【PR TIMESノウハウ】PR TIMES LIVEとは？LIVE配信する10のメリット・活用方法事例・プランについて紹介

PR TIMES LIVEとは？

PR TIMES LIVEは記者発表会やプレスイベントのライブ配信サービスです。完全オンラインでの配信に加え、オンラインとオフラインを織り交ぜた発表会の配信に対応しています。

ライブ配信でリアルタイムにメディア関係者や生活者に情報を届けるだけでなく、同時にメディア関係者向けの報道用素材も準備することができます。

詳細は、下記のPR TIMES LIVEを活用するメリットを通して確認していきましょう。

PR TIMES LIVEを活用する10のメリット

ではさっそく、PR TIMES LIVEを活用する10のメリットを紹介します。

メリット1．遠方のメディア関係者にも情報を届けられる

ライブ配信をする最大のメリットは、発表会やイベントに来場できない遠方のメディア関係者にリアルタイムで情報を届けられることができることです。地方での開催であっても移動時間や出張費がかからず、パソコンさえあればどこからでも視聴できるのでメディア関係者も参加しやすくなります。

メリット2．簡単に視聴できる

PR TIMES LIVEは、事前に登録しなくとも簡単に視聴できることがポイントです。

PR TIMES LIVEの配信はPR TIMESのYouTubeアカウントで行います。URLさえわかれば、特に事前の準備もなく誰でも簡単に視聴できます。参加して欲しい相手に事前にURLの案内を送ればOK。ツールのダウンロードや登録、視聴方法の説明などの手間が省けることもポイントです。

日常生活の中で活用していることも多く、身近な馴染みのあるツールを通じて抵抗なく視聴できることもメリットです。

メリット3．生活者に伝えたいことをダイレクトに届けることができる

PR TIMES LIVEはメディア限定公開とすることもできますが、プレスリリースの配信と同様、一般公開し生活者に直接情報を届けることもできます。生活者に発表会やイベントをオープンにし視聴してもらうことで、伝えたいことを企業の言葉でダイレクトに生活者に届けることができます。

一般公開すると事前にPR TIMESサイトのトップページ上で告知されます。PR TIMESトップページの中央右側に下記のように表示されます。

メリット4．ライブ映像からダイジェスト動画を作成

PR TIMES LIVEでは、ライブ配信した動画から1分間程度のダイジェスト動画を作成します。

ニュース性の高い切り口で展開できるようにテキストを入れたダイジェスト動画の構成案については事前に打ち合わせします。撮影してから1営業日程度でダイジェスト動画ができるスピード感もポイントです。

メリット5．SNSで5万回の再生保証

PR TIMES LIVEでは、ダイジェスト動画はSNSでの再生回数5万回を保証します。

YouTube、X（旧Twitter）、Facebookへと展開できますが、情報を届けたいターゲット層によって注力するSNSを調整することも可能です。

メリット6．ライブ映像とダイジェスト動画をアーカイブできる

発表会やイベントの様子をフルで撮影したライブ映像と1分間程度にまとめたダイジェスト動画はPR TIMES上にアーカイブされます。リアルタイムで視聴ができなかったメディア関係者も後から視聴することが可能です。何度も繰り返し視聴できることもオンライン配信ならではのメリットだといえるでしょう。

Web上にデータをアップしておくことで、インターネット上で検索された際に見てもらえることも期待できます。ストックコンテンツとして長期的に活用できるでしょう。

メリット7．スチール写真と文字起こしテキストの準備もできる

上記のライブ映像、ダイジェスト動画に加えて、スチール写真と文字起こしテキストについてもPR TIMES上にアップロードしておくことができます。

※文字起こしテキストとは発表会やイベントの内容について、文字に起こしたものです。

メディア関係者がPR TIMES上から素材をすべてダウンロードできるようにしておくことで、スムーズな情報提供が可能になります。

メリット8．ダイジェスト動画がパートナーメディア10媒体程度に転載される

ダイジェスト動画がPR TIMESのパートナーメディア10媒体程度に転載されます。転載によってステークホルダーとの接点を増やすことができます。

メリット9．素材はすべて2次利用自由

PR TIMES LIVEで撮影した動画などはすべて2次利用を自由に行えます。例えばプレスリリースを配信する際にダイジェスト動画を掲載し配信することも可能です。

この後紹介する、活用事例6のプレスリリースを見るとイメージしやすいでしょう。

プレスリリースに動画を挿入する方法は下記をご覧ください。

それ以外にもPR TIMES LIVEで撮影した動画を自社のSNSアカウントで展開したり、社内資料として利用したり、配信後も自由に活用できます。店舗で施設紹介として流す、営業用の資料として使用するなど、工夫次第で多くの場面で活用できるので広報担当者としてだけではなく、他部署と連携して活用していくのも良いでしょう。

