「パブリシティ」の意味とは？広報やPRとの違い【知っておきたい広報用語】

「パブリシティ」とは？

パブリシティは広報PR活動の一種で、自社の製品や事業に関する発表をしたり、取材に応じたりすることで、マスコミ媒体に取り上げてもらう活動のことです。

英語の「publicity」は「宣伝」や「世間に対して広く知ってもらうこと」の意味で用いられますが、国内の広報業界では、宣伝よりも「報道」の意味合いが強いです。

たとえば、プレスリリースやイベントなど、報道関係者に向けて発信した結果、ニュース掲載や報道につながった場合、「パブリシティ（報道）につながった」などのように表現します。

パブリシティには、「ノンペイドパブリシティ」と「ペイドパブリシティ」があります。

ノンペイドパブリシティの意味

ノンペイドパブリシティは、「ノンペイド（non-paid）」とあることからわかるように、お金を払わずに行うパブリシティのことです。

広報PR活動においては、「パブリシティ」は「ノンペイドパブリシティ」を指すことが多く、フリーパブリシティと言われることもあります。

メディアに広告費を払わないため、必ず記事や番組で取り上げられる保証はありません。また、メディアが取材で得た情報を基に編集するため、内容を企業側でコントロールできないことがデメリットです。

宣伝っぽくない情報であれば信頼しやすい、という消費者も多いでしょう。ノンペイドパブリシティは、メディアという「第三者」の視点で伝わるため、客観性のあるコンテンツとして受け入れやすい、というメリットがあります。また、媒体の種類によってはピンポイントなマーケティングにつながるため、広報PR活動の効果が高くなることもあります。

ペイドパブリシティの意味

ペイドパブリシティは、「ペイド（paid）」とあることからわかるように、お金を払って行うパブリシティのことです。

広報PR活動のうち、メディアにお金を払って記事や番組上で宣伝してもらうことを、ペイドパブリシティといいます。ペイドパブリシティはお金を払って宣伝するので、情報をコントロールできるのが特徴とされています。

ちなみに、「パブリシティ」という表現は、広報PR業界では基本的に「ノンペイドパブリシティ」を指すときに使います。ペイドパブリシティの時に「パブリシティ」と表現しないように気をつけましょう。

「パブリシティ」と「PR」「広報」との違い

ここで、「パブリシティ」と「PR」「広報」の違いを確認しておきましょう。

パブリシティも広報も、PR活動に含まれます。それぞれ、社会やそれぞれのステークホルダーと良好な関係を築くためにあるものです。

こちらの記事で、「広報」と「PR」と「広告」の違いを詳しく説明しているので、気になった人は確認してみてください。

パブリシティ活動に取り組む3つのメリット

広報PR担当者がパブリシティを獲得するため、メディアにアプローチすることを「パブリシティ活動」といいます。具体的にはどのようなメリットがあるのでしょうか。こちらでは、パブリシティ活動を行う利点について、ご紹介します。

メリット1．メディアを通じて、多くの人に情報を伝えられる

生活者がプレスリリースを直接読むこともありますが、メディアにニュース記事などとして掲載されると、より多くの人に自社の情報を届けられます。

また、特定の分野に特化したメディアに掲載された場合、その分野に興味がある人にも広く情報を届けることができます。認知度を上げ、情報を届けたい相手にリーチしやすくなる点から、メディア掲載は重要な広報PR活動のひとつです。

メリット2．予算がなくても実施しやすい

パブリシティ活動は、多額の予算を組む広告とは異なります。予算の有無に関わらず、メディアと適切なコミュニケーションを取りつつ行う手法であるためです。

注意すべき点は、パブリシティ＝「無料の広告」ではないことです。報道は広告ではなく、読者に価値ある情報・ニュースを届ける役割があります。そのため、取材でやりとりした情報の中から、メディア側の編集部が取捨選択し、企業にとって都合の良い内容を省くこともあります。

広告と違って、パブリシティは企業が掲載の有無や内容をコントロールできないのが通例です。広報PR担当者は、メディアが提供するニュースバリューを理解したうえで記者と関係を構築し、広報PRのネタを提供しましょう。

メリット3．企業の信頼性が高まる

メディアに取り上げられるということは、第三者から認められているということ。まったく聞いたことのない企業よりも、取材を受けていたり、日ごろ目にしたりする企業のほうが、信頼できます。

全国紙やキー局の番組など、有名なメディアに露出があれば、全国区で企業の信頼度が高まります。特定の分野に強い専門メディアに掲載されれば、その分野で知名度を獲得できます。

社会から信頼されることは、長期的には広報PRの目的でもある「ステークホルダーとの望ましい関係構築」に役立つといえるでしょう。

広報PR担当がパブリシティを行う5つのアプローチ方法

では、広報PR担当がパブリシティを行うにはどのような方法があるのでしょうか。ここでは、すぐに実践できる5つのアプローチ方法をご紹介します。

1．プレスリリースをメディアへ送る

プレスリリースには企業の新しい情報が詰まっているため、メディアの記者は届いたプレスリリースを見て取材を申し込むことも多いです。自社を取り上げてほしいという希望があれば、個別にプレスリリースを送ってみましょう。

自社のプレスリリースを送付する先をまとめた「メディアリスト」を作成することも有効です。

メディアの記者は日々、数十～数百枚のプレスリリースの中からニュースとなるトピックを探しています。プレスリリース配信は、パブリシティを獲得する手段のひとつとしてもっとも代表的といってもよいでしょう。

