無料でプレスリリースを配信する方法とおすすめのサービス・プラン・効果を出すポイントを徹底解説

プレスリリースを無料で配信するおすすめの方法

プレスリリースを無料で配信する方法はいくつかあります。いずれの方法でも、「誰に、何のために、自社の情報を届けたいのか」を念頭に置きながら方法を検討することが大切です。

配信方法のそれぞれの特徴を把握し、網羅的に実施しましょう。本記事では、無料でプレスリリースを配信できるおすすめの方法を4つご紹介します。

方法1．無料のプレスリリース配信サービス

自社の情報をより多くの人に周知できるプレスリリース配信サービス。他の方法と比較して、多くのメディアことがメリットです。

プレスリリース配信の無料プランを用意しているサービスや完全無料で利用できるものもあり、プランやサービスによって、配信可能件数や利用できる機能、オプションの有無、サポート範囲などが異なるため、利用前に比較検討してみるのがおすすめです。

下記の記事では、プレスリリース配信サービスを比較検討する際のポイントについて紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

方法2．自社ホームページ（コーポレートサイト）

プレスリリースを自社ホームページに掲載することで、当初より自社に注目しているメディアや生活者に対し、公式の最新ニュースを伝えることが可能です。メディアは情報をキャッチアップした際、必ず一次情報を確認したうえで記事掲載・報道します。自社のホームページでのプレスリリース掲載は二次情報で得た内容の事実確認にも役立ちます。

ホームページは企業理念や人事情報、そのほかの取り組み、商品やサービスなど、自社に関するあらゆる情報を伝えることができるもの。就業を希望する人は多くの場合ホームページを訪れます。その点でも自社の最新ニュースを掲載する価値があります。

方法3．SNSやブログ・オウンドメディア

SNSやブログ・オウンドメディアを活用した広報PR活動は増え、無料で利用できるものも多く存在します。利用者が多いSNSサービスで情報を周知し、「いいね」などのリアクション機能や拡散機能により、情報に対する反響を測ることも可能です。SNSやブログで発信した情報が一度注目されれば、その後も継続的に自社のSNSアカウントやブログをチェックしてくれる人も現れるかもしれません。

方法4．メディアに直接プレスリリースを送る

プレスリリースはWeb上に公開するだけではなく、メディアに直接送付したり、記者クラブへ投げ込みしたりする方法もあります。

自社のプレスリリースに興味がありそうなメディアをリサーチし、個別にアプローチする必要がありますが、普段からメディアとの関係性を築いておくことで、目に留めてもらえる可能性は高まります。

詳細は以下の記事からご確認ください。

プレスリリース配信サービスを活用する5つの効果

上述したように、プレスリリースを無料で発信するにはさまざまな方法があります。なかでもプレスリリース配信サービスは、自社の情報をより多くの人に周知できるため、広報PR活動の効率化にもつながります。ここでは、プレスリリース配信サービスを利用する効果やメリットについて紹介します。

効果1．多くのメディア関係者に一斉に届けられる

プレスリリース配信サービスを活用することで、その情報を求めていたメディアやニュースバリューを見出したメディアに対して、一斉にアプローチできます。

メディア掲載は、「第三者の客観的な視点」で自社の情報が発信されるため、情報の信頼性が高まりやすくなります。メディア側のコメントや関連する情報と併せて発信されれば、より多くの生活者の興味や関心を引き寄せる効果もあるでしょう。第三者であるメディアを通じて、「有益な情報」として自社の商品やサービス、取り組みなどが世間に広がることでブランディングにもつながるでしょう。

【プレスリリース経由でのメディア掲載のパターン】
・プレスリリースを見たメディア関係者から取材依頼が来るパターン
・プレスリリース配信サイトを通じて、そのままプレスリリースの内容がニュースサイトに転載されるパターン

効果2．ステークホルダーに自らの言葉でニュースを届けられる

プレスリリース配信サービスを活用することで、生活者や顧客、取引先、投資家などステークホルダーに直接自社の情報や想いを伝えることができます。

「便利な機能」「役立つサービス」「綺麗な商品」だけではなく、企業としての想いやミッションへの共感なども踏まえて評価されることが多くなっています。メディアを通じてそれらの情報を届けることに加え、自社の言葉で伝えることは、認知促進だけでなく好意度の高いファンの獲得という点でも必要なことといえるでしょう。

