広報に向いている人の10つの特徴とは？現役広報が教える、適性がない場合の対策方法

結論：広報に向いている人は「信頼形成」を目的に、対話・改善まで回せる人

広報に向いている人を一言で表すなら、「露出を増やす人」ではなく「信頼を増やす人」です。広報の仕事は発信の巧さだけで評価されるものではなく、企業と社会の間にある期待値のズレや誤解を減らし、必要なときに関係性を更新できるかどうかで価値が決まります。

だからこそ、日々の発信を「単発の打ち上げ花火」にせず、対話によって受け止めを把握し、フィードバックを社内に戻して改善につなげ、最終的に信頼の残高を積み上げられる人ほど広報に向いています。

広報の役割は「企業と社会の信頼関係」をつくり、維持し、必要に応じて変化を促すこと

広報の役割は、企業の事実や意思決定を社会に伝えるだけで終わりません。伝えた結果として生まれる誤解や疑問、批判や期待といった反応を受け止め、企業側の説明や行動を調整しながら、関係性を良い方向へ保つことまで含まれます。

さらに重要なのは、外部の声を材料に「変えるべき点」を可視化し、経営や現場に働きかけて改善を促すことです。つまり広報とは、情報と感情が交差する場で、企業の行動とメッセージを整合させ続ける「信頼の運用者」だといえます。

情報発信だけではない：対話・フィードバック・信頼の再構築までが仕事

広報を「発信担当」として捉えると、施策が露出獲得に偏りやすくなります。しかし実務では、発信の前後にある工程こそが成果を左右します。発信前には一次情報（数字・根拠・背景・引用可否）を整え、関係者の認識を合わせ、発信後には受け止めを観測し、問い合わせや批判に誠実に対応し、社内に改善点を戻して再発防止や価値向上につなげる必要があります。

こうした往復運動を回せる広報ほど、短期の話題化に終わらず、中長期で「信頼が更新される状態」をつくれます。

向き不向きは「性格」より「動き方」で決まる：仕組み化で適性は伸ばせる

「社交的で話が上手い人が広報向き」という見方は一部しか当たりません。実際には、事実確認を怠らない、利害調整を丁寧にする、言葉と行動の整合性を取り続ける、といった「動き方」ができるかが重要です。そしてこの動き方は、才能よりも設計で伸ばせます。

たとえば承認フロー、表記ルール、素材管理、想定QA、危機時の初動手順などをテンプレ化すれば、コミュニケーションが得意でなくても品質を担保できます。広報の適性は固定された性格ではなく、再現性のある運用に落とせるかどうかで決まります。

企業のフェーズ・課題によって異なる広報に期待されていること

広報として期待されることは、企業のフェーズ、課題によって異なります。施策立案、認知度拡大、株主対応、社内広報と状況によって必要な動きが変わるのが特徴です。いずれの場合も高い倫理観を持ち合わせたうえで、関係者とコミュニケーションや調整を行うことが広報として期待されているといえるでしょう。

社内広報：組織内情報を円滑に伝えるハブとしての役割

社内広報は、社員に向けて経営方針や企業理念をわかりやすく伝え、組織全体の共通認識を醸成する役割を担います。

社内報やイントラネット、イベントなどを通して、企業理念や経営方針を企業全体に浸透させたり、社内コミュニケーションを活性化させたりすることで、社員の企業に対する安心感や信頼感を芽生えを促進させることがミッションです。社員が働きやすさや愛社精神を感じられるようになれば、離職率の低下や従業員満足度の向上につながります。社内広報活動では社員のエンゲージメントとともに全社的な生産性を高めることも期待されています。

社外広報：ブランドや企業価値を外部に伝える伝道師

社外広報では、自社や自社が提供する商品・サービスに関する情報を社外に向けて発信し、ブランドの認知拡大や、信頼構築を行います。

ただ情報を提供すればよいのではなく、多くの人に興味をもってもらえるような発信力が問われます。メディア関係者や生活者など、外部とのコミュニケーションも必須となるため、「企業の顔」として適切なやり取りを行い、より自社や自社のサービスを広範囲に周知することが期待されています。

