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世界気象デー(3月23日)|意味や由来・広報PRに活用するポイントと事例を紹介

今日は何の日世界気象デー(3月23日)|意味や由来・広報PRに活用するポイントと事例を紹介

3月23日は「世界気象デー」。今回は「世界気象デー」の意味や由来を解説します。

また、「世界気象デー」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例を紹介します。

広報やマーケティングネタを探している方、特に気象業界の方や気象に関連する製品やサービスを提供している企業などはぜひ参考にしてみてください。

「世界気象デー」の意味・由来とは?

3月23日は「世界気象デー」です。1950年(昭和25年)のこの日、世界気象機関条約が発効したことを記念して世界気象機関(WMO)が発足10周年の1960年に制定しました。国際デーの一つ。

「気象知識の普及や国際的な気象業務への理解の促進」を目的とし、毎年キャンペーンテーマを設けて啓蒙活動などを行っています。

日本では毎年気象庁が「世界気象デー」のキャンペーンテーマについて発信し、気象への関心と理解を促しています。

「世界気象デー」をきっかけに広報PR活動する効果

「世界気象デー」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「世界気象デー」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。

特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「世界気象デー」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。

自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。

「世界気象デー」を元に発信をする流れ

「世界気象デー」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。

STEP1.「世界気象デー」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む

STEP2.コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める

STEP3.自社サービスやプロダクトと「世界気象デー」をかけ合わせ、発信内容を検討する

STEP4.発信するコンテンツを作成する

STEP5.媒体を選び情報発信する

特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。

トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。

「世界気象デー」を広報PRに活かした事例

「世界気象デー」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。

次に、これから「世界気象デー」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。

事例1.気候変動に関する専門知識を活かした取り組みと今後の展開をわかりやすく紹介

気候変動に係るリスク分析や気象・気候データ利活用を共同で推進してきたKPMGコンサルティング株式会社と一般財団法人日本気象協会は、2023年2月より有限責任あずさ監査法人と提携し、気候変動リスク分析高度化を支援する取り組みを開始。気候変動で将来の平均気温が2℃あるいは4℃上昇した場合のシナリオを想定し、株価・債券価格影響や、水害による災害犠牲者推計などを実施しています。

「世界気象デー」にちなんだ広報活動ではありませんが、専門的な知識をグラフや図解で説明し、取り組みの内容をわかりやすく読み手に伝えているプレスリリースです。また、気候変動による社会的課題を提示したうえで、3社の今後の展開について伝えており、読み手に気づきを与える工夫もGOODポイントといえます。

参考:KPMGコンサルティングと日本気象協会、あずさ監査法人と共同でT&Dホールディングスの気候変動リスク分析高度化を支援

事例2.気象庁で自社システムを構築し、稼働開始を発表

富士通株式会社は、気象庁で新スーパーコンピュータの稼働を開始したことをプレスリリースで発表しました。「世界気象デー」の事例ではありませんが、気象にまつわる自社システムについての情報を発信した好事例です。

プレスリリースでは「背景」をまとめたうえで、導入したシステムの写真と「今後について」も紹介。記事はシンプルですが、稼働開始と同時にプレスリリースを配信することで、メディア関係者の目に留まりやすくなっています。

参考:台風や集中豪雨の予測精度向上に貢献する気象庁様の新スーパーコンピュータが稼動開始

事例3.気候変動による世界的リスクなどを学ぶシンポジウム

一般社団法人・Media is Hopeは、「気候変動メディアシンポジウム」の開催情報をプレスリリースで公開しました。気候変動による危機や報道のあり方などを取り上げ、学びを深めるためのプロジェクトです。

開催概要や申込フォームを明記し、登壇者・タイムラインなど当日の情報も詳しく掲載しています。開催に先駆けてプレスリリースを配信することでメディアに取り上げてもらいやすくなり、認知拡大をはじめ、参加者の増加にも効果が期待できる広報PR事例です。

参考:気候変動解決に求められる報道の在り方を議論するため「気候変動メディアシンポジウム」を開催!!

事例4.人気クリエイターと気候変動について考えるプロジェクトを始動

Bytedance株式会社は、「みんなで学ぶ気候変動」と題したプロジェクトを実施することを発表しました。人気TikTokクリエイターたちとともに、気候変動問題について考える企画です。会場のほか、TikTok LIVEでの生配信も実施。

日常的に考える機会が少ない気候変動問題ですが、TikTokというなじみのあるプラットフォームを活用することで、若者世代を中心に呼びかけているのが特徴的です。プレスリリースのアイキャッチには「海面上昇」「異常気象」「干ばつ」などを写真とともにまとめ、視覚的な理解度を高めています。

参考:TikTok、気候変動の専門家や人気TikTokクリエイター達と共に気候変動問題について考えるプロジェクト「みんなで学ぶ気候変動」を実施!11/19には若年層中心に100名が参加可能なフォーラムも開催

「世界気象デー」をきっかけに広報PRの取り組みをしてみよう

「世界気象デー」の意味や由来、広報PRに活用できそうな事例を紹介しました。

「世界気象デー」には、世界的な気候・気象に注目が集まります。世界的な課題である地球温暖化対策は、環境保全などにもつながるため、自社が独自で行っている取り組みがある場合は積極的に発信するとよいでしょう。

今一度「世界気象デー」をきっかけに自社製品やサービスを広報PRしてみてはいかがでしょうか。

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