よい夫婦の日（4月22日）｜意味や由来・広報PRに活用するポイントと事例を紹介

4月22日は「よい夫婦の日」。今回は「よい夫婦の日」の意味や由来を解説します。

また、「よい夫婦の日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例を紹介します。

広報やマーケティングネタを探している方、特に婚活・イベント業界の方や結婚式場の運営をされている企業、夫婦に関連する製品やサービスを提供している企業は、ぜひ参考にしてみてください。

「よい夫婦の日」の意味・由来とは？

4月22日は「よい夫婦の日」です。「よ（4）い夫婦（22）」の語呂合わせから。

1989年（平成元年）11月の国連総会で、家族に関する諸問題への関心を高めるため、「国際家族年」と定めたことをきっかけに、講談社が1994年（平成6年）のこの日を記念日にしたとされています。

「よい夫婦の日」にちなみ、夫婦の絆を深めることを目的としたよい夫婦の日ナイス・カップル大賞」を発表などのイベントがあります。

「よい夫婦の日」をきっかけに広報PR活動する効果

「よい夫婦の日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「よい夫婦の日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。

特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「よい夫婦の日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。

自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。

「よい夫婦の日」を元に発信をする流れ

「よい夫婦の日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。

STEP1．「よい夫婦の日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む

STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める

STEP3．自社サービスやプロダクトと「よい夫婦の日」をかけ合わせ、発信内容を検討する

STEP4．発信するコンテンツを作成する

STEP5．媒体を選び情報発信する

特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。

トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。

【トレンド徹底活用術 vol.0】トレンドキーワードを活用したプレスリリース作成の基本のキ！

「よい夫婦の日」を広報PRに活かした事例

「よい夫婦の日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。

次に、これから「よい夫婦の日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。また、記念日にちなんだプレスリリースではない事例も、今後「よい夫婦の日」に絡めた広報PR活動を実施するうえでのヒントを得られるはずです。

事例1．「夫婦会議アンバサダー」の募集をスタート

夫婦の対話メソッド『夫婦会議®』を展開するLogista株式会社は、第5期「夫婦会議アンバサダー®︎」の募集を開始したと、プレスリリースで発表しました。

プレスリリースでは、歴代アンバサダーのコメントを掲載し、活動内容や得られるメリットを具体的に提示しています。参加特典を整理して示すことで、企画の位置づけや参加価値をわかりやすく伝えている点が特徴です。記念日に関連した事例ではありませんが、“夫婦の対話”をテーマにした事業の発信方法として参考になります。

参考：2025年は夫婦でもっと対話しよう！『夫婦会議アンバサダー』第5期メンバー募集開始

事例2．「未来の市場をつくる100社【2025年版】」に選出

カップル・夫婦の関係性悪化を予防するカップルTechアプリ「ふたり会議」を開発する株式会社すきだよは、株式会社日経BPが運営するマーケティング専門メディア『日経クロストレンド』が発表する「未来の市場をつくる100社【2025年版】」に選出されたことを、プレスリリースで発表しました。

プレスリリースでは、「未来の市場をつくる100社」への選出を切り口に、自社アプリの特徴や事業背景へスムーズに接続している構成がGOODです。最後に採用情報への導線を設け、興味を持った読者が次の行動に移りやすい流れを設計している点も参考になります。記念日と直接関連する発信ではありませんが、第三者評価を起点に認知拡大を図る広報PR事例として有用です。

参考：カップルTechのすきだよが、日経クロストレンド「未来の市場をつくる100社【2025年版】」に選出

事例3．自治体主催の子育て支援イベントに出展

子育て支援サービスを展開する株式会社ハハカラは、京都府主催の「子育て楽しテックわくわく体験フェスタ」に出展したことを、プレスリリースで発表しました。

プレスリリースでは、京都府の子育て支援プロジェクトの一環として出展した背景を示すことで、自社サービスの社会的文脈を整理して伝えている点が特徴です。参加者の声や当日の写真を掲載し、イベント内容を具体的に提示することで、自治体連携の取り組みをわかりやすく紹介しています。記念日と直接は関連しませんが、行政との協働イベントを効果的に発信する際の構成として参考になる事例です。

参考：共働き夫婦を支える革新技術が京都で注目！株式会社ハハカラが「子育て楽しテックわくわく体験フェスタ」でOYA.NOTEを紹介