メリット10．事前に録画することも可能

発表会やイベントを行う際には予想外のハプニングがあることも。そのようなトラブルを防ぐためにPR TIMES LIVEでは事前に収録した映像を当日配信することも可能です。配信する内容をすべて事前にチェックできるので、間違いのない情報発信を徹底することができます。

メディア関係者や生活者に何をどのように伝えていきたいかを改めて考え、適切なオンライン配信の方法を選択できるのもポイントです。

PR TIMES LIVEの活用方法【9つの事例を紹介】

PR TIMES LIVEのメリットを把握できたところで、実際にどのように活用していけるのか事例についても確認していきましょう。

活用方法1．新商品の発表

ブラザー工業株式会社は新製品の発表会をオンラインで開催しました。新商品発表ではスライドを活用し、市場の変化や製品の特徴などを丁寧に説明しています。発表会の最後には、事前にポイントをまとめたダイジェスト動画を流す演出となっています。

PR TIMES LIVEではライブ配信前にダイジェスト動画を撮影しておくことも可能です。発表会当日、1つのコンテンツとしてダイジェスト動画を活用することで参加者の理解を深めることができます。

活用方法2．事業戦略の発表

株式会社アノマリーはヘアケアブランド「CONSTELLA（コンステラ）」の事業戦略発表会をオンラインにて実施しました。発表は大きくニ部構成となっており、後半では質疑応答用のメールアドレスを画面上に表示することでオンラインであってもメディア関係者が参加できる形式をとっています。

発表会の最後にはメディア素材の案内や追加取材の対応方法を明示することで、メディア関係者へ配慮する姿勢が伝わります。オンラインならではのメディア関係者とのコミュニケーションの取り方については事前によく準備することが大切です。

活用方法3．毎年恒例のイベントを生活者にも届ける

株式会社ぐるなびは、その年のトレンドとなりそうな「鍋」を「トレンド鍋®」として2009年から毎年発表しています。今回は2020年「トレンド鍋®」の発表やゲストによるトークセッションをオンラインで実施致しました。

ライブ配信の様子は一般にも公開され、メディア関係者だけでなく生活者もライブ配信を視聴できました。ゲストを招きトークセッションを行うなど、生活者にも楽しんでもらえる内容で展開していることがポイントです。

活用方法4．オンライン・オフラインのハイブリッド形式発表会

株式会社ニュー・オータニと日本交通株式会社、GROOVE X 株式会社は共同で記者発表会兼新商品発表内覧会を開催しました 。コロナの感染拡大防止に配慮した広い会場で、メディア関係者がリアルに参加できる形式で行っていることがわかります。

オンラインかオフラインか選択できると、メディア関係者は自分に合った方法で参加することができます。どちらかに絞るのではなく、どちらの方法も取り入れることでメディア関係者との接点を増やしてきましょう。

活用方法5．自治体イベント

京都府は西脇知事と行き活きトーク「起業するなら京都！」を開催しました。自治体で開催されるイベントもPR TIMES LIVEを活用することで、日中は予定が合わず参加が難しい人もアーカイブ機能でいつでも動画を視聴できます。インターネット上に情報を残しておくと検索経由でご覧いただくことも多くなるでしょう。

文章だと複雑になってしまうような内容も、動画だとわかりやすく届けられます。自治体の活動は特に、その地域に関わるすべての生活者に広く情報を届ける必要があります。動画を活用した情報発信を上手く活用し、ステークホルダーと良い関係性を築いていきましょう。

活用方法6．地方イベントのオンライン配信

株式会社ふるらぶは地域限定のふるさと納税ポータルサイト「ふるらぶ せとうち」のグランドオープンに伴い広島県でイベントを開催いたしました。オフラインでの演出だけでなく、地方自治体の広報PR担当者とZoomを繋ぎました。開催者側のメンバーも全員が会場に集まることなく、各地からの参加を可能にしました。