また、プレスリリースは公式文書として新規情報が簡潔にまとまっているため、投資家・株主・取引先に自社の動向を説明する際に活用しやすいのもメリットです。

効果3．コストを抑えた広報PR活動が行える

プレスリリースは、広告と違いメディアの枠を購入して掲載するものではありません。プレスリリースの配信にかかるコストを挙げるならば、社内でのプレスリリース作成コストや配信業務にかかる手間、プレスリリース配信サービスを活用する場合はその利用料金です。

必ずしもメディアに取り上げられるわけではありませんが、最近ではプレスリリースが直接生活者の目に留まることもあり、大きな反響を得られるケースもあります。

プレスリリースを配信することは、高いコストをかけずに、上述したようなさまざまなメリットを得ながら広報PR活動を行える効果的な手段といえます。

また、プレスリリースで継続的な情報発信を行えば、ブランドイメージの確立にもつながり、自社のファンを増やすことができるかもしれません。

プレスリリース配信は、コストを抑えた広報PR活動が行えると同時に、企業にとってさまざまな副次的効果も期待できます。

上記のほかに得られるメリットやプレスリリース配信で実際に得られた効果の事例については、下記の記事を参考にしてみてください。

プレスリリース配信をおすすめする5つの理由とは。お客さまの声付き【PR TIMES】

効果4．人材採用や協業・支援につながる

企業からの情報をただ世の中に流すことだけがプレスリリース配信の目的ではありません。自社の活動や商品・サービスそのもの、開発や販売などに携わるさまざまな人たちの想い、企業の展望などを発信し、多くの人とのつながりを構築することが目的です。

プレスリリース配信サービスにより、広範囲に商品やサービス、自社の取り組み、想いなどが拡散されれば、情報を通して自社に惹かれた人が「この企業で働いてみたい」と感じることもあるでしょう。そのような人が現れることも想定し、スムーズな採用活動につなげられるよう、人事部門と連携しておくとよいかもしれません。

また、プレスリリースを見た企業や団体などが、協業や支援を申し出てくる可能性もあります。企業の事業活動の報告にとどまらず、その裏にある想いやストーリーが伝われば、自社の活動や取り組みに賛同してくれる人たちと出会うきっかけにもつながるでしょう。プレスリリースだけでは伝えられない情報も提供できるよう、コーポレートサイトを整備しておくのも一案です。

効果5．マーケティング活動の一環となる

自社の配信したプレスリリースがメディアにどう取り上げられ、ニュースとなった結果、生活者や企業、投資家の反応を見ることができると紹介してきました。世の中の反響を知れるということは、マーケティング活動の一環になるということです。

メディアがプレスリリースを取り上げることによって、世の中のニーズをキャッチアップする機会にもつながります。

効果を出せるプレスリリース配信サービスを選ぶ6つのポイント

プレスリリースは、自社や自社の商品・サービスなどをより多くの人に周知することができます。ただ事実を淡々と伝えるのではなく、商品やサービスが誕生するに至ったストーリーや企業の想いなどさまざまな要素を伝えるものです。数あるなかからそれらを実現できるプレスリリース配信サービスを選ぶために、次のようなポイントを押さえたサービスであるかどうかをチェックするとよいでしょう。

1．配信先や閲覧している人の属性が自社と合っているか

自社がアプローチしたい層に情報が届くかどうかはとても重要です。「誰に情報を届けたいのか」「どのようにしてメディアに取り上げられたいのか」などをしっかりと考える必要があります。

メディアに取り上げられることをゴールとせず、メディアを通じて情報を得る生活者のことも想定しなければなりません。検討しているサービスの配信先や閲覧している人を確認し、自社が情報を届けたい層が含まれているかどうかを事前にチェックしましょう。

2．豊富な配信先数が確保されているか

できるだけ広く情報を届けられるプレスリリース配信サービスを選ぶことも大切です。アプローチしたい層だけでなく、潜在的な層への訴求もできれば、新たなステークホルダーと出会うことができます。そのためには、配信先やパートナーメディア数が多く、できるだけ広く情報を届けられるサービスを検討することをおすすめします。

3．配信のタイミングをコントロールできるか

配信する企業の主導でプレスリリースのタイミングを選べるかどうかも、重要なポイントです。予約配信機能があるサービスであれば、あらかじめプレスリリースの原稿をセットしておくことで、配信予定の日に慌てずに済みます。

また、情報解禁日のぎりぎりまで確認事項があり、最終原稿がなかなか確定できない場合は、即時配信ができると便利です。例えば、企業が何かネガティブな状況に陥り、お詫びに関するプレスリリースを配信したいようなケースでは、すぐに対応することでステークホルダーに対して誠意が伝わります。その時々の状況に合わせ、企業側が自由に配信のタイミングを決定できるサービスをおすすめします。

