しらすの日
5月3日は「世界報道自由デー」。今回は「世界報道自由デー」の意味や由来を解説します。
また、「世界報道自由デー」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例を紹介します。
広報やマーケティングネタを探している方、特にマスコミ業界の方や報道に関わるサービスを提供している企業、イベント企画を行っている企業などはぜひ参考にしてみてください。
「世界報道自由デー」の意味・由来とは？
5月3日は「世界報道自由デー」です。1993年（平成5年）12月、世界人権宣言・第19条に基づく表現の自由を尊重するために国連総会によって制定されました。
1991年にナミビア共和国の首都ウィントフックで開催されたUNESCOのセミナーにて、「アフリカの独立した多元的な報道の促進に関するウィントフック宣言」が採択されたのが5月3日でした。この日にちなみ、毎年5月3日は「世界報道自由デー」となりました。
この日は報道の自由という基本的人権を尊重し、世界中の報道の自由を評価し、また職務中に命を落としたジャーナリストたちを称える日でもあります。毎年、UNESCOや世界新聞協会などを中心としたさまざまなイベントが開催されています。
「世界報道自由デー」をきっかけに広報PR活動する効果
「世界報道自由デー」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「世界報道自由デー」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「世界報道自由デー」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「世界報道自由デー」を元に発信をする流れ
「世界報道自由デー」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1．「世界報道自由デー」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3．自社サービスやプロダクトと「世界報道自由デー」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4．発信するコンテンツを作成する
STEP5．媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「世界報道自由デー」を広報PRに活かした事例
「世界報道自由デー」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、「世界報道自由デー」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になるポイントを紹介します。記念日にまつわる事例ではないものの、これから「世界報道自由デー」の広報PRにつなげられそうな事例をまとめています。
事例1．スポーツ紙が報じてきた写真や紙面と展示するイベント
株式会社報知新聞社は、「『瞬間の記憶』スポーツ報知 報道写真展」の開催情報をプレスリリースで発表しました。戦後、報知新聞がスポーツ紙に転換してからの写真・紙面、写真パネルなどを展示する企画展です。
京阪百貨店が協力、報知新聞社が主催するイベントで、無料で閲覧できるのが特徴。古い歴史の中でさまざまな写真・紙面を展開してきた、同社ならではのプロジェクトともいえます。プレスリリースとして開催情報を発信することで、より多くの人へ認知を広めた広報PR事例です。
参考：スポーツ報知報道写真展「瞬間の記憶」4月27日(木)から京阪百貨店守口店で開催
事例2．ジャーナリズムの本質をまとめた解説本を発売
株式会社新潮社は、新書籍『ジャーナリストの条件 時代を超える10の原則』の発売情報をプレスリリースで公開しました。SNSや広告の概念や報道関係者としての客観性など、ジャーナリズムの本質をまとめた解説本です。
プレスリリースでは本の表紙画像を掲載し、本書の特徴を詳しく紹介した内容がGOODポイント。目次も章に分けてピックアップし、読み手が知りたい情報を網羅できるよう配慮されています。「世界報道自由デー」の広報PRではありませんが、プレスリリース配信で認知拡大効果を発揮した好事例です。
参考：いま、ニュースに求められるものは何か。アメリカで20万部以上売れ、25を超える言語に翻訳された世界的ベストセラー『ジャーナリストの条件 時代を超える10の原則』本日発売！
事例3．気候変動の報道に関するシンポジウムを開催
気候変動報道強化を目的にサポート事業を手掛ける一般社団法人・Media is Hopeは、2024年1月に開催する「気候変動メディアシンポジウム」についてプレスリリースを配信しました。メディア関係者や科学者たちが登壇し、気候変動報道についてディスカッションなどを展開するプログラムです。
開催の数週間前に配信されたプレスリリースは多くの注目を集め、団体としての取り組みを知ってもらうきっかけにもなっています。「世界報道自由デー」の事例ではありませんが、シンポジウムの魅力を発信し、独自性や話題性をアピールしたプレスリリースといえるでしょう。
参考：気候変動解決に求められる報道の在り方を議論するため「気候変動メディアシンポジウム」を開催！！
世界報道自由デーをきっかけに広報PRの取り組みをしてみよう
「世界報道自由デー」の意味や由来、広報PRに活用できそうな事例を紹介しました。
「世界報道自由デー」にちなんだイベントやキャンペーンを開催したり、マスコミや報道に関するさまざまなプレスリリースを出したりするのも一案です。自社で「世界報道自由デー」の取り組みを行っている場合は、SNSなどで発信してみてもよいでしょう。
今一度「世界報道自由デー」をきっかけに自社製品やサービスを広報PRしてみてはいかがでしょうか。
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