聴数だけでなく、他の広報施策にどのような波及効果をもたらしたかも評価対象とすべきです。例えば、プレスリリースに動画を添付・埋め込んだことで、メディア掲載率が高まったか、記事化の際に動画が補足資料として活用されたかといった観点が考えられます。

また、動画公開前後で企業サイトや特設ページへの流入がどう変化したか、滞在時間や回遊率に影響があったかを確認することで、動画が情報理解や関心喚起に貢献しているかを測ることができます。広報動画は他施策との組み合わせで効果を発揮するケースが多いため、全体最適の視点で評価することが重要です。

次回制作につなげる改善サイクル

効果測定の最終的な目的は、次回以降の広報動画の質を高めることにあります。数値を確認して終わるのではなく、「なぜこの部分で離脱が多かったのか」「どの表現が反応を得やすかったのか」といった仮説を立て、改善点を言語化することが重要です。

こうした振り返りを社内や制作会社と共有することで、次回の企画段階から構成や演出に反映できるようになります。広報動画を単発施策で終わらせず、継続的に改善していくサイクルを回すことで、動画は組織にとって再現性のある広報資産として蓄積されていきます。

広報PR活動における動画活用のよくある質問

広報動画に取り組もうとする際、多くの広報PR担当者が共通して抱く疑問があります。体制や予算に限りがある中で、どこまで動画に注力すべきか、どのような選択が現実的なのかを判断するのは簡単ではありません。

最後に、実務の現場でよく寄せられる質問を取り上げ、広報視点での考え方や判断軸を整理します。自社の状況と照らし合わせながら読むことで、動画活用に対する不安や迷いを解消するヒントが得られるはずです。

Q. 動画制作は内製と外注、どちらがよい？

内製と外注のどちらが適しているかは、目的と求めるクオリティ、社内リソースによって異なります。スピード感を重視したSNS向け動画や、日常的な情報発信であれば内製が向いているケースも多く、広報担当者自身が簡易的な撮影・編集スキルを身につけることで柔軟な運用が可能になります。

一方で、企業ブランディングや大型発表に関わる動画など、高い完成度や第三者視点が求められる場合は外注が有効です。重要なのは二者択一ではなく、動画の種類や役割に応じて内製と外注を使い分ける判断力を持つことだと言えるでしょう。

Q. 広報動画の制作費用はどの程度を想定すべき？

広報動画の制作費用は、内容や尺、撮影日数、関わるスタッフの数によって大きく変動します。簡易的なインタビュー動画であれば比較的低コストで制作できる一方、企画構成から撮影、編集までを一貫して外注する場合は相応の予算が必要になります。

重要なのは、費用の多寡そのものではなく、その動画が広報活動全体の中でどの役割を担うのかを明確にすることです。目的に見合わない過剰投資や、逆に必要な品質を確保できない予算設定にならないよう、事前にゴールと期待効果を整理しておくことが、適切な費用感を見極めるポイントになります。

Q. 小規模な広報体制でも動画は活用できる？

小規模な広報体制であっても、動画を活用することは十分に可能です。むしろ、限られた人数だからこそ、文章だけでは伝えきれない情報を効率よく届けられる動画は有効な手段になり得ます。

すべてを完璧に作ろうとするのではなく、スマートフォンでの撮影や既存素材の活用など、無理のない形から始めることが現実的です。また、一度制作した動画を複数のチャネルで使い回すなど、運用面で工夫することで負担を抑えることもできます。自社の体制に合ったスモールスタートを意識することが、継続的な動画活用につながるでしょう。

短時間で多くの人に届けたい情報は動画を活用して効率よく広報しよう

短時間で、空気感までを含んだ多くの情報を伝えられるなど、広報動画を作成するメリットは様々あります。特に、グローバルに向けて情報を発信するなら、広報動画を使った広報活動をしない手はありません。

しかし、闇雲に動画を制作しても期待するような効果は得られません。

どんなジャンルなら広報動画に適しているのかをまずは知り、広報で活用する動画を撮影する際の5つのポイントを意識しながら、場合によっては制作会社と協働して広報動画の作成にのぞみましょう。

＜編集：PR TIMES MAGAZINE編集部＞