2．記者会見を開く

記者会見や説明会を開催することも大切です。プレスリリースの文章だけでは伝わりにくい製品・サービスの魅力、企業の雰囲気を直接伝えることができます。

会場で自社の開発担当者と記者が交流したり、実際の商品を展示したりすることも可能です。こうした場合は、記者会見がそのまま取材の場となることもあり、パブリシティを獲得するチャンスとなります。

3．記者に実物を見てもらう

記者が商品を手に取る機会を設けることも重要です。食品やコスメなど、実物を見たり使用したりすることで良さが伝わる商品のアピールに適しています。

新商品のテスターやサンプルをメディアに送付するか、直接会うタイミングで実際に渡すなどすることで、色、食感、機能などを直感的に理解してもらいやすくなります。

加えて、先方が商品やサンプルを撮影できるため、写真や映像と一緒に紹介してもらえる可能性も高まります。

4．メディアへ企画提案する

広報担当者がメディアに企画を提案するのも一計です。

たとえば情報を発信する際に「ひとつの新商品・取り組みではエピソードが弱い」「かなり前から売っている商品だが、最近流行のジャンルかも」などと思ったことはありませんか。

ニューストピックは切り口次第で露出が増えます。上記の例では、市場規模などのファクトとなるデータとともに新製品の強みを紹介したり、流行に沿った文脈で既存の商品を紹介したりしても良いかもしれません。

ある程度、メディアの記事やコーナーの趣旨なども理解したうえで「何がニュースとして取り上げてもらえるか」を考えることが理想です。

パブリシティを増やせそうな企画を自ら作り、メールや対面で記者に提案してみましょう。

【参考記事】
新聞掲載につなげる広報活動とは？取り上げやすいネタや6つのテクニックを解説
テレビ露出・取材につなげる広報活動とは？元番組制作スタッフが教える7つのテクニック
雑誌に掲載してもらう4つの広報テクニックとは？

5．ランキングや公募、企画に応募する

メディアが主催するコンペや賞に応募する方法もあります。

メディアでは優れた発信やサービスなどを紹介するため、独自の広告賞や製品賞を設けていることがあります。新規の発信を行うプレスリリースとは異なり、過去数ヵ月～数年の実績で応募できることもあり、入賞すると露出が増える可能性があります。

広報PR担当者は気になるメディアのコンペや賞を常にチェックして、応募できそうなコンテンツがあれば積極的に応募してみてください。

広報PR担当がパブリシティを行うときに知っておきたい3つの注意点

次に、広報PR担当者がパブリシティを行うときに知っておきたい注意点を説明します。パブリシティは広報PR担当者とメディア側の思いが一致して初めて成り立つもの。注意点をきちんと押さえてから取り組みましょう。

注意点1．広告ではないことを理解する

パブリシティは、お金を払ってつくる「広告」とは異なり、メディアを通じた「報道」の一部です。報道においては、自社のアピールよりも客観性とニュースバリューが重視されることを忘れないようにしましょう。

必要な情報はすべてプレスリリースや、それに付帯する情報として過不足なく伝える姿勢が重要です。電話・メールを通じた記者からの事実確認にも、できるだけ丁寧に対応しましょう。

内容に誤りがあった際に、メディア側に事実関係の誤認とミスがあれば、文言調整・画像差し替えなどの対応をしてもらえることもあります。ただ、企業が追加で要求する調整は、かなり通りにくいです。

広告と異なり、パブリシティの主体はメディアであることを忘れないようにしましょう。

注意点2．意図していない記事になることもある

自社のさまざまな情報をメディアに提供してパブリシティの機会を増やすこと、社外に出る情報をコントロールすることが広報PR担当者の仕事です。

パブリシティの主体はメディア側にあり、基本的に未公開情報は「ニュース」として取り上げられやすいです。取材で話したことは、こちらの一存で「オフレコ」にはできないことを強く意識し、情報管理を徹底しましょう。

また、良くも悪くもニュースとなるトピックを主軸に取り上げられることを覚悟しましょう。たとえば新製品なら「今までになかった製品か」「このタイミングで取り上げる意味があるか」といった視点で切り取られて、ほかの部分をうまくアピールできないこともあります。

注意点3．双方の思いの重なりで成り立っている

メディアは企業の広報PRのためではなく、原則として読者や生活者、社会のために報道を行います。

時にはメディアに意図していない部分を紹介されたり、互いの利益が反目しあったりすることもあるでしょう。重要なのは、そのような前提を理解し、日ごろからメディアとの信頼関係を構築することです。

報道は、うれしいニュースばかりではありません。たとえば景気の冷え込みや災害などといった切り口で申し込まれる取材もあります。新製品の紹介だけでなく、こうした社会的なテーマでも情報を提供することも、メディアからの信頼を積み上げることにつながります。

信頼感を高めつつ、メディアが必要とするニュースと自社の広報PRが重なり合う部分を探しましょう。そのコミュニケーションの中で、自社の思想や製品のコンセプトなども理解してもらえるよう、根気強く伝えていくことが大切です。

メディア関係者と良い関係で共に情報発信を

今回の記事では、パブリシティに関するメリットや注意点について説明しました。広報PRの目的でもある「ステークホルダーと望ましい関係を築く」ためにも、パブリシティが果たす役割は大きく、日ごろからメディアリレーションを丁寧に行う必要があります。

企業にとってパブリシティは、メディアを通じてたくさんの人に情報を届けられるメリットがあります。メディア側にとっても、読者のためになる記事を作るために企業から発信される情報は大切です。

パブリシティの意味や役割をしっかりと理解して、メディアと企業の双方にとってプラスとなる広報PR活動を行うよう意識しましょう。

＜編集：PR TIMES MAGAZINE編集部＞