地方で開催するイベントであってもオンラインであれば時間・距離を気にせず全国から参加できます。これはライブ配信ならではのメリットでしょう。

イベント開催告知について事前にメディア限定公開でプレスリリースを配信するだけでなく、開催の事後レポートという形でプレスリリースを配信したこともポイントです。加えて事前に企業や登壇者のSNSアカウントで告知したことによって反響も大きかった事例となります。ライブ配信の前後で適切に情報を発信する工夫が大切です。

活用方法7．現場と会場を繋ぐ臨場感あるイベントの開催

株式会社Synspectiveは小型SAR衛星「StriX-α」 の打上げ映像をライブ配信しました。ロケット打上げの現場を画面に映しながら、別のカメラで会場の様子を映しています。現場の様子と会場での解説の様子を同時に視聴できるので、参加者の打上げへの期待感を高めることに成功しました。

どんな画でどのように情報を届けるのが良いか、事前にPR TIMES LIVEの撮影チームと相談することができます。複雑なカメラ切替や演出が必要な場合はリハーサルを行うなど事前の準備を丁寧に行いたいですね。

活用方法8．海外の会場と繋がる記者会見

永井酒造株式会社は群馬県尾瀬の環境保全をコンセプトとした新商品「Mizubasho Artist Series」を発売するにあたり、記者会見を行いました。記者会見の後半ではZoomを活用し海外にいる関係者と会場を繋ぎました。オフラインで参加しているメディア関係者に対しては会場にモニターを用意し、オンライン参加者に向けては映像をライブ映像として画面に映すことで、対応しています。

新型コロナウィルス拡大以前はミズノ株式会社が開催する海外での記者会見の様子を国内でライブ配信したことも。ダイジェスト動画に1言語：5万円（税抜）で外国語のテキストを追加することもできます。

外国語のテキスト追加の事例は、蔦屋書店オープン時の動画を参照ください。

工夫次第では国内に留まらず、海外と繋がることができます。

活用方法9．上場会見をライブ配信する

「BOTANIST」などのブランドを手がける株式会社I－ｎｅは東京証券取引所マザーズ市場へ新規上場するタイミングで記者会見を行いました。改めてミッションや今後の展望を言葉で届けていく、企業の覚悟が感じ取れます。

事前にライブ配信の視聴できるURLを社内で共有しておけば、支店は離れていても企業にとって大切にしたい時間を社員全員でリアルタイムで共有することができます。インナーコミュニケーションのツールとしても活用できるところもポイントです。

PR TIMES LIVEのスケジュール・プラン

PR TIMES LIVEを活用する場合は、入念に打ち合わせをするためにも、撮影当日の最低でも10営業日前には依頼することがおすすめです。メディア関係者に事前の案内状を送ることを想定すると、できる限り早めに動き出す方が良いでしょう。案内状の書き方については下記を参照ください。

特に初めてライブ配信を行う際には、事前準備に時間がかかることが予想されます。ライブ配信は会場の通信環境の確認が非常に重要です。下見を行う時間も確保できるように、開催の予定が出た段階でまずは早めに相談し、余裕を持って行動できるようにしましょう。

基本は上記の料金で撮影・ライブ配信から素材の制作まですべて行えますが、首都圏外への出張や長時間の撮影が伴う場合は別途料金がかかります。

オンライン開催だと社内の会議室で撮影することもできるので会場費を抑えられますが、別途音響・照明機材を用意する必要がある可能性も。見積を考える際には、いつどこでどんな内容を配信したいのか、細かい部分についても想定できると良いでしょう。

ライブ配信を活用して広報PRの可能性を広げよう

新型コロナウィルスの影響もあり、発表会やイベントの形式についてオンライン開催を検討することも一般的になってきました。ライブ配信が情報発信の選択肢として増えたことで広報PRの可能性は大きく広がったといえます。

オンラインとオフラインで開催することのそれぞれの特徴を理解し、自社の目的にあった情報発信の形式を見つけていくことが大切です。PR TIMES LIVEならではのメリットを最大限に生かし、あらゆるステークホルダーと新しい接点を増やしていきましょう。