【PR TIMESノウハウ】プレスリリース配信の効果・効果的な配信ケース

PR TIMESでプレスリリースを配信する効果

PR TIMES以外にもプレスリリースを配信する方法はたくさんあります。メディア関係者の方へ郵送やメールなどで直接プレスリリースを送ったり、自社のコーポレートサイトへ情報を掲載したりすることも「プレスリリース配信」のひとつです。

そんな中でPR TIMESを活用すると何が違うのか、PR TIMESの機能とプラットフォームを活用することでどのような効果が期待できるのかについて、まずはご紹介します。

情報を求めるメディアにリーチしやすい

PR TIMESでは、10,600媒体を超えるプレスリリースの配信メディアリスト、情報収集のために会員登録する26,000人以上の個人記者・編集者などとの配信ネットワークを形成しています（2024年2月末時点）。そのため、プレスリリースの内容に応じて、その情報を欲している方々に届けられるよう、配信先を調整しやすい設計になっています。

個々のプレスリリースごとに設定する「キーワード」「カテゴリ」「位置情報」などの属性に応じて、その情報を求めているメディア関係者にプレスリリースを自動メール配信でお届け。さらに、発信されたプレスリリースを集約するプラットフォーム「PR TIMES」内でプレスリリースを閲覧すると、関連情報を辿りやすい設計になっています。特定のカテゴリの情報を求めているメディアに自社のプレスリリースが届きやすい仕組みが整っているといえます。

これらは、プレスリリースを配信するだけでなく、リーチを促す仕組みの一例です。

また、PR TIMESのデータベースにあるおよそ10,600のメディア・専門家の中から情報の種類やカテゴリに応じてプレスリリース配信先を予め指定する「メディアリスト」機能を用意。情報のミスマッチを減らしながら、まだ関係性のないメディアや自社のメイン事業とジャンルの異なるメディアと新たに接点を持つことができます。

指定したメディアリスト内の連絡先には、プレスリリースを公開したタイミングで一斉にメールでプレスリリースが配信されるようになっているので、個別でメールを送信する場合に比べて送信ミスや開示時間のバラつきを防ぐことができます。

関連記事： 【PR TIMESノウハウ】メディアリストの作成・設定方法

メディア掲載のきっかけが作りやすい

PR TIMESでは、企業や団体が配信したプレスリリースをメディア関係者の方々がニュースにしやすいような仕組みづくりに注力しています。プレスリリースを配信する企業だけでなく、その情報を活用するメディア関係者の方々、そしてその先にいる生活者の方々すべてにとっても有益なプラットフォームを目指すことで、必要な情報が必要な人により届きやすいサービスにすることを目指しているからです。

通常、記者・編集者などのメディア関係者は自社メディアでニュースを掲載するまでに

• 自社メディアに合ったネタの情報収集
• ネタの詳細情報や事実の確認
• 掲載に必要な素材の収集

といった業務を行う必要があります。このような業務をPR TIMES上の機能で補助することで、プレスリリースで発表された情報をニュースにしやすくしています。

さらに記事にするうえで必ず必要となる画像素材のダウンロード機能、関連するプレスリリースを一覧で確認できるカテゴリやキーワードの設定機能など、プレスリリースの配信側と受信側が相互にマッチするような機能を実装しています。

SNSやネットワーク上で情報が届きやすい

PR TIMESは、月間最高8,900万PVを超えるプラットフォームです（2024年2月末）。日々配信されるプレスリリースは、メディア関係者だけでなく、多くの一般生活者の方々にも閲覧されています。

また、PR TIMESと連携してプレスリリースを投稿するPR TIMESの公式SNSもあります。公式SNSはそれぞれプレスリリースのカテゴリごとに14のアカウントに分かれており、すべてのプレスリリースがいずれかのアカウントから投稿されるようになっています。プレスリリースがニュースとしてSNSのタイムライン上に表示されるため、X（旧Twitter）やFacebookをはじめとしたさまざまなSNSでシェアされされる可能性も。より多くの人の目に触れるチャンスが広がります。

また、PR TIMESではテキストを打ち込むだけでなく、文字装飾や画像・動画挿入機能も豊富です。読んだ人が思わずSNSでシェアしたくなるようなコンテンツ力の高いプレスリリースが作成でき、SNSで自社と生活者の新たな接点をつくることができます。

PR TIMESの活用が効果的なケース

PR TIMESの各機能とともに期待できる効果を紹介してきました。次は実際にどんな場面での活用が効果的なのか、またどのように使うのがもっとも有効なのかについてお伝えします。

ケース1：初めてプレスリリースを発表するとき

企業としてプレスリリースを発表する際は、プレスリリースを送信・送付するメディアの選定や発表までのスケジュールの進行・管理、原稿作成や発表後のメディア関係者への連絡などさまざまな活動を進めていく必要あります。慣れないうちは戸惑うことも多いでしょうし、実際に効果があるのかどうか不安に感じることもあるでしょう。

こういったときこそPR TIMESの出番。直感的に操作できる編集画面からプレスリリースを入稿し、ジャンルやカテゴリに応じて自動的にメディアリストを選定。予約配信でスケジュール通りにプレスリリースを一斉配信することができます。

また、作業に不安が残るときには、プレスリリースの配信日まで時間に余裕を持った上で、PR TIMESのサポートデスクにお気軽にお問合せください。操作や配信先・配信スケジュールについて、ご相談に乗りながら一緒に進めていくことができます。

こちらの記事ではプレスリリース配信のための入稿方法を紹介しています。ぜひ参考にしてください。

ケース2：メディア関係者だけでなく生活者にも情報を届けたいとき

プレスリリースには、さまざまな届け方があります。FAXやPDFファイルのメール添付でメディア関係者に送るのはもちろん、コーポレートサイトやブログへの掲載、PR TIMESのようなプレスリリース配信サービスを利用することもできます。

プレスリリースをどこに配信するか考える場合は、どんな人に届けたいかで選ぶのがおすすめです。PR TIMESでは、プレスリリースをプラットフォーム上に公開するとメディア関係者への一斉配信・SNSへの連携投稿が行われます。そのため、メディア関係者・生活者の両方に向けた情報発信が可能です。

ケース3：検索などを通じて自社の情報をプル型で届けたいとき

PR TIMESはその膨大な情報量や企業発の公式情報を集約しているという特性上、Googleなどの検索エンジンに信頼性の高いニュースサイトとして認識されています。

そのため、PR TIMES上で公開されているプレスリリースが検索結果の上位に表示されることもしばしば。

結果として、社名を含んでいないキーワードでもPR TIMES上のプレスリリースが検索結果に表示され、情報収集をしていたメディア関係者や生活者が自社のプレスリリースにアクセスしてくれる可能性が考えられます。

PR TIMES上への掲載期間には制限がなく、一度配信されたプレスリリースは取り下げの手続きを行わない限り半永久的に公開されます。そのため、数年前に配信したプレスリリースが検索を通じて再び閲覧されることなどもあります。

自社と生活者・メディア関係者の接点を増やすという点で、PR TIMES上に情報を蓄積しておくことは有効といえるでしょう。

まとめ

プレスリリースはメディア関係者のみに向けた「報道関係者向け資料」から、メディア関係者を含めたさまざまな一般生活者が直接目にする「ニュース」へとその役割を変化させてきました。

企業が発信する公式の一次情報として、自社の想いと共に届けられるのがプレスリリース特有の価値です。誰にどんな形で届けたいのかを十分に練り、大切な人に届ける手紙のように、楽しみながらプレスリリースを作成・配信していきましょう。その作成業務や配信の効果に関して、PR TIMESがお役に立てれば幸いです。