
心の介護に向き合う日
4月13日は「水産デー」。今回は「水産デー」の意味や由来を解説します。
また、「水産デー」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例をご紹介。広報やマーケティングネタを探している方、特に水産に関する事業を展開している方は、ぜひ参考にしてみてください。
4月13日は「水産デー」です。1901年(明治34年)に旧漁業法が定められたことから、一般社団法人大日本水産会が記念日として1933年(昭和8年)に発案・制定しました。
一般社団法人大日本水産会は、水産業の経済的・文化的発展を目的とした総合団体です。「水産デー」に特化したイベントは多くないものの、漁業関連の事業を行っている企業や、魚を取り扱っている企業であれば、有用な広報PRを考案できるでしょう。
「水産デー」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「水産デー」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「水産デー」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「水産デー」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1.「水産デー」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2.コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3.自社サービスやプロダクトと「水産デー」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4.発信するコンテンツを作成する
STEP5.媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「水産デー」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「水産デー」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の広報PRの参考になるような事例と、GOODポイントを紹介します。
海と日本プロジェクト広報事務局は、一般社団法人・静岡UPが開催した「浜名湖アマモ探検隊」のレポートを配信しました。海のゆりかご・海草アマモを守ることを目的とした海洋フィールド教室です。
2023年8月から2024年3月23日にかけて5回開催されたイベントでは、コアマモ群落での生き物探しやスタッフによる解説などを展開したことをレポートにて紹介。子どもたちが体験する様子を写真で紹介しながら、水産生態系や団体としての取り組みを訴求しています。記念日に関する事例ではありませんが、豊富な写真で構成されたプレスリリースが参考になります。
参考:【海の生き物を捕まえてじっくり観察】浜名湖周辺の小学生が親子で参加!「浜名湖アマモ探検隊」(第1回~第5回)を開催しました!
オーシャンソリューションテクノロジー株式会社は、第6回宇宙開発利用大賞で選考委員会特別賞を受賞し、プレスリリースで発表しました。「水産デー」の広報PR事例ではありませんが、自社の実績や功績を発信する施策として参考になります。
プレスリリースでは、受賞理由の見出しを設けて紹介し、自社代表取締役のコメントも掲載。授賞式の様子がわかる写真を掲載した記事内容もGOODです。今回の受賞をきっかけに企業の認知拡大に寄与した好事例といえるでしょう。
参考:「海と宇宙、測位・センシング・通信技術で前進する漁業を日本から」第6回宇宙開発利用大賞において、選考委員会特別賞を受賞しました
株式会社大丸松坂屋百貨店は、「もっともーっと#天草知ろうフェア&マルシェ」と題したイベント情報をプレスリリースで公開しました。新鮮な海産物をはじめ、天草市直送の食材を提供するプロジェクトです。
天草エアラインにて水産物を空輸し、とれたての鮮魚を期間限定で販売する企画が魅力。さらに、農林水産物が当たる抽選会を実施するなど、プレスリリース内でも本イベントならではの訴求ポイントを盛り込んでいます。
参考:熊本県天草市直送の新鮮でうまいもんと楽しいイベントが大集合! もっと、もーっと#天草知ろうフェア・もっと、もーっと#天草知ろうマルシェ開催
4月13日の「水産デー」には、漁業関連の事業に基づいた広報PRが考えられます。漁業だけでなく、海鮮料理を販売する店舗や、海鮮系のお菓子などを扱う企業にも有用な記念日といえるでしょう。
また、3月13日の「漁業法記念日」と合わせて、イベントやキャンペーンを検討するのも一案です。
【関連記事】