石炭の日（9月5日）｜意味や由来・広報PRに活用するポイントと事例を紹介

9月5日は「石炭の日（クリーン・コール・デー）」。今回は「石炭の日」の意味や由来を解説します。

また、「石炭の日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイントと、実際の広報事例もピックアップ。広報やマーケティングネタを探している方、特に石炭に関わっている方や、環境問題に取り組んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。

「石炭の日」の意味・由来とは？

9月5日は「石炭の日（クリーン・コール・デー）」です。1992（平成4）年、当時の通商産業省（現：経済産業省）の呼びかけがきっかけで、電気事業連合会や日本石炭協会を含む8つの団体が制定しました。

日付は、「クリーン（9）」と「コール（5）」の語呂合わせから。また、一般財団法人・石炭エネルギーセンターも同じ記念日を制定しています。二酸化炭素の発生量が多い石炭をクリーン化するため、技術開発を行っていることをPRするのがおもな目的です。

石炭は化学エネルギーのなかでも環境問題が懸念されていますが、技術開発について理解を深めることで、イメージアップを図る狙いもあります。一般財団法人・石炭フロンティア機構では「石炭の日」に合わせて、国際会議を開催したり、石炭博物館を無料開放したりといった取り組みも実施。

地球温暖化をはじめとする環境問題に大きく関わる化学エネルギーであるため、化学・燃料・地球環境といった観点から広報PR活動に活かせるでしょう。

記念日は、一般社団法人・日本記念日協会により認定、登録されました。

「石炭の日」をきっかけに広報PR活動する効果

「石炭の日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「石炭の日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。

特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「石炭の日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。

自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。

「石炭の日」を元に発信をする流れ

「石炭の日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。

STEP1．「石炭の日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む

STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める

STEP3．自社サービスやプロダクトと「石炭の日」をかけ合わせ、発信内容を検討する

STEP4．発信するコンテンツを作成する

STEP5．媒体を選び情報発信する

特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。

トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。

【トレンド徹底活用術 vol.0】トレンドキーワードを活用したプレスリリース作成の基本のキ！

「石炭の日」を広報PRに活かした事例

「石炭の日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。

次に、これから「石炭の日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。記念日に関した事例ではないものも、今後「石炭の日」を広報PRに活かすうえで参考になるでしょう。

事例1．博物館「いわき市石炭・化石館ほるる」を再オープン

いわき市の活性化をめざす一般社団法人いわき観光まちづくりビューローは、約二年間臨時休館となっていた「いわき市石炭・化石館ほるる」を再開させるとプレスリリースで発表。この博物館では、市内で発掘された化石や地球の歴史を物語る諸外国の化石資料を展示しています。

プレスリリースのタイトル冒頭に【2年ぶりに再会】という文言を入れ、目を引くきっかけにしているのがGOOD。メイン画像には館内の見どころである化石の写真を大きく配置しています。また、「ほるるクエスト」と題した記念イベントを紹介する文章ではイベントのストーリーを掲載。ポスターも魅力的な画像にし、興味を引く要素がたくさん盛り込まれています。

「石炭の日」にちなんだプレスリリースではありませんが、イベントやキャンペーン告知の広報PR施策として参考になる事例です。

参考：【２年ぶりに再開】いわき市石炭・化石館ほるる再オープン記念イベント「ほるるクエスト」開催決定！

事例2.脱炭素燃料として注目の液体アンモニア用ポンプを開発

石油・天然ガス向けの特殊ポンプメーカーである日機装株式会社は、脱炭素燃料として注目される液体アンモニア用ポイプを開発したとプレスリリースで発表。2026年に市場に投入される予定です。

プレスリリースでは製品の開発背景として、日本の電源構成比における課題を丁寧に解説。製品の特長を紹介する項目では、なるべく専門用語を使わずわかりやすい説明となっている点がGOODです。「脱炭素」のための製品であることが伝わり、その社会性の高さがメディアフックとなっています。

「石炭の日」にちなんだプレスリリースではありませんが、エネルギー問題へ貢献する製品のプレスリリースとして参考になります。

参考：火力発電向け液体アンモニア用ポンプを開発

事例3．石炭採掘や保安に関するインドネシアとの研修事業を開始

独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構のJOGMECは、インドネシア・エネルギー・鉱物資源人材開発庁地質鉱物石炭人材開発センター（HRDCGMC）との研修事業を開始したことをプレスリリースで配信。アジア産炭国の保安監督者や炭鉱管理者、炭鉱技術者などを対象に、日本の石炭採掘や保安技術を移転することで日本への安定的な石炭資源の供給確保を目的とします。

プレスリリースでは保安生産管理コース集合写真とともに、令和4年度より再開した対面形式で研修を実施することを記載。約20人の研修生を受け入れる受入研修や釧路コールマイン株式会社の炭鉱技術者が現地に駐在する派遣研修についての詳細を具体的に説明しています。

「石炭の日」にちなんだものではありませんが、プレスリリースの配信により組織の取り組みを広く伝えた事例です。
参考：石炭採掘・保安に関する令和5年度研修事業（インドネシア）を開始