母の日
1月18日は「いい部屋の日」。今回は「いい部屋の日」の意味や由来を解説します。
また、「いい部屋の日」をきっかけに、広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例を紹介します。
広報やマーケティングネタを探している方、特に不動産業界の方や、家具・インテリアに携わる企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。
「いい部屋の日」の意味・由来とは？
1月18日は「いい部屋の日」です。物件検索サイト「いい部屋ネット」を運営する大東建託株式会社により、2020年に制定されました。
日付は、「1」を傾けると「へ」と読めることから、「いい（1）へ（1）や（8）」の語呂合わせに由来しています。「いい」で「11」＝11月としなかったのは、新年度が始まる春に向け部屋探しを始めるタイミングが1～3月であるため。
同社は、「いい部屋とは何か」を1人ひとりが考えるきっかけとすることを目的に、1月18日を「いい部屋の日」として制定しました。（参考：プレスリリース）
「いい部屋の日」に特定のイベントなどが開催されているわけではありませんが、物件探しや快適な部屋づくりについて考えるきっかけとなる記念日です。
なお、記念日は一般社団法人・日本記念日協会により認定・登録されています。
「いい部屋の日」をきっかけに広報PR活動する効果
「いい部屋の日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「いい部屋の日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「いい部屋の日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「いい部屋の日」を元に発信をする流れ
「いい部屋の日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1．「いい部屋の日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3．自社サービスやプロダクトと「いい部屋の日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4．発信するコンテンツを作成する
STEP5．媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「いい部屋の日」を広報PRに活かした事例
「いい部屋の日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「いい部屋の日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。記念日に関した事例ではないものも、今後「いい部屋の日」を広報PRに活かすうえでヒントになるでしょう。
事例1．不動産会社のイメージについて自社調査を実施
株式会社ライフアドバンスは、2024年12月19日から23日にかけて自社調査を実施し、プレスリリースでレポートを発表しました。10～70代の男女475人を対象に、「不動産」についてアンケートを取ったWeb調査です。
「いい部屋の日」に合わせた事例ではありませんが、物件・不動産といったキーワードと親和性の高い広報PR施策として参考になります。結果の一部をまとめたサマリやグラフ画像のほか、1～3位の各コメントを複数ピックアップしたプレスリリースの構成もGOODポイントです。
参考：【不動産会社のイメージ・実態】10代〜70代男女475人アンケート調査
事例2．訳あり物件に住んだ経験がある人を対象にアンケート調査
株式会社NEXERは、訳あり物件に関する調査リリースを配信しました。不動産買取事業を手掛ける株式会社INTERIQと共同で実施した事前調査に基づき、「訳あり物件に住んだことがある」と回答した全国の男女100人を対象にした自社調査です。
調査では、訳あり物件に住んだ理由やエピソード、住んだ結果などを質問。調査リリースには「また住みたいと思う」と答えた割合が大きい点を訴求し、一般的なイメージとの違いを伝えています。「いい部屋の日」に絡めたプレスリリースではありませんが、ユニークなテーマを設定することで、幅広い層から注目度を高めた好事例といえるでしょう。
参考：【訳あり物件居住経験者に調査】半数以上が「また住みたいと思う」そのワケとは…？
事例3．物件ポータルサイトの運営会社が提携開始を発表
外国人向けの物件ポータルサイト「Mooovin（ムービン）」を運営する株式会社KACHIALは、大東建託リーシング株式会社との提携を開始したことを発表。2024年12月16日にスタートし、大東建託リーシングが展開する物件情報を掲載、問い合わせにも対応することをプレスリリースで紹介しました。
こちらも「いい部屋の日」に合わせた事例ではありませんが、提携情報をプレスリリース配信することで、サービスはもちろん両社の認知拡大効果に寄与しています。企業ロゴやサービスサイトが認識できるよう、画像を複数掲載したのもGOODです。
参考：世界中のどこからでも日本のお部屋探し「外国人向けお部屋探しポータルサイト『Mooovin』」と、いい部屋ネットの「大東建託リーシング」が提携開始
「いい部屋の日」をきっかけに広報PRの取り組みをしてみよう
「いい部屋の日」は、部屋に注目が集まり、物件探しやインテリアについて想起するきっかけとなる日です。
不動産業界の方や、インテリアグッズ・家具などを販売する企業の方にとっては特に、「いい部屋の日」を切り口として自社商品・サービスの魅力を伝えるよい機会になるでしょう。
お伝えした事例を参考に、ぜひ自社商品・サービスと「いい部屋の日」をかけ合わせた広報PR施策を考えてみてください。
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