
国際家族デー
6月5日は「環境の日」。今回は「環境の日」の意味や由来を解説します。
また、「環境の日」をきっかけに、広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例を紹介します。
広報やマーケティングネタを探している方、特に環境保全活動に取り組む企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。
6月5日は「環境の日」です。1972年のこの日からストックホルムで開催された「国連人間環境会議」を記念し、日本では1993年に「環境の日」を制定。
日本からの提案を受けて国連では同日を「世界環境デー」と称しており、世界各国で環境保全の大切さを認識し、行動のきっかけとするための取り組みが行われています。
なお、環境庁の主唱によって1991年から6月の1ヵ月間を「環境月間」とし、全国でさまざまな催しが行われています。
「環境の日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「環境の日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「環境の日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「環境の日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1.「環境の日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2.コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3.自社サービスやプロダクトと「環境の日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4.発信するコンテンツを作成する
STEP5.媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「環境の日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「環境の日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。
西日本電信電話株式会社(NTT西日本)は、2023年5月25日から6月15日にかけて実施した清掃活動のレポートをプレスリリースで紹介しました。5月30日の「530(ゴミゼロ)の日」、6月5日の「環境の日」、6月8日の「世界海洋デー」にちなんで、西日本エリアの各支店周辺を清掃する取り組みです。
プレスリリースでは実際の活動の様子がわかる写真を掲載し、「背景・目的」「結果」といったレポートを項目ごとに説明しています。関連する3つの記念日をうまく活用し、プレスリリース配信によって認知拡大効果を高めた好事例といえるでしょう。
保育・人材・介護の事業を展開するライク株式会社はグループ全社会議にて、グループ全体のサステナビリティ方針に関する説明と、活動報告を行ったことをプレスリリースで発表しました。
6月5日の「環境の日」にちなんで6月が「環境月間」とされていること、さらに創業30周年であることを記念し、ノベルティとしてマイカラトリーセットを配布。プレスリリースでは実際に配布されたマイカラトリーセットの写真を掲載し、経緯を訴求したのがGOODです。
参考:~6月は「環境月間」~ 「エコ・ファースト制度」認定企業のライクグループ、全社会議で創業30周年記念ノベルティとしてマイカトラリーセットを配布
ウォータースタンド株式会社は、2023年6月5日の「環境の日」にビーチクリーン活動を実施し、採取したプラスチックごみを活用したアート制作を実施しました。プレスリリースでは、事業を通してSDGs達成に貢献したいという目標をふまえ、ビーチクリーン活動そのものの目的や活動実績を紹介しています。
クリーン活動で採取したごみの内容や量がわかる写真のほか、ごみから作られたアート作品の写真も掲載したのがGOODです。「環境の日」の翌日というスピーディなプレスリリース配信で、メディア関係者を中心とする多くの人にタイムリーな情報を届けています。
参考:「環境の日」を記念しビーチクリーン活動と海ごみアート制作を実施
「環境の日」の意味や由来、広報PRに活用できそうな事例を紹介しました。
6月5日は「環境の日」「世界環境デー」として、国内のみならず世界中でさまざまな環境保全イベントを実施しています。さらに日本では6月を「環境月間」としているため、1ヵ月を通して環境に関連するキャンペーンを実施することができるでしょう。自社でSDGs活動を積極的に実施していたり、環境に配慮した商品を提供していたりする場合は、「環境の日」「環境月間」を活用した情報発信を行うのも一案です。記念日を活用することで、より多くの人に自社の取り組みを周知できるはずです。
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