危機管理広報：緊急時に冷静に対応し信頼を維持する力量

危機管理広報は、通常の広報PR業務とは異なり、突発的に起こったトラブルやアクシデントに対応するのが主な仕事です。そのため、普段からリスクを想定した情報整理や社内体制の整備が欠かせません。

有事の際に素早く行動に移すことができ、被害を最小限に食い止めなければなりません。もし企業が不祥事を起こした場合は、最後の砦としてステークホルダーに対して誠実なコミュニケーションをとり、早期の信頼回復につなげられることも期待されています。

企業フェーズと課題で優先任務が変わる

広報の難しさは、同じ「広報」という肩書きでも、企業フェーズによって求められる成果が大きく変わる点にあります。立ち上げ期は認知と理解の獲得が優先されやすく、成長期は採用・事業連動・レピュテーションの安定運用が重要になり、成熟期は信頼維持や危機対応の比重が上がります。

さらに業界特性や直近の課題（炎上、品質問題、競合比較、採用難）によっても任務は変動します。

向いているかどうかを判断するには、「自分の強みが、いまの会社が求める優先任務に合っているか」を見ることが現実的です。

広報担当者に向いている人の10つの特徴

では、広報担当者には、具体的にどのような特徴がある人が向いているといえるのでしょうか。

広報担当者として結果を出している人に共通する特徴を、広報業務に必要なスキルを考慮したうえで10つ紹介します。

特徴1．情報感度が高い

広報担当者に向いている人の1つ目の特徴は、情報感度が高いことです。企画を立てるうえで特に重要になる特性だといえるでしょう。

特定の情報に興味・関心を持ち、自ら情報収集、整理、アウトプットを重ねることで情報感度が高くなります。会話の中で気になる単語があれば調べる、中づり広告など日常風景から着想を得る、流行の理由や他社の報道理由を考えるなど、日頃から情報感度を高く持っている人は、生活者からの反響が出る企画を出す傾向にあります。

特徴2．全社視点で物事が見られる

広報担当者に向いている人の2つ目の特徴は、全社視点で物事が見られることです。

広報業務は経営への影響力が強いことから、全社視点で物事を見ることが大切になります。

広報担当者は、経営者との施策立案はもちろん、メディア対応では経営者の代弁者として取材に応じる機会もあります。そもそも自社はどこに向かっているのか、課題は何か、緊急度と重要度を考慮しながら全社視点で物事を見ることで、経営に直結する広報活動につながります。

特徴3．利他的である

広報担当者に向いている人の3つ目の特徴は、利他的に職務にあたれることです。

企業の社会貢献性は避けられない経営課題になっており、自社利益の追及だけを行う企業は淘汰される傾向にあります。広報担当者も同じで、従業員のため、自社のため、社会やステークホルダーのためを考えて行動できるかが要です。

自分の仕事に対する評価を重要視しすぎると、メディア露出など手段を目的にしてしまう恐れがあります。個人的にも、結果を出している広報担当者は、貢献することに喜びを感じられたり、感謝されることが好きな人が多く、利他的な行動がとれる傾向にあるといえるでしょう。

特徴4．対話力・コミュニケーション力が高い

広報担当者には、単に情報を「伝える」だけでなく、相手の理解や反応を引き出す「対話力」が求められます。記者や社内関係者、経営層など、さまざまな立場の人と関わるため、相手の立場を汲み取る共感力や、信頼関係を築く言葉選びが重要です。

また、状況や相手に応じて伝え方を柔軟に変えられる能力も不可欠です。コミュニケーションは広報活動の要であり、この力が高い人は、周囲を巻き込みながら施策を前進させることができます。