4．視覚的にも発信情報の魅力を伝えられるか

プレスリリースはテキストをメインとした情報発信です。しかし、情報が文字だけで淡々と書かれているプレスリリースは、隅々まで読んでもらえる可能性は低いといえます。文章の内容が読み手の気持ちに寄り添ったものであること、読みやすいものであることは大前提ですが、それだけにとどまらず視覚効果を活用したプレスリリースを作成するのも効果的です。

例えば文字装飾機能で任意の一文を強調したり、画像を豊富に使用したりすることでわかりやすいプレスリリースを作成できるかどうかも、サービス選定のポイントとなります。動画を埋め込む機能があれば、自社で制作した商品やサービスの紹介動画や、開発に関わった人のインタビューなど、文字だけでは伝わりにくい、自社の想いや情熱を映像で伝えることもできます。

5．サポート体制が充実しているか

特に初めてプレスリリースを配信する場合、設定や各種機能に関する疑問が生じる可能性があります。そのような場合に、迅速にサポートしてくれる体制があるかどうかも重要です。円滑にプレスリリースを配信するためにもサポートの有無は確認しておきましょう。

サービスによっては、プレスリリースの作成のコツなどをレクチャーしてくれるプランもあります。初めてプレスリリースを配信する広報PR担当者は「どのような内容なら多くの人に読んでもらえるだろうか」という不安や緊張感を抱きながら原稿を作成するかもしれません。そのようなときに、知識やノウハウを持った人がサポートしてくれるのはとても心強く感じるでしょう。

6．細かく配信の効果測定を行えるか

配信した情報がどのくらい拡散したのか、どのくらいの人に閲覧されたのかなどの効果測定を行えるかどうかもチェックしましょう。プレスリリースは届ける相手に興味を持ってもらわなければあまり意味がありません。せっかく配信したものの、思ったよりも閲覧されていない、あるいは拡散されていないという場合は、改善の余地があるということです。

一方で、思った以上に反響が大きかった場合は、どこに人々の関心を得られるポイントがあったのかを探るとよいでしょう。次のプレスリリースをより良いものにするため、効果測定や検証を実施し、PDCAを回していくことが大切です。プレスリリース配信サービスを選定する際は、簡単な操作で誰でも効果測定が行えるものを選ぶことをおすすめします。

無料でプレスリリースを配信できるPR TIMESのプラン

無料で利用できるプレスリリース配信サービスはいろいろありますが、PR TIMESもプレスリリースを無料で配信できるプランを提供しています。PR TIMESは、2024年7月に月間最高9,000万PVを記録（※）。さらに、プレスリリース配信件数は、累計200万件超（※）となっています。

また、多くの人に情報を提供できるだけではなく、プレスリリースの作成に関する不明点や不安な想いをサポートするバックアップ体制が整っています。上に挙げたプレスリリース配信サービスを選ぶポイントを網羅しており、自社や自社の商品・サービス、企業の情熱を広範囲に配信することが可能です。さらにPR TIMESではさまざまなプランを通して、各企業や社会への貢献を目指しています。ここでは、PR TIMESの無料でプレスリリースを配信できるプランをいくつか紹介します。

※2024年7月時点

スタートアップチャレンジ

PR TIMESは、スタートアップ企業向けのプレスリリース無料配信特別プログラム「スタートアップチャレンジ」を提供しています。

会社設立から24ヵ月以内（会社設立年月日の2年後の月末まで適用）であることに加え、アカウント開設後に3人のフォロワーを獲得するという条件を満たすことで、プログラムに参加することが可能。会社設立からの2年間、プレスリリースを月1件・累計10件まで無料で配信できます。

プレスリリースに関する悩みを相談できる専用の担当窓口を用意しているほか、広報PRセミナーを実施し、初めてプレスリリースを配信する企業（※）を支援しています。培ったノウハウや経験を活かし、これからの活躍が期待できるスタートアップ企業を無償で支援することで、より良い社会の創造を目指すのがPR TIMESの「スタートアップチャレンジ」です。

※広告代理店・PR会社によって運用されているアカウント、法人格をお持ちの企業（営利法人）ではない場合、一般社団法人・一般財団法人・NPO法人をはじめとした非営利法人には適用されません。また、親会社様がいる場合、法人が株式の過半数を保有する場合にも適用されません。

