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プレスリリースの出し方は?送り先・受付窓口はどこ?おすすめの送付先一覧

プレスリリースを作成した後「プレスリリースはどこにどう出したらいいの?」「送付するメディア先ってどう決めるの?」「メディアとのコネクションがない場合はどうすれば……。」などの疑問を抱える広報の方も、多いのではないでしょうか。

本記事ではそんな広報のお悩みに対し、プレスリリースの出し方について解説。受付窓口や送付先、メディアリストの作り方をご紹介します。

プレスリリースの送付先を決める3つの手順

プレスリリースの効果を最大限にするためには、紹介したい内容と親和性の高いメディアへ送り、取り上げてもらう必要があります。

プレスリリースを作成したら、3つの手順に沿って送り先を決めていきましょう。記者とのコネクションが無くても取り組める方法を、以下でご紹介します。

1. プレスリリースにマッチしたメディアを選ぶ

プレスリリースをチェックするメディア担当者

まず、プレスリリースの内容とマッチしたメディアを選びましょう。メディアの専門分野から選ぶ方法と、企画から選ぶ方法があります。

たとえばグルメ系のイベント告知であれば、グルメ系のWebメディアや雑誌、テレビ番組などが思い浮かびます。BtoBのサービスであれば、ビジネスマンや特定の担当部門にフォーカスした専門メディアなどが選択できそうです。地域密着のネタであれば、地方紙が強いでしょう。

一方、全国紙やキー局はあらゆるテーマを扱うため、「グルメ」「テクノロジー」「ビジネス」「農業」など、さまざまなカテゴリーの企画を立ち上げています。記事や番組を見返して、プレスリリースの発表内容を取り上げてもらえそうな企画があれば、アプローチを検討しましょう。

 2. コンテンツの署名や組織図から、担当を割り出す

新聞社やテレビ局のコンテンツを見ていると、担当記者やディレクターの名前が記載されていることがよくあります。これらの「署名」は、取材時点での記者の部署・担当分野がわかる、貴重な情報源です。

また、Webサイトで公表されている組織図を見れば部署名を知ることができます。

たとえば日本経済新聞社の組織図を見ると、編集局の下に「ビジネス報道」「金融・市場」「政策報道」など、分野別の名前がついたユニットが置かれていることがわかります。

参考: 日本経済新聞社 組織図

これらは、プレスリリースの発信が決まってから調べることもできます。ただ、日ごろから自社が属する業界、競合他社が取り上げられたニュースの「署名」や、組織体制などオープンな情報はチェックするよう、心がけましょう。

3. メディアリストを作る

メディアを選定して担当部署や記者名などの情報を集めたら、そのメディアのWebサイトにアクセスします。「取材依頼」「情報提供」などのキーワードとともに調べると、プレスリリースや取材依頼を送ることができる連絡先が記載されていることがあります。

複数社調べて、連絡先が紹介されている場合は、「メディアリスト」を作成しましょう。

  • メディア名
  • メディアの所在地(住所)
  • 電話番号
  • プレスリリースを送付できそうな連絡先
  • 記者の名前

など、シンプルな項目でも構いません。「メディアリスト」を作って、少しずつ内容を充実させていくと、後々の広報PR活動がスムーズになるでしょう。

 参考)主要メディアの受付窓口まとめ

発信したいメディアや対象となる企画が決まっている場合は、個別にアプローチするのも一計です。以下は、主要なメディアの問い合わせ・受付窓口ページのリンクです。

新聞

朝日新聞社
毎日新聞社
読売新聞社
中日新聞社

テレビ局

NHK
日本テレビ
TBS(NEWS 23)

雑誌

週刊文春
週刊新潮
ダイヤモンド社

プレスリリースの出し方・送付方法3パターン

プレスリリースの送付先が決まったら、次はアプローチの送付方法を考えます。

主に挙げられるのは、以下の3パターンです。

  • プレスリリース配信サービスを利用する
  • 面識のある記者やディレクター個人に直接送る
  • 記者クラブに投げ込みをする

それぞれの対象について、詳しく解説していきます。

1.プレスリリース配信サービスを利用する

多くのメディアに少ない労力でプレスリリースを共有できるのが、プレスリリース配信サービスです。1度の配信で数百のメディアにプレスリリースを送ることができ、送付先アドレスを持っていないメディアにもアプローチができます。

PR TIMESでは、1配信ごとに課金される単発配信、定額で何度でも配信ができる定額配信のプランがあり、1配信3万円からプレスリリースの配信ができます。

また、プレスリリースの内容に合った送付先を自動で選定してくれるプランもあります。メディアリストの作成に時間を割けない、十分な数のアプローチ先を確保できていないなどの場合は、プレスリリース配信サービスを検討してもいいかもしれません。

PR TIMES 料金プラン

2.面識のある記者やディレクター個人に直接送る

過去にやり取りをしたことのある記者やディレクターに直接プレスリリースを送付するのも、ひとつの手段です。

記者個人のメールアドレスやSNSアカウントにアプローチすれば、たった一人の相手に向けて情報を送付することができ、担当者の目にとまる確率が上がります。記者が担当した連載や企画に目を通したうえで、「〇〇を拝見し、こちらの内容について情報提供させていただきたいです」などと声かけすることも検討しましょう。

記事に取り上げてもらえるかどうかは内容次第と言えますが、定期的に連絡を取り合うことで、関係性を築くこともできます。

広報を始めたばかりで記者やディレクターへの人脈がない場合は、積極的なメディアアプローチやイベント参加を通じて、人脈を作ることをおすすめします。

記者とのコネクションがない場合、たとえば「〇〇新聞社 編集局 〇〇部 御中」のような宛名で、郵送することもできます。ただ、記者やディレクターのもとにはメールやFAX、郵送で毎日大量のプレスリリースが届きます。目をひくタイトルや面白い内容を心がけ、プレスリリースのクオリティを高めることも大切にしましょう。

3. 記者クラブに投げ込みをする

記者と名刺交換をする広報担当者

記者クラブとは、大手メディアが中心となって構成される、公的機関や業界団体を取材するための組織です。対象となる機関が入るビルの中などに、記者が常駐していることが多いです。

記者クラブは全国各地にあり、とくに地方の記者クラブは届けられるプレスリリース数がそこまで多くないため競争率が低く、一つひとつに目を向けてもらいやすいと言えます。

記者クラブへのプレスリリース配信は通常、電話で持ち込みする旨を伝えてから、直接記者クラブへ投函します。電話でプレスリリースの必要部数と持参できる時間を確認することも、忘れないようにしましょう。

記者クラブへの持ち込みに際して、一方的な宣伝PRのプレスリリースを持ち込むことは避けましょう。公共性があり、社会的意義の大きいニュースであれば受け入れられやすいです。

プレスリリースの内容に合った送付方法を決めていこう

プレスリリースの送付先を選び、情報を収集してアプローチする手順について紹介しました。発表しようとするプレスリリースの内容が、メディアと親和性のあるものか、取り上げてもらえる企画がないか、などの情報を常にピックアップしていくことが大切です。

メディアリストなどの作成も、継続的にブラッシュアップすることで広報活動の基盤となる資産になっていくでしょう。

記者個別の連絡先を一度に確認する魔法のような方法はありません。まずは、プレスリリースの窓口として設定されているメールアドレスやFAX番号を参考にしながら、コツコツと情報発信を重ねることが大切。

「窓口」の先には、読者に向けたニュースを届けるために奔走するひとりの「ビジネスパーソン」がいることも忘れずに、誠意ある連絡を心がけましょう。

<編集:PR TIMES MAGAZINE編集部>

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