特徴5．細部まで徹底できる

広報担当者に向いている人の4つ目の特徴は、細部までこだわれることです。

広報業務は調整業務、文章校正、事務作業が多くあり、作業の細部まで徹底できる確実性が求められます。

ダブルチェックなど体制を整えるのはもちろん、文章校正の場合は時間を置いて再度確認する、印刷をするといった工夫をしながら、細部まで徹底して確認することが求められます。オフィシャルな形で世の中に出す情報は企業の信頼に直結することから、数字やソースに細心の注意を払い、過去に提供している情報との齟齬がないか注意しましょう。

特徴6．フットワークが軽く、人付き合いが得意

広報担当者に向いている人の5つ目の特徴は、フットワークが軽く、人付き合いが得意なことです。

広報業務において、人との信頼構築や関係性づくりは必須だといえるでしょう。

日頃からの経営者との意思疎通、社員やメディア関係者との関係構築を行う広報担当者。競合他社の広報担当者との情報交換や友好関係を築くことも重要です。

業界の集まりや広報担当者が集まるコミュニティーへ参加することで新たな出会いや学びもあることから、フットワークが軽く、社交的な人は有利だといえます。

特徴7．根気強く目標が追える

広報担当者に向いている人の6つ目の特徴は、根気強いことです。

広報業務は結果が見えづらく評価が難しいからこそ、関係者と目標設定を行い、目標や施策を見直しながら、PDCAを繰り返し根気強く目標を追い続ける必要があります。

態度変容をはじめ、広報活動の効果は測定が非常に困難なだけに苦戦が強いられますが、自ら定量目標を定め、KPIを明確にしていくなど、根気強く目標を追い続ける人が長期的に活躍できるといえるでしょう。

特徴8．マルチタスク（とそれに伴う優先度などの判断や遂行力）が得意

広報担当者に向いている人の7つ目の特徴は、マルチタスクが得意なことです。

広報業務は職域の幅が広いため、タスクが同時進行になりがちです。自社の課題に合わせて優先順位をつけて、あえて着手をしないという判断もしながら作業を進めていく、複数プロジェクトの同時進行などマルチタスク能力があると業務を円滑に進めることができるでしょう。

特徴9．危機時に冷静で判断力が発揮できる精神力がある

企業がトラブルや不祥事に直面したとき、広報担当者は最前線で情報整理や対応にあたります。こうした緊迫した場面では、感情に流されず、事実を正確に捉え、関係者と迅速かつ適切に連携する冷静さが求められます。

また、マスコミやSNSの反応を見極めながら「今、何をどう伝えるか」を判断する力も必要です。平常時と有事の両方で安定した対応ができる精神的な強さは、広報において非常に大きな資質のひとつだといえるでしょう。

特徴10．柔軟性と学び続ける姿勢

広報の領域は、メディアの変化や社会情勢、消費者の価値観の変化に大きく影響を受けます。従来の手法が通用しなくなることも珍しくありません。だからこそ、固定観念にとらわれず、新しい手法やツール、業界動向に対して前向きに学び続ける姿勢が求められます。

また、部署や立場の違う関係者と協力する場面も多いため、柔軟な思考と姿勢は、社内外で信頼される広報担当者になるうえで大きな武器となります。

広報の仕事に活かせる他職種の経験

現在広報担当者ではないけれど、これから広報担当者を目指している人もいらっしゃるでしょう。広報業務に取り組む際には、どのような職種の経験が活かしやすいのでしょうか。

広報で必要になるスキルと、ビジネスパーソンとして必要とされる普遍的なスキルは重なる点が多いため、どのような職種の経験も役に立ちます。その中でも広報業務と内容が比較的近く、即戦力として活躍しやすい職種の経験をピックアップします。

1．人事

広報の仕事に活かせる職種の1つ目は、人事です。

人事戦略、人事制度、評価制度、教育・研修制度、採用計画と、経営への影響度が高い業務が多い人事。高い倫理感を持ち、マルチタスクをこなしながら正確な業務を行う点で、広報業務と共通点が多いことが特徴です。

