【PR TIMESノウハウ】プレスリリースは複数回配信できる？類似情報を配信したいときの考え方

PR TIMESで同じトピックスの内容は複数回投稿できるの？

冒頭でご紹介した通り、PR TIMESでは配信いただくプレスリリースの掲載基準を定めており、同一内容の再告知は新規公開情報を含まないプレスリリースとして配信を受け付けておりません。

PR TIMESのプレスリリース掲載基準に関しては、こちらの記事でも解説していますので、参考にしてみてください。

PR TIMESで配信できない類似情報

では、PR TIMESで配信することのできない「類似情報」にはどのようなものが挙げられるのでしょうか。掲載基準に則ってPR TIMESがチェックをおこなう3つのケースをご紹介していきます。

１．同じ文面のプレスリリースは配信はできない

PR TIMESでは、過去に配信したプレスリリースと同じ文面での配信はできないことを配信基準にて定めています。プレスリリースは、企業や団体が社会に向けて発表する公文書であり、メディアや生活者に対して有益な情報（ニュースバリューのある情報）を含んでいることが前提となるためです。

タイトルや本文まったく同じ文面ではなくても、発表の主旨が同一であれば重複に当たります。

２．新規情報がない場合は配信できない

続いて、既存製品や過去に発表したサービスの再告知を目的としたプレスリリースは、新規公開情報が含まれないため、配信することができません。

製品やサービスをプレスリリースとして発表する場合、商品発売日やサービス提供開始日など日付の記載が重要であり、それらの情報が含まれていないプレスリリースは追記をお願いするケースもあります。

一方で、世の中の潮流や社会のニーズに対して、過去に発表した自社の製品やサービスがマッチするという可能性がある場合に、話題に関連付けて再び情報を発信したいというタイミングもあるでしょう。自社製品やサービスの活用方法を紹介したり、会社や事業の情報を「ニュースレター」の形式にまとめてお知らせできるケースもあります。そのような場合は、一般公開ではなくメディア限定公開としての配信をご案内しています。

３．「あと〇日！」など集客目的の再告知は配信できない

イベント開催やキャンペーン実施などのプレスリリースにおいて、すでに発表された情報に関しては、「締め切りまであと〇日」や「イベント終了まであと〇日」などのように、集客目的でプレスリリースを複数回配信することはご遠慮いただいています。

集客を狙ってプレスリリースの配信を行う場合には、「追加の新情報」が含まれている必要があります。「日が迫ってきた」ということ自体は、企業が主体となる活動としての新情報には当たらないため注意が必要です。

PR TIMESで類似情報を発信する場合の対応方法

すでにプレスリリースとして配信した製品やサービスに関連する情報を、時間を置いてもう一度配信する場合には、必ず新規公開情報が必要であることをご紹介してきました。

では、メディアや生活者にとってのニュースバリューをつくるために、新規公開情報を準備するにはどのような対応方法が考えられるでしょうか。3つの切り口をご紹介します。

１．新規キャンペーン情報を切り口にする

1つ目は、製品やサービスに付随した「新規キャンペーン」を切り口とする方法です。

例えば、すでに発売されている製品やサービスであっても、X（旧Twitter）などSNSと連動したキャンペーンを新たに企画し、その公開を新情報としてプレスリリースのフックに活用することができるでしょう。

キャンペーンを開始する文脈が唐突すぎると、プレスリリース自体は配信できても「宣伝」として読み飛ばされてしまう可能性もあるため、時節や社会性などを意識した企画ができるのがベストです。

２．リニューアルや新機能のお知らせをメインにする

2つ目は、リニューアルや新機能のお知らせをメインにする方法です。

既存製品やサービスのリニューアルが行われた場合、新たなパッケージや、リニューアルによって追加された新機能・新サービスなどは、顧客やユーザーにとって新たな価値になります。

どのような理由でどんな機能が実装されたか。それによってどう商品やアプリが便利になったのか。提供開始から現在までの反響はどのくらいか。こうした情報と合わせて再び商品・サービスの魅力について伝えましょう。

３．「100万ダウンロード突破」などの記録をフックにする

3つ目は、「100万食完売」や「100万ダウンロード突破」など、記録をフックに発表する方法です。

商品の場合は累計販売個数、プラットフォームやサービスの場合は登録利用者数などの切り口があります。

数字は客観的にサービスのインパクトを発信できる絶好の機会です。販売数・登録者数の伸び率が一目でわかるようなグラフなどを作成し、注目サービスとして認識してもらいましょう。なお、あまりにも小刻みな記録について発表する場合など、記録自体のニュースバリューが不明な場合はプレスリリースの配信ができかねるケースもあります。

読み手にとって有益な情報なのかを考えて発信しよう

本記事では、類似情報に関するプレスリリース配信の可否と、類似情報を配信したいときの対応方法についてご紹介しました。

PR TIMESでは、独自のプレスリリース掲載基準を設けています。プレスリリースとして必要な基準を満たす重要なポイントのひとつは、新規公開情報が含まれるかどうか。読み手となるメディア関係者や生活者にとって、「自社の発表を通じて届けられるバリューは何だろう？」という視点でプレスリリースをチェックし、ニュースバリューのない単純な再告知になっていないか、ただの宣伝になっていないかを常に確認することが重要です。

同じトピックスを配信したい場合には、新しい活動に関する情報を切り口にしましょう。もしかしたらその切り口は、新しいユーザーや顧客との接点を生み出すことに繋がる、有益な情報かもしれません。プレスリリースを配信するときには、読み手にとって有益な情報になりうるかを常に考えていきましょう。