
笹かまの日
5月31日は「世界禁煙デー」。今回は「世界禁煙デー」の意味や由来を解説します。
また、「世界禁煙デー」をきっかけに、広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例を紹介します。
広報やマーケティングネタを探している方、特にイベント関連業界の方や、健康を推進する商品を提供している企業は、ぜひ参考にしてみてください。
5月31日は「世界禁煙デー」です。世界保健機関(WHO)が、喫煙しないことが一般的な社会習慣となることを目指し1989年に制定しました。毎年テーマを設定し、禁煙の推進を各国に呼びかけています。日本の厚生労働省においても、1992年から世界禁煙デーに始まる1週間を「禁煙週間」として定めています。各自治体や多くの企業では毎年地域におけるたばこ対策の推進を図る取り組みを行っています。
記念日は、一般社団法人・日本記念日協会により認定、登録されました。
「世界禁煙デー」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「世界禁煙デー」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「世界禁煙デー」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「世界禁煙デー」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1.「世界禁煙デー」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2.コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3.自社サービスやプロダクトと「世界禁煙デー」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4.発信するコンテンツを作成する
STEP5.媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「世界禁煙デー」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「世界禁煙デー」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。
東京都は、2025年5月31日の「世界禁煙デー」と、6月6日までの「禁煙週間」にちなんでプレスリリースを配信。公益社団法人・東京都医師会と共同で、都内施設を受動喫煙防止のシンボルカラーであるイエローグリーンにライトアップすることを発表しました。
プレスリリースでは期間中の取り組みだけでなく、SNSへの投稿も呼び掛けて認知拡大を図ったのがGOOD。東京スカイツリーや東京都庁など、実際のライトアップをイメージできる画像も複数掲載しています。
参考:イエローグリーンの輝きと共に、禁煙や受動喫煙対策について考えてみませんか?
禁煙プログラム「みんチャレ禁煙」を展開するエーテンラボ株式会社は、無料の禁煙セミナーについてプレスリリースを配信しました。2025年5月31日の「世界禁煙デー」に先駆けて、企業・健康保険組合の担当者向けに展開するプログラムです。
セミナーの開催日時やテーマなど概要がひと目でわかる画像を掲載し、実施の背景にも触れたプレスリリース構成がGOOD。開催の約2週間前にプレスリリースを配信することで、メディア関係者や想定の対象者に広くアプローチできています。
参考:企業・健保会員数700社以上「禁煙推進を考える会」が産業医科大学・大和 浩教授の無料禁煙セミナーを開催
公益社団法人・日本医師会は、2025年5月31日の「世界禁煙デー」に合わせて、中学生を対象としたセミナーを開催することをプレスリリースで発表。同会が後援する映画館証券やQUOカードなど、参加者へのプレゼントについても紹介しました。
中学生やその家族が親しみやすいイラストを交え、セミナーの意義を明確に伝えたのがGOODポイントです。応募フォームや関連イベントのリンクも明記し、プレスリリースから行動に移しやすいよう配慮された構成も参考になる好事例といえるでしょう。
参考:【日本医師会】中学生の参加者募集!!たばこや新型たばこの害について一緒に学んでみませんか
記念日に合わせ、禁煙や関連する取り組みを行っている事例を紹介しました。禁煙による健康関連イベントやアイテムの販売は、「世界禁煙デー」や「禁煙週間」に絡めると、より多くの人に周知できるでしょう。健康にまつわる調査リリースを発表するのも一案です。
記念日をうまく活用すれば、毎年決まった時期に自社商品やイベントに関する広報PRができるのではないでしょうか。
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