詳しくは、以下の記事内のプランの紹介ページをご覧ください。
スタートアップチャレンジ

SPORTS TIMES

PR TIMESには、スポーツチーム・スポーツ団体の支援を目的としたプレスリリース無料配信プログラム「SPORTS TIMES」があります。スポーツに関わる一人ひとりの行動の成果を、スポーツチーム・スポーツ団体が主体となって発信することにより、多くの人にそのスポーツの魅力を伝えることが可能です。

プレスリリース配信の結果、スポーツの人気が高まるだけでなく、経済効果を生み出したり、応援を通して地域活性化や人々の活力へとつなげたり、さまざまな相乗効果を発揮することができます。パートナーシップ契約期間内はプレスリリースを無料で配信できるだけでなく、効果測定のためのWebクリッピング機能の利用、対象チーム・団体に向けた広報PRセミナーなどの特典を受けることも可能です。人の心を揺さぶるスポーツの魅力を、もっと多くの人に伝えたいと考えるスポーツチームやスポーツ団体の広報PR活動を支援しています。

SPORTS TIMES

地方金融機関や自治体との提携による特別無料プラン

PR TIMESでは、地方企業の情報発信を支援する取り組みも行っています。地方金融機関や新聞社、自治体などと業務提携を結び、「特別プラン」を提供。このプランでは提携企業の取引先に対して、6ヵ月間で3件まで無料でプレスリリースを配信できるサービスを提供するほか、広報PRの基礎からプレスリリース配信の実践までの知識やノウハウを講義するセミナーを開催し、地方企業や団体などの広報PR活動を支援しています。各地域の金融機関や新聞社などと連携し、地域経済の活性化をバックアップする取り組みです。

参考：北國銀行とPR TIMESが地元企業にPR支援 石川県本社の企業とは初の業務提携
参考：経産省 関東経産局とPR TIMESが連携協定締結「地域未来牽引企業」11都県へPR支援
参考：【山口県で初】地元企業へ広報PR支援とプレスリリース掲載で協力 みなと山口合同新聞社とPR TIMESが業務提携
参考：岩手企業へ広報PR支援とプレスリリース掲載で協力 岩手日報社とPR TIMESが業務提携
参考：沖縄企業へ広報PR支援とプレスリリース掲載で協力 琉球新報社とPR TIMESが業務提携
参考：神奈川の地域情報紙タウンニュースとPR TIMESが業務提携 地元企業へ広報PR支援とプレスリリース掲載で協力

PR TIMES：非営利団体サポートプロジェクト

PR TIMESでは、プレスリリース配信サービスのノウハウを、社会貢献に取り組む非営利団体に提供し、社会課題の解決を目指す「非営利団体サポートプロジェクト」を展開しています。活動内容や法人格の条件を満たした団体を対象にした同プロジェクトは、設立5年未満であれば「チャレンジプログラム」に参加することが可能。1年間PR TIMESのプレスリリース配信サービスを利用することができます。

設立5年以上の団体は「スタンダードプログラム」の対象となり、PR TIMESのサービスを無制限かつ無償で利用可能です。PR TIMESのサービスを通して、団体の活動内容や理念、熱い想いを長期にわたって多くの人に周知できるため、活動への理解や団体の支援者を得ることにつなげられます。

非営利団体サポートプロジェクト

PR TIMESの通常の料金プランやサービスの詳細などについては、こちらからご確認いただけます。

PR TIMES 料金プラン

プレスリリースを無料で配信できるサービス・プランを活用し効果的な広報PR活動を実施しましょう

商品・サービスの発表や新たな取り組みなど、自社の情報を人々に伝える方法はさまざまです。なかでもプレスリリースによる情報発信は、メディアへの掲載が期待できるだけでなく、ステークホルダーに自らの言葉で情報を届けたり、採用や協業、マーケティング活動などにも効果をもたらしたりと、さまざまなメリットを得ることができます。

コストをかけずに自社の最新ニュースを発信する場合、自社ホームページやSNSなどを活用するほか、無料のプレスリリース配信サービス・プランを利用するのも一案です。数ある中から無料のサービス・プランを検討する際は、それぞれの配信先や配信数、サポート体制などもチェックし、自社に合ったものを選びましょう。

プレスリリース配信サービスとほかの方法を組み合わせて情報を発信することで、より多くの人に訴求できる効果的な広報PR活動が望めるでしょう。

＜編集：PR TIMES MAGAZINE編集部＞

この記事で紹介した各プランは、それぞれ条件が異なるので詳しくは記事内のプランの紹介ページをご覧ください。