源泉かけ流し温泉の日
毎月1日は「資格チャレンジの日」。今回は「資格チャレンジの日」の意味や由来を解説します。
また、「資格チャレンジの日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイントと、関連の事例もご紹介。
広報やマーケティングネタを探している方、特に資格取得・学習サービスの開発や提供を手掛ける企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。
「資格チャレンジの日」の意味・由来とは？
毎月1日は「資格チャレンジの日」です。教育・学習支援業を展開する、株式会社フォーサイトによって制定されました。
日付は、自己啓発・転職・就職に関わる資格取得について考えたり、挑戦したりするきっかけになるよう、ひとつの節目である毎月1日としたのが由来。
同社をはじめ、行政書士や社会保険労務士、宅地建物取引士などの通信講座を展開する企業は複数あります。
民間資格を中心に資格の種類も多岐にわたるため、自社で展開している学習サービスを紹介したり、企業の資格取得制度についてプレスリリースで発信したりといった広報PR活動に有用な記念日といえるでしょう。
記念日は、一般社団法人・日本記念日協会により認定、登録されました。
「資格チャレンジの日」をきっかけに広報PR活動をする効果
「資格チャレンジの日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「資格チャレンジの日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「資格チャレンジの日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「資格チャレンジの日」を元に発信をする流れ
「資格チャレンジの日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1．「資格チャレンジの日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3．自社サービスやプロダクトと「資格チャレンジの日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4．発信するコンテンツを作成する
STEP5．媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「資格チャレンジの日」を広報PRに活かした事例
「資格チャレンジの日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「資格チャレンジの日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。また、記念日にちなんだプレスリリースではない事例も、今後「資格チャレンジの日」に絡めた広報PR活動を実施するうえでのヒントを得られるはずです。
事例1．2012年より開始した相続診断士®の合格者が5万人を突破
一般社団法人相続診断協会は、相続に関する基礎知識を身につける「相続診断士®」資格の2025年2月の合格者が5万人を突破したことをプレスリリースで発表しました。
プレスリリースでは、高齢化社会に伴い相続の専門知識が求められる社会的背景を示しながら、資格取得の社会的意義や将来の展望を伝えることで、ニュース性を高めています。シンポジウムの様子がわかる画像をメインに設定したり、業種別に資格取得率がわかるグラフを掲載したりするなど、見てわかる要素を盛り込んだ構成がGOOD。
記念日に配信されたプレスリリースではありませんが、社会的背景や資格取得の意義をわかりやすく伝えるとともに、受験のしやすさや学習環境を示すことで、対象者の興味を引く工夫がみられます。
事例2．日本語能力試験合格に向けた直前対策講座の提供を開始
株式会社学研ホールディングスのグループ会社、株式会社TOASUは、2025年7月の日本語能力試験（JLPT）N3・N4合格を目指す外国人労働者向けの直前対策講座を開始することをプレスリリースで発表。オンライン形式と自宅学習サポートを組み合わせ、働きながらでも効率的に学習できる環境を提供します。
プレスリリースには、働きながら資格取得を目指す外国人労働者の「シフト勤務・夜勤などで学習時間の確保が難しい」という具体的な課題を提示し、その解決策として「オンライン講座＋自宅学習サポート」を紹介。また、資格の重要性や社会的背景について詳しく説明し、資格の必要性を明確に伝えています。
記念日に絡めた発信ではありませんが、講座の特徴や概要だけでなく、資格の背景や必要性を丁寧に説明することで、利用促進につながる事例といえるでしょう。
参考：2025年7月JLPT（日本語能力試験）N3・N4合格に向けた直前対策講座が、学研グループのTOASUから新登場！
事例3．「簿記資格取得の実態調査」の結果を発表
株式会社学研ホールディングスのグループ会社、株式会社ベンドが運営するスキルアップ研究所は、「簿記資格取得の実態調査」の結果をプレスリリースで発表しました。
プレスリリースでは、具体的な数値やグラフを活用し、資格取得の現状をわかりやすく解説しています。グラフとテキストをバランス良く取り入れることで、視覚的に情報を整理し伝わりやすい点がGOODです。
記念日に合わせたプレスリリースではありませんが、データを活用した構成や、今後の課題・展望についても丁寧に説明している点が参考になります。
参考：スキルアップ研究所、「簿記資格取得の実態調査」の結果を発表
「資格チャレンジの日」をきっかけに広報PRの取り組みをしてみよう
毎月1日の「資格チャレンジの日」は、民間・国家を問わず、各種資格に注目が集まりやすい日です。社会人向けの資格取得講座を展開する企業の方や、資格に関する書籍を扱う企業の方にとっては特に、「資格チャレンジの日」を切り口として自社商品・サービスの魅力を伝える良い機会になるでしょう。
お伝えした事例を参考に、ぜひ自社商品・サービスと「資格チャレンジの日」をかけ合わせた広報PR施策を考えてみてください。
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