採用活動においても、求職者を集め、自社の魅力を伝える点が、メディアアプローチと重なります。企業内で人事から広報にジョブチェンジをする場合、日頃から経営陣と社員との関わりが多い人事は社員との関係構築、社内リソースの把握ができていることから、ユニークな人材を見逃さず取材の協力も促しやすく、即戦力としての活躍が期待できます。

2．営業

広報の仕事に活かせる職種の2つ目は、営業です。

営業で必要となる、相手のニーズを汲み取り行動変容を促す力はまさに広報企画立案やメディアアプローチの際に転用できます。

現役広報担当者にはメディアからの問い合わせ対応のみを行っている人も多いため、売上目標の達成をしてきた営業経験を持つ人は、新たにメディア開拓をする力があり、他社がアプローチできていなかった媒体とのつながりを構築することもできるでしょう。

3．デザイナー

広報の仕事に活かせる職種の3つ目は、デザイナーです。

ユーザーの行動を分析し、使いやすさを設計するデザイナーの思考プロセスは、広報活動における企画立案時に能力を発揮します。デザインを通じた態度変容の効果測定が難しいように、広報活動の効果測定は難易度が高いです。根気強く目標を追い続けて改善を繰り返す過程にも共通点があるといえます。

また、プレスリリースやファクトブックといったステークホルダー向けの資料作成において、読みやすく企業やサービスの特徴をわかりやすく伝えるためにもデザインスキルは大いに役立つでしょう。

4．カスタマーサクセス

広報の仕事に活かせる職種の4つ目は、カスタマーサクセス・カスタマーサポートです。

カスタマーサクセスはエンドユーザーの意見や動向を常に把握しているため、顧客に寄り添った企画立案が期待できます。

企業内でジョブチェンジをする場合、最新のユーザー動向をメディア関係者に伝えることができ、話の説得性や情報粒度が高くなり、自社にとって有益な情報伝達ができることがメリットです。サービス開発側とも密に連携をとっているカスタマーサクセスは自社の商品開発背景を伝えることも可能になるため、情報参謀者としての活躍が期待できます。

5．マーケティング

広報の仕事に活かせる職種の5つ目は、マーケティングです。

報道を通した認知拡大をするためには、時勢やタイミングといったニュース性を考慮し、コラボレーションやキャンペーンなど施策を打ちながら企画をしていくため、まさにマーケティングスキルは広報にも必要なスキルです。

広報とマーケティングを兼務で行う担当者も多くおり、商品開発を広報視点で行う企業も多いことから、広報とマーケティングは親和性が高く、広報活動をする際も有利に働く職種経験になります。

6．メディア業界の経験

最後にメディア業界の経験も広報の仕事に活かせます。

職種に関わらずメディア業界での経験がある人は、社会におけるさまざまな情報を収集し、物事を俯瞰的に捉える視点に長けているため、それらのスキルは広報PRにおいて強みとして発揮することができます。また日頃からプレスリリースを目にしていた機会も多いはずです。どのような情報が人々の目に留まるのか、どういった資料が読みやすいのかなどを理解できていれば広報の仕事に活かすことができるでしょう。記者やライターの経験がある人なら、プレスリリースの執筆などをはじめ、情報を整理する経験も広報に活かせます。

またメディア業界において幅広い人脈を持った人であれば、社外広報としての腕を期待される可能性もあります。高いコミュニケーションスキルも備えていれば、広報の第一線として活躍することができるはずです。

広報に向いていないかも？弱点をカバーして広報として活躍するための対処法

広報業務は職域が広く、必要スキルが多岐に渡ることがおわかりいただけたと思います。

一方で、現役広報担当者においても足りないスキルを補いながら常に試行錯誤を重ねています。先にあげた特性に該当しなくても焦る必要はありません。該当項目に合致しなくても、弱さを補いつつ進めば大丈夫です。

具体的にどのように弱点をカバーをしていったらよいでしょうか。具体策を確認していきましょう。

1．コミュニケーションが不得意 → 深い付き合いを丁寧に行う

パーティーでの会食など、多くの人との付き合いが苦手な場合、無理をしすぎず、すでに関係があるメディア関係者と丁寧な付き合いを重ねていくことで関係性を作っていきましょう。

