国際家族デー（5月15日）｜意味や由来・広報PRに活用するポイントと事例を紹介

5月15日は「国際家族デー（International Day of Families）」。今回は「国際家族デー」の意味や由来を解説します。

また、「国際家族デー」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイントと、関連の事例もご紹介。

広報やマーケティングネタを探している方、特に子育て関連製品を扱う方や家族向けイベントを担当している方などはぜひ参考にしてみてください。

「国際家族デー」の意味・由来とは？

5月15日は「国際家族デー」です。国際連合総会が1993年9月に、世界各国が家族問題への認識を高め、適切な行動をとるよう推奨することを目的に制定されました。

国際連合では、家族を社会の基本単位であると認識。近年、家族の形態が大きく変化ししたことにより、子どもの社会生活への適応や高齢者のケアなど家族の能力に明確な影響を与えてきているとしています。

毎年この日には、国連事務総長からのメッセージが発表され、NPO（非営利団体）などで、家族関連の問題に取り組むきっかけになるよう、さまざまなイベントやキャンペーンが実施されています。

「国際家族デー」をきっかけに広報PR活動をする効果

「国際家族デー」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「国際家族デー」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。

特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「国際家族デー」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。

自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。

「国際家族デー」を元に発信をする流れ

「国際家族デー」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。

STEP1．「国際家族デー」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む

STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める

STEP3．自社サービスやプロダクトと「国際家族デー」をかけ合わせ、発信内容を検討する

STEP4．発信するコンテンツを作成する

STEP5．媒体を選び情報発信する

特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。

トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。

【トレンド徹底活用術 vol.0】トレンドキーワードを活用したプレスリリース作成の基本のキ！

「国際家族デー」を広報PRに活かした事例

「国際家族デー」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。

次に、これから「国際家族デー」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。また、記念日に関した事例ではないものも、今後「国際家族デー」を広報PR活動に活かすうえでヒントになるでしょう。

事例1．「国際家族デー」と周年記念に合わせてキャンペーンを開始

「託児付きランチサービス」を運営する子育て支援企業・株式会社ここるくは、10周年記念事業として、「夢の託児付きプラン：だっこを代わってもらって叶えたいコト」キャンペーンを実施。「国際家族デー」である5月15日より開始することをプレスリリースで配信しました。

プレスリリースでは、「国際家族デー」と創業10周年にちなんだ今回のキャンペーンを実施することの背景や想いを掲載しています。キャンペーン詳細の案内には特設サイトのURLを記載したり、「託児付きランチのここるく」の紹介で2013年12月より開始したメインサービスについてのYouTube動画を埋め込んだりし、情報を丁寧に届けているのがGOOD。キャンペーンの告知だけでなく、自社のビジョンなども読み手に伝わるプレスリリースといえるでしょう。

参考：5/15は国際家族デー。パパ・ママが「だっこを代わってもらって叶えたいコト」は何ですか？

事例2．結婚式を機会に家族の記録を残すプロダクトを発表

会場を持たないオーダーメイドの結婚式をプロデュースする株式会社pensee degorille（パンセデゴリレ）は、新たなプロダクトを展開することをプレスリリースで発表。家族のストーリーをオーダーメイドで編集して1冊の本にする、家族史「ma maison」の受注販売を2024年8月1日より開始します。

プレスリリースでは、自社の強みやビジョン、同プロダクトの販売に至った経緯についてを画像とともに記載。新プロダクトを紹介する前に、販売経緯や自社について触れる構成は、読み手に想いを届けます。結婚式当日に「ma maison」を見る家族の写真を掲載しているのも印象的。記念日に関する発信ではありませんが、複数の画像を載せ、新プロダクトの魅力を伝えた参考事例です。

参考：【pensée de gorille】結婚式を機会に家族の記録を残す ma maison β版販売開始

事例3．「やさしいデカフェ紅茶」の販売でマタニティライフのサポート活動を強化

「Better food for better life（心と身体にいいものを。）」を理念に掲げ、2024年に55周年を迎えた日本緑茶センター株式会社は、マタニティライフのサポート活動についてプレスリリースを配信。日本マタニティフード協会に加盟する同社が販売する「やさしいデカフェ紅茶」を通して、妊産婦さんへのサポート活動を行っています。

プレスリリースでは、マタニティライフに悩みを持っていた方のインタビュー内容を中心に、商品の開発背景などについても掲載しています。記念日にちなんだ発信ではありませんが、妊婦も家族も楽しめる商品を通した社会的な活動内容と絡めてインタビューを載せることで、共感を生んだ好事例です。

参考：「やさしいデカフェ紅茶」を取り入れたマタニティライフで笑顔の毎日を応援！健やかな暮らしをサポートする【日本緑茶センター株式会社】