
緑茶の日
5月1日は「宅配ボックスの日」。今回は「宅配ボックスの日」の意味や由来を解説します。
また、「宅配ボックスの日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイントと、関連の事例もご紹介。
広報やマーケティングネタを探している方、特にシステム開発関係者や、宅配ボックスの製造・販売に携わっている方は、ぜひ参考にしてみてください。
5月1日は「宅配ボックスの日」です。宅配ボックスを開発し、トップメーカーとしても知られる株式会社フルタイムシステムの原幸一郎氏によって制定されました。
日付は、同社が1986年5月1日に創立された出来事にちなんでいます。不在時でも配送物を安全に保管できる宅配ボックスの利便性を発信し、普及することがおもな目的です。
マンションなど集合住宅用のツールとして馴染み深い製品ですが、近年では戸建て向けの宅配ボックスも増えています。
自社製品の発売情報や強みをプレスリリースで発信したり、宅配ボックスに関連するシステム開発について紹介したりといった広報PR活動に有用な記念日といえるでしょう。
記念日は、一般社団法人・日本記念日協会により認定、登録されました。
「宅配ボックスの日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「宅配ボックスの日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「宅配ボックスの日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「宅配ボックスの日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1.「宅配ボックスの日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2.コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3.自社サービスやプロダクトと「宅配ボックスの日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4.発信するコンテンツを作成する
STEP5.媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「宅配ボックスの日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「宅配ボックスの日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。また、記念日にちなんだプレスリリースではない事例も、今後「宅配ボックスの日」に絡めた広報PR活動を実施するうえでのヒントを得られるはずです。
株式会社ダイケンは、同社が販売する宅配ボックスについてのニュースリリースを公開しました。国土交通省が実施する「こどもエコすまい支援事業」において、リフォーム対象商品に同社商品が認定。
世帯数が多いマンションに適した製品を展開し、機械式ダイヤル錠・電池式プッシュボタン錠の2種が対象となっています。子育て世帯と若者夫婦世帯の支援を目的とした事業と自社製品について積極的に発信することで、潜在層への認知拡大効果を高めた広報PR事例です。
参考:ダイケン宅配ボックスが『こどもエコすまい支援事業』の対象製品に認定
YKK AP株式会社は、「シンプレオ 宅配ボックス2型」の発売情報をプレスリリースで発表しました。都心部などの狭小地でも、場所を圧迫することなく設置できるよう縦型設計を採用した宅配ボックスです。
プレスリリースでは、簡単な商品特徴のほか、本商品ならではのメリットをビジュアルで訴求しているのがGOODポイント。不在時間が長い戸建て居住者を中心に、認知拡大と販売促進効果を発揮した広報PR事例といえます。
参考:狭小地に対応可能なサイズ設定「シンプレオ 宅配ボックス2型」発売
ホシザキ株式会社は、クックパッド株式会社との共同開発情報を公開しました。クックパッドの生鮮食品EC「クックパッドマート」の商品受取用生鮮宅配ボックス「マートステーション」の新型機導入をスタート。
マンションや保育園への設置リクエストをアプリから送信し、初期費用なしで設置できる点を強みとしています。新型機の共同開発に着手した背景や、両社有識者のコメントを紹介することで有効性を訴求したプレスリリース内容がGOODです。
参考:生鮮宅配ボックス「マートステーション」の新型機を共同開発
5月1日の「宅配ボックスの日」は、宅配ボックスや配送システムに注目が集まりやすい日です。宅配ボックスの製造・販売に携わっている方や、関連のサービスを開発・提供する企業の方にとっては特に、「宅配ボックスの日」を切り口として自社商品・サービスの魅力を伝える良い機会になるでしょう。
お伝えした事例を参考に、ぜひ自社商品・サービスと「宅配ボックスの日」をかけ合わせた広報PR施策を考えてみてください。
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