メディア開拓に注力しすぎて名刺交換や取材獲得にKPIをおくことで連絡がとれる担当者が増えても、メディア担当者の移動に伴い連絡先が分からなくなり連絡が途絶えては本末転倒。自社にとって必要な媒体選定を行ったうえで深いお付き合いをしていくと紹介をいただくこともあります。相手をよく知り、深い付き合いながら信頼構築をしていきましょう。

2．細かい作業や調整が不得意 → ツールを活用する

細かい作業が苦手でケアレスミスが目立つ場合は、ツールの活用や体制を整えることに注力して弱点をカバーしていきましょう。

苦手な部分を把握することからはじめ、スケジュール管理ツールや文章校正ツールなど必要ツールを活用し、社内に協力を仰いでダブルチェック体制を整えるなど、人を巻き込みツールを活用しながら弱みをカバーしていくとよいでしょう。

3．マルチタスクが不得意 → 役割分担をし、集中できる環境を作る

マルチタスクをこなすと注意散漫になってしまう人は、メンバーと役割分担を行い、集中できる環境を作っていきましょう。

いずれもマルチタスクは必要になることが多いので、優先順位をつけることが苦手な人は、時間を区切ってひとつの作業に集中する、作業場所を都度変更するなどして集中できる環境を整えていくとよいでしょう。

広報担当者に求められるスキル・必要な能力とは？

広報担当者にはビジネスパーソンとして汎用的スキルが求められますが、その中でも特に身につけたいスキルは「文章力」「プレゼンテーション能力」「情報収集能力」などがあります。

広報担当者に求められるスキルを知りたい人や、どのようにスキルアップをするかに興味がある人は、以下の記事からご確認ください。

広報担当者スキルを向上させるために取得しておきたい資格とは？

広報担当者としてのスキルをさらに向上させるために、実践スキルと併せて資格を取得するのも一案です。スキルアップにつながる資格には次のようなものがあります。

PRプランナー資格認定制度

広報PRについての基本的な知識や日常的な実践スキル、広報PRの責任者をサポートできる知識や提案能力があることを認定する資格です。広報PR業務に関する知識を幅広く体得したい人に向いているといえます。

IRプランナー

インベスター・リレーションズに関する活動を行ううえで、必要な知識やスキルを身に付けていることを証明する資格のひとつです。基礎コースや応用コースがあるため、自分のレベルや目標に合わせて受検することが可能です。

商品プランナー

商品戦略・販売戦略・販売促進戦略の基礎知識とスキルを身につけたい人に向いている資格です。受験資格や対象の制限は特に設けられていないため、市場と企業の間に立って活躍したい広報PR担当者はチャレンジしてみるとよいかもしれません。

広報スキルの向上におすすめの資格についてはこちらの記事を参考にしてみてください。

広報としての適性の多くに該当しなくても大丈夫、伝えたい気持ちがあればカバーも可能

広報担当者に向いている人は、利他的で人付き合いが得意な人、全社視点で物事を見ながら情報感度を高く持っている人だといえるでしょう。

広報業務の仕事量は多いので、優先順位をつけながらタスクを進めていく必要があり、根気強く目標を追っていくことで活躍に繋がります。求められるスキルは一般的なビジネススキルと通ずるものがあるので、適性の有無を心配しすぎなくても大丈夫です。

広報担当者には、広めたい企業やサービスがあるという気持ちが何よりも大切です。コミュニケーションや細かい作業や調整、文章作成が苦手な場合でも、ツールを活用したり周りの人の手を借りたり、体制を整えながら強みを活かした活動を重ねていくことで結果はついてくるはずです。現役広報も試行錯誤を重ねているように、課題に丁寧に向き合っていくことで、あなたらしい広報の道が見つかるのではないでしょうか。

＜編集：PR TIMES MAGAZINE編集部＞